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エプソン販売株式会社
会社概要

乾式オフィス製紙機PaperLab『A-8100』を販売開始

エプソン販売株式会社

エプソン販売株式会社は、2023年12月に開発発表した乾式オフィス製紙機PaperLab(ペーパーラボ)「A-8000リフレッシュモデル」を『A-8100』として2024年4月3日より発売します。

 

『A-8100』『A-8100』

 新商品『A-8100』は、現行の「A-8000」で生み出す環境貢献、雇用促進、機密情報の処理対策、SDGs目標達成への貢献、地域共創という価値はそのままに、機能面をバージョンアップいたしました。

 「A-8000」では、お客様が使用する用紙の種類に応じたカスタマイズ設定が必要でしたが、『A-8100』では内部センサーで紙種を検知し、自動的に設定を最適化します。また、お客様から見える化して欲しいとのご要望が多かった環境貢献効果値や機器の稼働状況などについて、エプソンのクラウドソリューションを通じて、PCやスマートフォンなどからでも確認ができるようになりました。


【新商品の主な特長】

・水を使わず(注1)に繊維化する「ドライファイバーテクノロジー」搭載

・投入する紙種に応じて製紙条件設定を自動で最適化

・環境貢献効果値の見える化

・製紙可能サイズに「A3延長」を追加


(注1)機器内の湿度を保つために少量の水を使用します。


【新商品の価格、発売日について】

【新商品の主な特長詳細】

■水を使わず(注1)に繊維化する「ドライファイバーテクノロジー」搭載

 多様な素材を水を使わずに繊維化し、用途に合わせ結合、成形を行い素材の高機能化を実現する独自技術です。PaperLabは「ドライファイバーテクノロジー」を用いて、使用済みの紙から新たな紙を生み出します。

投入する紙種に応じて製紙条件設定を自動で最適化

 複数の紙種(注2)を混在して投入することが可能になりました。

(注2)コピー用紙に限ります。また、製紙可能な用紙かはエプソンにて事前検証いたします。

    詳細は下記お問い合わせフォームからお問合せください。

    お問い合わせフォーム:https://cform.epson.jp/form5/pub/e999/paperlab_contact


環境貢献効果値の見える化                             
 本体液晶パネルでの表示に加え、エプソンのクラウドソリューションを通じて、PCやスマートフォンなどから製紙量に応じた環境貢献効果値や機器の稼働状況などを確認することができ、より身近に環境貢献効果を実感いただけるようになります。社内での活用のみならず、対外的なコミュニケーションツールとしても活用いただけます。

製紙可能サイズに「A3延長(注3)」を追加

 従来の製紙対応サイズであるA4サイズ、A3サイズに加え、A3くるみ製本や中綴じ製本を可能とする「A3延長サイズ」の製紙にも対応しました。


(注3)A3延長サイズは縦:425~440mm(5mm間隔で調整可能)×横:297mm。


【乾式オフィス製紙機「PaperLab」とは】                                  
 「PaperLab」は、水を使わず(注1)に素材を価値あるカタチに変え、用途に合わせた繊維化や、結合・成形を行い素材の高機能化を実現するエプソン独自の技術「ドライファイバーテクノロジー」を搭載したプロダクトです。2016年に商品化した世界初(注4)の乾式オフィス製紙機PaperLab「A-8000」は、官公庁・自治体をはじめとして、金融・証券・製造業など多くのお客様に導入いただいております。紙の購入量削減や使用済みの紙を機密処理するための輸送頻度が減り、CO₂排出量の削減などの環境負荷低減のみならず、障がいを持った方々の職域拡大や機密情報の処理対策など、さまざまな価値を提供しています。


PaperLabの提供価値PaperLabの提供価値

                    

(注4)乾式オフィス製紙機として世界初(2016年11月時点 エプソン調べ)。


· 「PaperLab」について
 https://www.epson.jp/products/paperlab/

· 「ドライファイバーテクノロジー」について
 https://corporate.epson/ja/technology/search-by-products/other/dft.html

                                           以上

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会社概要

エプソン販売株式会社

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URL
https://www.epson.jp/
業種
商業(卸売業、小売業)
本社所在地
東京都新宿区新宿4-1-6 JR新宿ミライナタワー
電話番号
-
代表者名
栗林 治夫
上場
未上場
資本金
-
設立
1983年05月
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