ビルドサロン、昨今2024年の円安を踏まえた「外貨決済」サービスの提供を強化。オンラインサロンの会費を標準で外貨(USD)決済可能に。2024年5月1日から開始。
法人向けオンラインサロン開発制作を専門に事業を展開している株式会社ビルドサロン(本社:東京都新宿区、代表取締役:上村十勝)は、2024年4月25日、昨今2024年の円安を踏まえた「外貨決済」サービスの提供強化を発表しました。
オンラインサロンの会費を標準で外貨(USD/EUR)決済可能になります。
■ 対象期間
2024年5月1日〜5月31日
外貨決済システム施工例
株式会社ビルドサロンは、2024年5月1日より、オンラインサロンの会費決済を外貨(USD)で受け付けることを標準化します。
※日本円での決済は標準装備。
■ 外貨決済システムについて:
https://buildsalon.co.jp/archives/functions/foreign-currency
この戦略により、運営者は円安の影響を受けず、国際市場での収益機会を最大化することが可能となります。
さらに、安定したドル収入は、ビジネスの予測可能性を高め、経済的な不確実性に対する耐性を強化します。
この新しい決済システムにより、ビルドサロンのクライアントは国際的な顧客基盤を容易に拡大し、通貨の変動リスクを最小限に抑えることができます。
外貨での決済オプションを提供することで、クライアントは国際市場での価値をさらに高めることが期待されます。
ビルドサロンの代表取締役である上村十勝は、
「この外貨決済サービスの導入は、円安が進む中で、運営者が安定して収益を上げるための戦略的な手段です。私たちはクライアントが世界中の顧客から収益を得られるよう支援し、それによって彼らのビジネスモデルをさらに強化します。」
とコメントしています。
経済のグローバル化に対応し、安定した外貨収入を確保することは、今後のビジネス成長において重要です。
ビルドサロンはこの新たな決済オプションを通じて、クライアントが円安の影響を受けることなく、継続的に成長できる環境を提供することに注力しています。
ビルドサロンについて:
株式会社ビルドサロンは、法人向けオンラインサロンの開発と制作を専門とする企業です。最新のテクノロジーを活用し、多様な業種の企業がオンラインサロンを通じて顧客とのコミュニケーションを強化し、ブランド価値を向上させるための支援を提供しています。本社は東京都新宿区に位置しており、革新的なソリューションで業界をリードしています。
※ TM(商標)表記は一部省略しております。
※ 当プレスリリースに記載の商品名、サービス名は一般に日本もしくは外国における各社の商標または登録商標です。
■ オンラインサロン開発制作のお見積もり
ビルドサロンの無料お見積もりフォーム( https://buildsalon.co.jp/estimate)にアクセスし、必要項目を埋めて送信してください。
すぐにオンラインサロン制作開発のお見積もりが可能です。
お見積もりは無料です。 お気軽にご利用ください。
オンラインサロン開発制作サービスについて、無料ミーティングのご予約を受付中です。
こちらからご予約できます。
http://buildsalon.co.jp/meeting
※ 希望する日時がない場合はお問合せください。
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■ 株式会社ビルドサロンとは
オンラインサロンの制作・開発を専門で請け負っているウェブサイト制作会社。
https://buildsalon.co.jp
新経済連盟加盟企業。
国際セキュリティ規格 ISO27001認証取得済
■ リリースと取材に関するお問い合わせ
※ こちらはお客様向けプレスです。営業メール・お電話はご遠慮ください。
本社HP: https://buildsalon.co.jp
メール: info@buildsalon.co.jp
電話: 03-6822-4723(代表)
お問い合わせフォーム: https://buildsalon.co.jp/contact
公式LINE: https://lin.ee/psX1A0C
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■ ビルドサロンの事業内容
株式会社ビルドサロンは、オンラインサロンの専門事業者です。オンラインサロン制作業界 『顧客満足度 No.1』『実績が豊富なオンラインサロン制作会社 No.1』『経営者が選ぶオンラインサロン制作会社 No.1』(2021年12月 日本デジタルリサーチ調べ)
・自前オンラインサロンの開発及び制作事業
・オンラインサロン運営代行業務
・既存オンラインサロンのページデザイン
・オンラインサロン関連 CMS プラグインの開発
・既存ブログからのコンテンツ移行作業
・その他会員制サイトの受託開発業
・オンラインサロン運用ブログの運営
https://buildsalon.co.jp/blog
※当プレスリリースに記載の商品名、サービス名は一般に日本もしくは外国における各社の商標または登録商標です。
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