全国の20代から40代の正社員3,951人を対象にしたコロナ禍の転職に関する調査

回答者の2人に1人がコロナ禍に転職活動をしたと回答・コロナ禍に転職活動をした正社員の9割以上が実際に転職した

人財サービスのグローバルリーダーであるアデコグループの日本法人で、総合人事・人財サービスを展開するアデコ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：川崎 健一郎、以下「アデコ」）人財紹介事業ブランドであるSpring転職エージェントは、この度、日本全国の20代から40代の正社員3,951人を対象に、コロナ禍の転職に関する調査を行いました(*1)。

*1：本調査では、2020年4月以降に行った転職活動を「コロナ禍における転職活動」と定義して調査を実施。本調査における「転職活動」には、企業との面接のほか、求人への応募や人財紹介会社への登録、転職情報サイトの閲覧なども含まれます。

【調査結果のポイント】

• 日本全国の正社員員3,951人のうち、2人に1人となる54.9%（2,169人）が、コロナ禍となる2020年4月以降に転職活動をしたと回答。
• 2020年4月以降に転職活動をしたと回答した2,169人のうち、91.7%（1,989人）が実際に転職したと回答。転職を希望していた正社員の非常に多くが、コロナ禍での転職を実現していた。
• 2020年4月以降に転職活動をしなかったと回答した1,782人のうち、87.9%が元々転職活動をする予定や計画がなかったと回答。コロナ禍の影響で転職活動を取りやめたわけではなかった。
• コロナ禍で転職した1,200人(*2)のうち、45.1%が転職後に給与・報酬が増えたと回答した。21.6%は変わらなかったと回答。約7割が転職先で前職以上もしくは同等の給与・報酬を得ていた。
• コロナ禍で転職した1,200人のうち、転職を決めた背景に新型コロナの影響があったと回答したのは33.4%。半数以上の51.8％は、新型コロナの影響はなかったと回答。
• 転職した理由としてもっとも多く挙げられたのは、「勤務先の将来性に不安があった」（35.3%）。

*2：コロナ禍で転職活動を行い、実際に転職したと回答した1,989人の中から、20代・30代・40代の男女を200人ずつランダムに抽出して調査を実施

＜調査結果についてのコメント＞
今回の調査の結果について、Spring転職エージェントの責任者を務める板倉 啓一郎は、次のように話しています。
「今回の調査は、2020年4月以降、緊急事態宣言の発出など新型コロナウイルス感染症の拡大が社会と経済に大きな変化をもたらすなか、コロナ禍という状況が転職活動にどのような影響を与えたのかを調べるために行いました。
調査の結果を見ると、回答者の2人に1人が転職活動をしたと回答し、転職活動をした方の9割以上が実際の転職につなげていることが分かりました。そして、実際に転職した方の4割以上は、前職より給与・報酬が増えたと回答しており、変わらなかったと回答した方も2割以上いました。転職活動をしなかった方も、コロナ禍の影響で転職活動をするのをやめたのではなく、元々その予定や計画がなかったと答えており、実際に転職した方でも、転職を決めた背景に新型コロナの影響があったと回答したのは3割ほどにとどまりました。これらの結果を踏まえると、転職希望者や転職活動に関してはコロナ禍の影響は限定的であったと言えるでしょう。
今回、20代から40代の正社員として働く多くの人々がコロナ禍で転職活動を行い、実際に転職した方も少なからずいたという結果になりました。これには、コロナ禍という状況において、生き方や働き方など自分自身の将来を改めて考えた方が多くいたということが背景にあるのではないかと推測しています。また、リモートワークの拡大によっていつでも転職情報サイトにアクセスできるようになったり、リモートで面談や面接ができるようになったとい利便性の向上も大きく作用しているようです。
転職した理由としてもっとも多く挙げられたのは、『勤務先の将来性に不安があった』というものでした。VUCAの時代と言われる先を見通すことが非常に困難な現代で仕事をするときに重要なのは、自身のライフビジョンやキャリアビジョンをしっかりと描くこと、そして共感できるビジョンやパーパスを掲げている企業を選ぶことです。そのなかで必要なスキルを身に付け、磨くことで、仕事において躍動することが可能になると確信しています」

アデコ株式会社　執行役員Spring事業本部長

板倉 啓一郎

板倉 啓一郎

1963年生まれ。慶應義塾⼤学理⼯学部卒。大卒業後、伊藤忠商事株式会社に入社。ケリーサービスジャパン代表取締役社長、TSケリーワークフォースソリューションズ株式会社CIOなどを経て、2014年にアデコ株式会社に入社。2015年より現職。日本におけるアデコグループの人財紹介サービスブランドであるSpring転職エージェントの責任者を務める。

＜調査結果詳細＞
(1) 日本全国の正社員3,951人のうち、2人に1人となる54.9%が、コロナ禍となる2020年4月以降に転職活動をしたと回答。
日本全国の20代から40代の正社員3,951人に対し、「あなたは、2020年4月以降に転職活動をしましたか。実際に転職したかどうかは問いません」と質問したところ、2人に1人となる54.9%（2,169人）が、「転職活動をした」と回答しました。

1. 2020年4月以降に転職活動をしたか

(2) 2020年4月以降に転職活動をしたと回答した2,169人のうち、91.7%が実際に転職したと回答。転職を希望していた正社員の多くが、コロナ禍での転職を実現していた。
「2020年4月以降に転職活動をした」と回答した日本全国の20代から40代の正社員2,169人に対し、「実際に転職しましたか」と質問したところ、9割以上となる1,989人が「実際に転職した」と回答しました。この結果から、転職を希望していた正社員の非常に多くが、コロナ禍での転職を実現していたことがわかりました。

2. 実際に転職したか

(3) 2020年4月以降に転職活動をしなかったと回答した1,782人のうち、87.9%が元々転職活動をする予定や計画がなかったと回答。コロナ禍の影響で転職活動を取りやめたわけではなかった。
「2020年4月以降に転職活動をしなかった」と回答した日本全国の20代から40代の正社員1,782人に対し、「転職活動をする予定や計画はありましたか」と質問したところ、約9割となる87.9%が「予定や計画はなかった」と回答しました。この結果から、コロナ禍の影響で転職活動を取りやめた方は非常に少なかったことがわかりました。

3. 転職活動をする予定や計画はあったか

(4) コロナ禍で転職した1,200人のうち、45.1%が転職後に給与・報酬が増えたと回答した。21.6%は変わらなかったと回答した。多くの転職者が転職先で前職以上もしくは同等の給与・報酬を得ていた。
「2020年4月以降に転職した」と回答した日本全国の20代から40代の正社員1,989人から性年代別に抽出した1,200人に対し、「前職と比較して、給与・報酬はどのように変化しましたか」と質問したところ、4割以上となる45.1%が「増えた」と回答しました。また、21.6%は「変わらない」と回答しました。この結果から、コロナ禍で転職した正社員の約7割が、転職先で前職以上もしくは同等の給与・報酬を得ていることがわかりました。

4. 前職と比較して給与・報酬がどのように変化したか

(5) コロナ禍で転職した1,200人のうち、転職を決めた背景に新型コロナの影響があったと回答したのは33.4%。半数以上の51.8％は、新型コロナの影響はなかったと回答。
「2020年4月以降に転職した」と回答した日本全国の20代から40代の正社員1,989人から性年代別に抽出した1,200人に対し、「転職を決めた背景には、新型コロナの影響がありましたか。」と質問したところ、「影響があった」と回答したのは33.4%でした。半数以上となる51.8%は、「影響はなかった」と回答しました。

5. 転職を決めた背景に新型コロナの影響があったか

(6) 転職した理由としてもっとも多く挙げられたのは、「勤務先の将来性に不安があった」
「2020年4月以降に転職した」と回答した日本全国の20代から40代の正社員1,989人から性年代別に抽出した1,200人に対し、「転職した理由は何ですか」と質問したところ、その理由としてもっとも多く挙げられたのは「勤務先の将来性に不安があった」（35.3%）でした。

6. 転職した理由は何か

※本調査の回答結果は、すべて小数点第2位を四捨五入して算出したパーセント表示を行っているため、数値の合計が100％にならない場合があります。

【調査概要】
＜回答者条件＞
就労状況　就労中
職業　　　会社員、公務員・団体職員
雇用形態　正社員
役職　　　一般社員、管理職（部長クラス以下）

＜回答者属性：全体（合計3,951人）＞
年代　　20代：1,558人、30代：1,079人、40代：1,314人
性別　　男性：2,073人、女性：1,878人
居住地　全国
役職　　部長・部長代理クラス：65人、課長・課長代理クラス：204人、係長クラス：159人、主任クラス：234人、一般社員：3289人

＜回答者抽出条件＞
20代・30代・40代の各年代の男女を200人ずつ、合計1,200人を抽出

＜調査方法＞
インターネット調査

＜実施時期＞
2021年10月7日～12日

アデコ株式会社について
アデコ株式会社は、世界60の国と地域で事業を展開する人財サービスのグローバルリーダー、The Adecco Groupの日本法人です。コンサルテーションを通じ、働くすべての人々のキャリア形成を支援すると同時に、人財派遣、人財紹介、アウトソーシングをはじめ、企業の多岐にわたる業務を最適化するソリューションを提供します。当社は人財が躍動できる社会の実現を目指し、さらなるサービスの強化に取り組んでいます。当社に関するより詳しい情報は、www.adeccogroup.jpをご覧ください。