第9回アフリカ開発会議（TICAD9）テーマ別イベントを8月21日に開催　国境なき医師団主催「診断領域における課題──人道援助の最前線から」

国境なき医師団（MSF）は、2025年8月21日（木）、横浜・第9回アフリカ開発会議（TICAD9）の会場にて、テーマ別イベント「診断領域における課題──人道援助の最前線から」を開催します。検査と診断なしには、治療も対策も始められない―本イベントは、公衆衛生において必須の入り口である“診断”にフォーカス。アフリカと日本の共創を考えるパネルディスカッションを行います。

開催の背景

MSFが医療・人道援助活動を行う、アフリカの低中所得国の現場では、現地の環境条件や医療従事者のニーズに合致し、効果的であるとともに低コストで入手できる診断ツールが求められています。このセッションでは、命にかかわる疾患の診断が直面する課題を紹介し、アフリカ、日本、国際機関からの専門家をパネリストに迎え、共に解決策を探求することを目的としています。MSFの実践も交えて現状を明らかにするとともに、研究開発から承認、普及のプロセスを展望し、アフリカと日本、共創による問題解決のカギを探ります。

登壇者（敬称略）

• ンコビレ・ンドロヴ／アフリカ臨床検査医学会(ASLM) CEO　＊オンライン

• 浦辺 隼／グローバルヘルス技術振興基金（GHIT Fund）投資戦略アソシエイトヴァイスプレジデント（部門長）

• キャサリン・ヴィレガス／MSFインターナショナル 診断法ネットワークリーダー　＊オンライン

• （モデレーター）ハ・シネ／MSFアクセス アジア太平洋地域アドバイザー

※他に世界保健機関（WHO）、日本政府からの登壇者を調整中。

開催概要

開催日時	2025年8月21日（木）18:00～19:30
会場	パシフィコ横浜 Dホール  （神奈川県横浜市西区みなとみらい1-1-1）
形式	●会場＋オンライン（Zoomウェビナー）のハイブリッド形式 ●使用言語：英語（日本語への同時通訳あり）
参加費	無料
参加申込	●会場参加：事前の参加申し込みは不要です。 ●オンライン参加（Zoomウェビナー）：以下のページからお申し込みください。 https://www.msf.or.jp/event/detail/20250821.html ※定員500名に達した場合には、開催日前に申し込みを締め切る場合もございます。

登壇者プロフィール

左から、ンコビレ・ンドロヴ、浦辺 隼、ハ・シネ

アフリカ臨床検査医学会(ASLM)  CEO

ンコビレ・ンドロヴ

ジンバブエ大学にて医療検査科学の学位と公衆衛生の修士号を取得。20年以上の経験を有する公衆衛生専門家として、アフリカ大陸の臨床検査施設強化プログラムを成功裡に推進し、公衆衛生検査施設における最高水準の品質基準の確立を提唱してきた。また、アフリカのみならずカリブ海地域においても検査室強化プログラムを主導した。他にAfrican Field Epidemiology Network(AFENET)のプログラムコーディネーターや、ジンバブエ大学公衆衛生修士号（FETP）研修プログラムのアシスタントフィールドコーディネーターを務めた。

 

GHIT Fund　投資戦略アソシエイトヴァイスプレジデント（部門長）

浦辺 隼

GHIT Fundの全投資案件の投資戦略、ポートフォリオ戦略、イノベーション探索及びアクセス戦略を統括。前職のシリコンバレーのInnovation Core SEI, Inc.社では、エネルギー、ライフサイエンス、水処理関連事業の戦略立案、スタートアップ分析、プロジェクト管理を行い、Synthetic Genomics社ではニュートリジェノミクスやバイオ燃料のコンサルタントを務める。2016年より現職。ブラウン大学にて起業工学の修士号、医療工学の博士号（PhD）を取得。また、カリフォルニア大学サンディエゴ校国際政策・戦略研究大学院にて修士号（MPIA）を取得。

 

MSFアクセス アジア太平洋地域アドバイザー

ハ・シネ

2022年からMSFにおいて東南アジア、東アジア、太平洋地域における医療製品に関する提言活動を担当。MSFの活動地や、脆弱な人びとや環境において必要とされる、ワクチン、診断ツール、治療法などの必須医療ツールへの公平なアクセスを強化する取り組みに従事してきた。過去には、MSF韓国事務所で渉外アドバイザーとして提言活動の強化にあたり、2018年には南アフリカ共和国にて注射を必要としない薬剤耐性結核治療法の導入を提言するMSFの活動を支援。MSF入職前は、韓国アメリカ商工会議所（AMCHAM）で6年間、米国企業の製薬・医療機器分野の提言活動を担当。ソウル国立大学で公衆衛生学修士号、韓国外国語大学でスペイン語通訳修士号を取得。

※その他、世界保健機関（WHO）、日本政府等から登壇者を調整中。