不動産情報アプリ「アットホーム」、「Gomez売買不動産情報アプリランキング」で第1位を獲得

不動産情報サービスのアットホーム株式会社（本社：東京都大田区 代表取締役社長：鶴森 康史 以下、アットホーム）が提供する不動産情報アプリ「アットホーム」は、株式会社ブロードバンドセキュリティ（本社：東京都新宿区 代表取締役社長：滝澤 貴志 以下、ブロードバンドセキュリティ）が発表した「Gomez売買不動産情報アプリランキング」において、第1位を獲得したことをお知らせいたします。

【概要】

このたびブロードバンドセキュリティが実施した「Gomez売買不動産情報アプリランキング」において、不動産情報アプリ「アットホーム」は「アプリの使いやすさ」「安定性と信頼感」の評価カテゴリで第1位を獲得し、「総合得点」においても第1位を獲得いたしました。本結果は、利便性の高い検索機能やユーザー目線に立ったサービスが高く評価されたものです。アットホームは、幅広い世代の住まい探しを支えるパートナーとして、今後もさらなるサービス向上に努めてまいります。

「Gomez売買不動産情報アプリランキング」：https://www.gomez.co.jp/ranking/realestate_used_app/

「不動産情報サイト アットホーム」特設ページ：https://www.athome.co.jp/athome/app/2026no1/

【Gomezによる評価コメント】

総合第1位は、アットホームとなりました。特に注目すべき点として、エリアや沿線から物件を検索する際、画面上部に地図が表示される機能が挙げられます。隣接する市区町村や駅、地形まで同時に把握できるため、土地勘のないユーザーにとっても検討しやすい設計となっています。また、地図検索では徒歩・自転車・車といった移動手段別に、所要時間圏内での検索が可能となっており、電車以外で通勤・通学を行うユーザーにとっても物件を探しやすい点が特徴です。これまでありそうでなかった視点を取り入れた、利便性の高い機能が充実しています。

【不動産情報アプリ「アットホーム」について】

マンション・アパート・一戸建てや店舗・事務所など、全国の豊富な物件が探せる不動産情報アプリです。多彩なテーマの物件特集やお役立ちコンテンツが満載。単身・カップル・ファミリー向けの賃貸・売買物件から店舗・オフィス向けの事業用物件まで幅広く物件情報を取り揃えています。

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【「Gomez売買不動産情報アプリランキング」について】

＜調査概要＞

■調査主体：株式会社ブロードバンドセキュリティ

■調査期間：2026年1月5日～2026年1月30日まで

ランキング結果は、2026年1月16日時点の各アプリに基づいています。

■調査対象：

Gomez売買不動産情報アプリランキングでは、iOS/Androidを通じて売買不動産物件情報の閲覧および、問合せが可能な日本国内の不動産情報スマートフォンアプリをノミネートしています。具体的には、下記のノミネート基準を満たすスマートフォンアプリを調査対象としています。

・個人向け売買不動産情報を提供していること

・広い地域にわたる不動産物件情報を提供していること

・不動産会社から物件情報の提供を受けていること（但し不動産情報サイトから受けている場合も、一定の基準を満たす場合は含む）

・その他、Gomez調査において一定以上の水準を満たすこと

＜評価方法＞

調査はブロードバンドセキュリティのアナリストが実際にアプリを使い、「アプリの使いやすさ」「情報量とコンテンツ」「安定性と信頼感」「便利な機能・サービス」の4つの視点（カテゴリ）から考えられた221の調査項目に基づいて行われました。各カテゴリの主な評価内容は以下のとおりです。

■アプリの使いやすさ

アプリ全体の使いやすさを評価するカテゴリです。物件検索機能や入力フォームの使いやすさを中核とし、ナビゲーション構造やウェブ・アクセシビリティへの対応状況などを総合的に評価しています。

■情報量とコンテンツ

アプリに掲載されている各種コンテンツの情報量やページ構成を評価するカテゴリです。検索ページや物件ページの構成、特集コンテンツなどが調査の対象となります。

■安定性と信頼感           

ユーザーが安心してアプリを利用するための取組みを評価するカテゴリです。アプリの表示速度、稼働率（正常に表示される率）などのアプリのパフォーマンスの状況、基本的なセキュリティー対策の対応状況、問合せの分かりやすさ、各種方針開示などが調査の対象となります。

■便利な機能・サービス   

さまざまな付帯サービスの充実度、一歩進んだ付加機能を評価するカテゴリです。検索条件項目の多様性や会員向けサービス、レコメンド機能、AIによるマッチングサービスなど、さまざまな施策が調査の対象となります。