「三井住友カード　つみたて投資」のVポイント付与率、最大5.0%への大幅引上げのお知らせ

～同時に新規入会者限定で最大17,000円相当のVポイントを獲得できるキャンペーンを実施～

　株式会社SBI証券（本社：東京都港区、代表取締役社長：髙村正人、以下「当社」）は、2022年12月21日（水）に、三井住友カード株式会社（代表取締役社長：大西幸彦、以下「三井住友カード」）が発行するクレジットカードで投資信託が買える投信積立サービス「三井住友カード　つみたて投資」において、「三井住友カード　プラチナプリファード」（以下、プラチナプリファード）のVポイント付与率を、これまでの2.0%から業界最高※となる5.0%に大幅に引き上げますので、お知らせします。
　また、同日から、キャンペーン対象のクレジットカードに当社WEBサイト経由で新規で入会されたお客さまを対象として、「キャッシュレスプラン増額キャンペーン」（最大15,000円相当のVポイント＋1,000円分のVポイントギフトコードをプレゼント）のＶポイント付与上限を1,000ポイント増額し、最大17,000円相当のVポイントを獲得できるキャンペーンを実施します。

　「三井住友カード　つみたて投資」は、投資信託積立額の最大2.0%分のＶポイントが貯まることや、一度設定すれば入金の手間や万が一の購入漏れがなく継続して投資が行える利便性などが高く評価され、幅広い世代のお客さまにご利用いただいています。
　このたびの「三井住友カード　つみたて投資」のサービス向上により、これまで以上に多くの個人投資家の皆さまに、資産運用の選択肢の一つとして、当社の積立投資サービスをご活用いただけるものと期待しています。
　当社は今後も「業界最低水準の手数料で業界最高水準のサービス」を提供すべく、さまざまなサービス拡充に努めていきます。

■プラチナプリファードのVポイント付与率引上げの詳細
　すでにプラチナプリファードで「三井住友カード　つみたて投資」を利用しているお客さま、および新しくプラチナプリファードで「三井住友カード　つみたて投資」を始めるお客さまは、2023年1月10日（火）の積立設定分から5.0%のVポイント付与率が適用されます。この場合に、お客さまによる特段のお手続きは不要です。
　すでにプラチナプリファード以外で「三井住友カード　つみたて投資」を利用しているお客さまがプラチナプリファードへの切替えを行う場合には、当社WEBサイトのクレジットカード登録画面でお手続きが必要です。また、三井住友カード仲介のお客さまは、クレジットカードの切替えや再発行に伴い、Vポイントサービスの解除・再登録も必要となります。

クレジットカードの登録方法の詳細はこちら（https://site1.sbisec.co.jp/ETGate/?OutSide=on&_ControlID=WPLETmgR001Control&_DataStoreID=DSWPLETmgR001Control&getFlg=on&burl=search_fund&cat1=fund&cat2=save&dir=info%2F&file=fund_tsumitate_smcccredit_03.html）
Vポイントサービスの再登録の詳細はこちら ※三井住友カードのWEBサイトへリンクします。
（https://qa.smbc-card.com/mem/detail?site=4H4A00IO&id=2085&search=true）

■最大17,000円相当のVポイントを獲得できるキャンペーンの詳細
　三井住友カードの対象カードに新規で入会し、対象期間にカードをご利用いただいたお客さまを対象に、ご利用金額の15%のVポイント（最大15,000円相当）と1,000円分のギフトコードをプレゼントする「キャッシュレス増額キャンペーン」を実施します。さらに、当社WEBサイト内の三井住友カード申込ページ経由で「三井住友カード プラチナプリファード」「三井住友カード ゴールド」に新規で入会した場合、当キャンペーンのVポイント付与上限を1,000ポイント増額し、最大17,000円相当のVポイントを獲得できるキャンペーンを実施します。

 

三井住友カードのクレジットカードお申込みはこちら（https://go.sbisec.co.jp/lp/sbixsmcc_card_01.html）

※　比較対象範囲は、投信積立のクレジットカード決済を提供している楽天証券、マネックス証券、auカブコム証券、tsumiki証券、セゾンポケット（クレディセゾンとスマートプラスが共同提供）（順不同）となります（2022年12月21日現在、SBI証券調べ）。

＜金融商品取引法に係る表示＞
商号等　：株式会社SBI証券　金融商品取引業者
登録番号：関東財務局長（金商）第44号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、
　　　　　一般社団法人日本STO協会

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