「vExpert 2024 Sub-Program Award」において、SB C&Sの3名がスペシャリストに認定

SB C&S株式会社（以下「SB C&S」）は、Broadcom Inc.（以下「Broadcom」）が発表した、「vExpert 2024 Sub-Program Award」にて、VMwareソリューションの専門性の高いスキルを発揮してコミュニティーに貢献したエンジニアとして、3名がスペシャリストに認定されましたのでお知らせします。

【スペシャリスト一覧】

渡辺 剛（ICT事業本部 技術本部 技術統括部 第1技術部）

・   専門分野

VMwareのインフラ全般を専門としており、コンテナ、ネットワーク、セキュリティー、運用管理といった分野で受賞（vExpert vSphere／vExpert vSAN／vExpert Cloud Builder／vExpert SDDC Manager／vExpert Application Modernization／vExpert Avi／vExpert Cloud Provider／vExpert NSX／vExpert Security／vExpert Pro）

・   受賞コメント

仮想化基盤を構成するデータセンター関連製品全般に注目しており、AIインフラ技術も含めて関心を持っています。これまでVMware仮想化基盤を扱ってきたエンジニアが抱く期待とのギャップを適切に解消することを目指しています。また、vExpertプログラムのプロモーター／メンターとしても活動しており、日本でのvExpertの活躍を広げることに貢献したいと考えています。

山田 和良（ICT事業本部 技術本部 技術統括部 第1技術部 1課）

・   専門分野

SDDC、VMware Cloudに関連する分野のスペシャリストとして受賞（vExpert Cloud Management／vExpert Hybrid Cloud／vExpert vSAN／vExpert vSphere）

・   受賞コメント

SDDCソリューションへの注目や情報発信はもちろんのこと、オンプレミスおよびクラウドを含むさまざまなソリューションの導入によって利便性が向上する一方、管理対象や規模の増加に伴う複雑化や、最適なリソースの使用状況が把握しにくいといった課題が生じることがあります。これらの課題を解決するために、統合管理やリソースの最適化を図る運用の提案と情報発信に注力していきます。

村上 正弥（ICT事業本部 技術本部 技術統括部 第1技術部 1課）

・   専門分野

Kubernetesを初めとしたアプリケーションのプラットフォームに関連するソリューションのスペシャリストとして受賞 (vExpert Application Modernization)

・   受賞コメント

近年アプリケーションの開発が加速化する中で、アプリケーションのデリバリーや動作させるプラットフォームが重要となっています。VMwareは仮想化基盤からプラットフォーム、そしてデリバリーを支援するソフトウエアを多く提供しています。引き続き、VMwareの製品を用いたアプリケーション開発を中心に情報発信を行っていきます。

Broadcomについて

Broadcom Inc.（NASDAQ: AVGO）は、半導体から企業向けソフトウエア、セキュリティー ソリューションまで幅広く設計、開発、提供するグローバルテクノロジーリーダーです。Broadcomの製品ポートフォリオは、クラウド、データセンター、ネットワーキング、ブロードバンド、ワイヤレス、ストレージ、産業・企業ソフトウエアなど、重要な市場分野にわたります。またソリューションには、サービスプロバイダーや企業のネットワーキングおよびストレージ、モバイルデバイスおよびブロードバンド接続、メインフレーム、サイバーセキュリティー、プライベートおよびハイブリッドクラウドインフラストラクチャーなどが含まれます。Broadcomは、米国デラウェア州に設立され、カリフォルニア州パロアルトに本社を置いています。Broadcomの詳細はwww.broadcom.com をご覧ください。

 

 

SB C&S 最新技術情報発信サイト「Engineer Voice」VMwareソリューション関連ブログ

https://licensecounter.jp/engineer-voice/blog/brand/vmware/

SB C&S 経営理念・ビジョン

https://cas.softbank.jp/corp/philosophy/

 

●SoftBankおよびソフトバンクの名称、ロゴは、日本国およびその他の国におけるソフトバンクグループ株式会社の登録商標または商標です。

●その他、この取り組みに記載されている会社名および製品・サービス名は、各社の登録商標または商標です。