オプト、統計学を用いた新たな広告評価ツール「Geo Analysis」を開発

～オンライン・オフライン問わず、広告の純増効果を可視化～

「デジタルで、この国の新しい基本をつくる。」をミッションに掲げ、顧客の事業成長に伴走する株式会社オプト（本社：東京都千代田区、代表取締役社長 CEO：栗本 聖也、以下、オプト）は、プロモーション活動における広告配信の純増効果を可視化できる、統計学を用いた新たな広告評価ツール「Geo Analysis」を開発いたしました。

■「Geo Analysis」開発の背景

近年、メディアの多様化により、企業のプロモーション活動においてはオンライン・オフライン問わず、費用対効果の高いメディアを見極め、より効果的・効率的な施策を実現できるかが課題となっています。そのような状況のなか、当社においてはお客様から「プロモーション活動における最適な予算配分を実現したい」「マスメディアを含めた認知施策の具体的な成果を可視化したい」などのご相談をいただいています。
そこで、この度オプトでは、統計学を用いた新たな広告評価ツール「Geo Analysis」を開発いたしました。

■「Geo Analysis」の特徴と実現できること
「Geo Analysis」は、広告を配信した地域と配信していない地域のユーザー行動を踏まえ、配信した地域の広告による純増効果を統計的に分析する手法です。
従来のブランドリフト調査（※1）のように、ユーザー意識の可視化にとどまらず、ユーザーがどの広告をきっかけに行動したのかなど、各広告における費用対効果の算出が可能です。

また、本施策はオンライン広告のみならず、オフライン広告（※2）も含めた分析が可能です。売上に対する各プロモーション施策の成果を数値化できるため、過去の分析結果に基づいた費用対効果の高い予算配分に向けた施策の実行が可能となります。

■「Geo Analysis」を活用した事例
CASE1：動画広告の効果をTVCMと比較
＜課題＞
TVCMだけでは若年層にリーチしづらくなってきているため、他メディアの検討をしたいが、広告効果の比較ができない。

＜実施内容＞
「Geo Analysis」を用いて、動画広告とTVCMの効果を比較。広告を配信しないエリアを非配信エリアとして設定。広告を配信しなかった場合の推定値を「Geo Analysis」にて算出し、配信エリアと非配信エリアの申込数の変化を比較し、純増した申込数を可視化した。
＜効果＞

動画広告の純増数を可視化し、TVCMの広告効果と比較。動画広告のほうが、より安価に申込数の増加に寄与していることから、費用対効果が高いことがわかった。
 

CASE2：動画広告による他プロモーション施策への影響を可視化 
＜課題＞
動画広告による他プロモーション施策への影響を可視化できていないため、適切な広告の効果検証ができない。
＜実施内容＞
動画広告の配信エリアにおける他のプロモーション施策の成果を抽出。「Geo Analysis」を使い、動画広告の非配信エリアと比較した純増効果、および他プロモーション施策への影響を可視化した。
＜効果＞
動画広告を配信することで、SEM（※3）や比較サイト（※4）に対する動画広告の効果が高いことがわかった。
 

オプトでは、これまで培ったデジタルマーケティングの知見とノウハウを基に、お客様のプロモーション効果の向上を支援いたします。
今後は、広告施策の事後評価に留まらず、広告の配信中においても純増効果が認められた時点でプロモーション活動に反映し、よい早い段階でPDCAを実施することで、より費用対効果の高い広告運用を実現してまいります。

※1 ブランドリフト
ブランドリフトとは、広告に接触したユーザーと接触していないユーザーを比較し、接触したユーザーのブランドへの認知や購買意欲が向上しているかどうかを測る指標。

※2 オフライン広告の可視化
「Geo Analysis」はオフライン広告の純増効果の可視化が可能になるが、日別の実績データが必要となる。

※3 SEM
Search Engine Marketing(検索エンジンマーケティング)の略で、検索エンジンに関するマーケティング施策全般の事。SEMの中には、SEOや検索連動型広告が含まれる。

※4 比較サイト
複数のオンラインショップやオークションサイトなどから、同種の商品・サービスを抜き出して並べ、価格などが比較できるようにしたウェブサイトを指す。

【株式会社オプトについて】
オプトは、ミッションステートメントに「デジタルで、この国の新しい基本をつくる。」を掲げ、広告事業を通じ、持続的な成長を志す企業に伴走し、ビジネスを革新させ、新しい価値を創造する企業です。
一人ひとりが「誠実な野心家であれ。」という理想の姿を追求し、ヒトと社会を豊かにする成長エンジンとなり、FAT（フェアネス：公平性、アカウンタビリティ：説明責任、トランスペアレンシー：透明性）をテーマに、従来の慣習に囚われることなく、広告事業を通して、生活者やお客様起点で心地よい体験を提供してまいります。

■会社概要
設立年月：2015年4月1日
資本金：1億円 （2020年 12月末現在）
代表者名：代表取締役社長 CEO 栗本 聖也 
本社所在地：東京都千代田区四番町6番 東急番町ビル
事業内容：広告事業 
URL：https://www.opt.ne.jp/