マイナビ「2015年度キャリア・就職支援への取り組み調査」結果を発表

株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：中川信行）は、大学の就職支援に携わる部署を対象とした「2015年度キャリア・就職支援への取り組み調査」の結果を発表しました。なお、本調査は2010年度より実施しており、今回で6回目となります。概要は以下の通りです。

 

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【TOPICS】
▽6割を超えるキャリアセンターが、スケジュール変更で「負荷が増えた」と回答。「自己分析」
　「業界・職種・企業研究」の項目で、「不十分になった」とする割合も約3割～4割
▽67.3％の大学が、正課科目でのキャリア教育を1年生前期から実施。低学年からのキャリア教育が浸透
▽半数以上の大学が“外国人留学生向けの就職支援”を実施。主な内容は「外国人留学生限定の日本の就職活動に
　関するガイダンス」や「エントリーシート添削」など
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＜調査結果の概要＞
■ 6割を超えるキャリアセンターが、スケジュール変更で「負荷が増えた」と回答。「自己分析」「業界・職種・企業研究」の項目で、「不十分になった」とする割合も約3割～4割
2016年卒の就活スケジュール変更が学生に及ぼした影響について聞いたところ、「自己分析への影響」（不十分になった：29.4%）、「業界・職種・企業研究への影響」（不十分になった：39.5%）の項目で、マイナスの影響を及ぼしたと考える回答の割合が高くなった。さらに、キャリアセンターの負荷が「増えた」という回答が62.7％となり、スケジュール変更による負担の増加を実感していることがわかった。
ただ、多くの項目で「影響ない」が過半数になり、前年調査時＊の影響予測と比較しても、全ての項目で「影響ない」の割合が高くなった。そのため、懸念していたよりも影響はなかった、もしくは予想通りといった印象を持っているようだ。
＊前年調査：2014年4月11日（金）～2014年5月29日（木）に実施。2016 年卒から広報開始時期が後ろ倒しになる場合の影響予測について尋ねた

■ 「キャリア教育（正課科目）」を大学1年生前期から取り入れている学校が67.3％。低学年次からのキャリア教育が浸透
正課科目としてのキャリア教育の実施時期・回数については、前年に引き続き、早く・多くなる傾向にあるようだ。特に「大学1年前期」から開始している学校が、全体の7割近く（67.3％）になっており、特に私立大学では69.9％に達した。低学年次からのキャリア教育が浸透し、多くの学校が取り組みを行っていることがわかる。（正課科目＝正規の授業。一般的に単位認定の対象となっている授業）
インターンシップ参加学生数については、40.1%が前年より「増えた」と回答した。受け入れ企業数についても、32.1％が「増えた」と回答し、インターンシップが目立って盛況になっている様子が表れている。

■ 半数以上が外国人留学生向けの就職支援を実施。主な内容は「外国人留学生限定の日本の就職活動に関するガイダンス」や「エントリーシート添削」など
外国人留学生向けの就職支援を実施している学校は、全体の53.8%と半数を超えた。具体的な実施プログラムは、「外国人留学生限定の日本の就職活動に関するガイダンス」が66.7%で最多となり、「エントリーシート添削（61.8%）」「模擬面接（53.3%）」と続いた。


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【「2015年度キャリア・就職支援への取り組み調査」概要】
○調査内容／大学等のキャリア・就職支援の実態に関する調査　※2010年からアンケートを実施
○調査方法／Web上のアンケートフォームより入力、またはアンケート用紙を全国の就職支援担当部署に弊社学校
　　　　　　担当が配布の上、FAXまたは直接回収
○調査期間／2015年5月18日（月）～2015年6月12日（金）まで
○調査対象／全国の大学就職支援担当部署・窓口
　　　　　　回答数：496キャンパス（国公立：104キャンパス、私立：392キャンパス）
　　　　　　＊同じ大学でも就職窓口がキャンパス毎に存在し、独自の支援を行っているケースがあるため、
　　　　　　　各1回答として集計した
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※調査結果の詳細は採用サポネット（http://saponet.mynavi.jp）で公開しています


【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社マイナビ
社長室 HRリサーチ部
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社長室 広報部
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