【企業アンケート】在宅勤務・テレワークを実施している企業も、81.8％は「新入社員は定期的に出社の機会を設ける」予定。「テレワークだけでは、OJTは難しい」の声。

2021年4月入社の新入社員の勤務形態について、企業の人事担当者にアンケートを実施しました。

株式会社学情（本社：東京都中央区・大阪市北区／代表取締役社長：中井清和）は、「2021年4月入社の新入社員の勤務形態」に関して、企業の人事担当者にアンケートを実施しました。在宅勤務・テレワークを実施している企業も、81.8％は「新入社員は定期的に出社の機会を設ける」としています。「定期的に出社の機会を設ける」とした人事担当者からは、「会社への帰属意識の醸成や、新生活への不安解消のためには、入社後は出社が必要だと思う」「テレワークだけでは、OJTは難しい」「仕事の進め方への理解度やモチベーションを把握するためにも、定期的な出社は必要」などの声が挙がりました。また、若手社員が在宅勤務・テレワークをする際に課題になる点は「モチベーションの状態をつかみにくい」が72.1％で最多。次いで、「報連相などのコミュニケーション不足」となっており、フォローやコミュニケーションの面で、課題を感じている企業が多いことが分かります。

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【TOPICS】
（１）在宅勤務・テレワークを実施している企業も、81.8％は「新入社員は定期的に出社の機会を設ける」予定
（２）若手社員が在宅勤務・テレワークをする際に課題になる点は「モチベーションの状態をつかみにくい」が最多

（１）在宅勤務・テレワークを実施している企業も、81.8％は「新入社員は定期的に出社の機会を設ける」予定

在宅勤務・テレワークを実施している企業のうち、81.8％は「新入社員は定期的に出社の機会を設ける」予定であることが分かりました。「定期的に出社の機会を設ける」とした人事担当者からは、「会社への帰属意識の醸成や、新生活への不安解消のためには、入社後は出社が必要だと思う」「テレワークだけでは、OJTは難しい」「仕事の進め方への理解度やモチベーションを把握するためにも、定期的な出社は必要」などの声が挙がりました。「定期的な出社の機会を設けない」とした人事担当者からは、「OJT担当者もテレワークなので、研修や育成もリモートで実施する」「始業時や終業時にオンラインでMTGを実施し、コミュニケーションを図る予定」などの声が寄せられています。

（２）若手社員が在宅勤務・テレワークをする際に課題になる点は「モチベーションの状態をつかみにくい」が最多

若手社員が在宅勤務・テレワークをする際に課題になる点は「モチベーションの状態をつかみにくい」が72.1％で最多。次いで、「報連相などのコミュニケーション不足」68.8％と続きます。「直接コミュニケーションを取らないと、モチベーションや仕事の理解度は把握しにくい」「顔を合わせていたら、何気ない会話から、本音や不安を聞くことができる。オンラインのMTGでは、雑談やフランクな会話が生まれにくい」などの声が挙がっており、コミュニケーションやフォローの面で課題を感じている企業が多いことが分かります。

■調査概要
・調査対象：企業人事担当者
・調査方法：Web上でのアンケート
・調査日：2021年2月22日～2月26日
・有効回答数：545件

■株式会社学情とは

東証一部上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。17年前から、「20代通年採用」を提唱。会員数40万名の、ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1の「就職情報サイト〈あさがくナビ（朝日学情ナビ）〉」や、会員数150万名の「20代専門転職サイトNo.1の〈Ｒｅ就活〉」を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手総合就職・転職情報会社です。
また1984年に日本で初めて「合同企業セミナー〈就職博〉」を開催して以降、合同企業セミナーのトップランナーとして、年間延べ来場学生20万名以上の日本最大級の「合同企業セミナー〈就職博〉」や、20代動員数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
［創業／1976年 資本金／15億円 加盟団体／一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会／日本就職情報出版懇話会　代表幹事会社］
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