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大東建託株式会社
会社概要

大東建託 小林社長と中高生で『未来の社会と住宅』を考える

大東建託×横浜市立南高校・附属中学による座談会を開催

大東建託

大東建託株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:小林克満)は、6月2日、当社施設ROOFLAG(ルーフラッグ)賃貸住宅未来展示場(東京都江東区、以下:ルーフラッグ)において、当社代表取締役社長の小林と横浜市立南高等学校・附属中学校(神奈川県横浜市港南区、以下:南高校・附属中学校)の生徒・教員の方々による座談会「未来の社会と住宅はどんなカタチをしているの?」を開催しました。

 

「未来の社会と住宅はどんなカタチをしているの?」予告編(2分12秒)


これまでも当社と南高校・附属中学校は、サステナビリティ関連活動で連携しており、今回もその一環で、企業経営者と未来を担う学生たちが、社会課題への向き合い方について本音をぶつけ合うことで、学生の皆さんに新たな視点を得ていただくこと、また当社の持続可能性向上のためのヒントを引き出すことを目的に企画されました。

「永久不滅の住宅は造れないのか?」など、学生らしいサステナブルでユニークな質問も飛び出した座談会の様子は、本日より、当社公式YouTubeチャンネルで公開しています。

 
  •  生徒が社長に質問「永久不滅の住宅は造れないの?」
座談会には、当社社長の小林と横浜南高校国際企画部主任の蛭田祥友氏に加え、南高校・附属中学校の住宅模型製作メンバー7名が参加しました。

座談会前半では、製作模型に込められた社会課題についての意見交換を実施。すべての模型で「コロナ禍で変化した家族、友人、地域社会とのコミュニケーション」を課題としている点に触れながら、アフターコロナにおけるコミュニティやコミュニケーションの形、その中で住宅や建物が果たす役割について、それぞれの思いを語りました。

座談会後半では、「建物は造ったら壊すのが前提なのか。永久不滅の住宅は造れないのか。」など、生徒の皆さんから寄せられたユニークな質問に小林が回答。当社が考える「サステナブルとは何か」を説明するとともに、生徒の皆さんの考える未来の住宅や建物の形についてお話しいただきました。

座談会の最後には、小林より「サステナビリティ推進を始めた時以上に、これから社会の主役になるみなさんから選ばれる、愛される会社にならなければならないと強く思った」との感想が出るなど、サステナビリティ推進の必要性を再認識する機会となりました。

 

  •  大東建託×南高校・附属中学校 これまでの取り組み
「次世代のグローバルビジネスリーダーの育成」を教育方針に掲げる南高校は、2015年より、課題探求型カリキュラム「TRY&ACT(トライ・アンド・アクト)」を実施しています。その一環として、高校1年生を対象とした企業講座を毎年開催しており、当社は2019年から「社会課題を解決する賃貸住宅」をテーマに、講義やワークショップを行っています。また2021年には、南高校・附属中学校の生徒が文化祭に展示する「社会課題を解決する住宅模型」の製作にサポーターとして参加。製作した模型は、2021年11月から2022年9月末(予定)の期間、ルーフラッグで開催中の建築展『未来を覗く、大東建託の建築展~Collaboration Projects~」で展示されています。

「住宅」と「社会」を軸に、さまざまな取り組みを行ってきた両者が、企業と学校という枠を超えた意見交換を行い、広く社会に発信することは、当社企業活動の持続可能性向上や南高校・附属中学校の教育方針の達成だけでなく、企業と学校のパートナーシップによるESD(持続可能な開発のための教育)推進への貢献につながるものと考えています。
 

当社は、今後も業界や世代を超えたパートナーシップによってサステナブルな社会づくりに貢献するとともに、ステークホルダーのみなさまとのコミュニケーションから得た意見や思いを企業活動に活かすことで、「夢や将来を託せる企業」の達成を目指します。

○ 関連リンク
中高生が考える「社会課題を解決する住宅」の模型展示を開始(2021年12月10日)
https://www.kentaku.co.jp/corporate/pr/info/2021/kenchiku_exhibition_1210.html

大東建託SDGs TOPICS「横浜市立南高等学校で企業講座を実施しました!」(2021年2月8日)
https://www.kentaku.co.jp/corporate/csr/topics/20210208_education.html

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業種
不動産業
本社所在地
東京都港区港南2-16-1 品川イーストワンタワー
電話番号
03-6718-9174
代表者名
竹内 啓
上場
東証プライム
資本金
290億6000万円
設立
1974年06月
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