年収で変わる働き方の実態 ― 高年収はキャリア重視、低年収は働く環境を重視

年収と働き方に関する意識調査

レバレジーズ株式会社が運営するHR系SaaSプロダクト「NALYSYS」は、『【2025年版】年収別に見る働き方の意識と組織貢献の実態』の結果を発表しました。本リリースでは、年収における人材育成業務への関与度や価値観について、調査結果を一部抜粋してご紹介します。

全文は、下記よりご覧いただけます。

【2025年版】年収別に見る働き方の意識と組織貢献の実態

＜ 調査サマリー ＞ 

1. 年収1,001万円以上の層は、人材育成やマネジメント、業務改善などに積極的に関与する傾向に

2. 年収601万円以上の層は、責任あるポジションでの活躍を目指し、キャリアの成長に意欲的

3. 年収で変わる働き方の傾向 ― 高年収はキャリア成長、中低年収は快適な環境を重視

1.年収1,001万円以上の層は、人材育成やマネジメント、業務改善などに積極的に関与する傾向に

　人材育成業務への関与は年収が高いほど積極的で、特に年収1,001万円以上の層は担当者や責任者として深く関わっています。年収0〜600万円の層は関与が少ない傾向にありますが、中堅層にも育成業務を分担させる仕組みを設けることで、育成の負荷を分散しながら後進の成長を支援することが可能です。

2.年収601万円以上の層は、責任あるポジションでの活躍を目指し、キャリアの成長に意欲的

　年収600万円以上の層は「責任のある役職やポジションに就きたい」という意向が強くがあり、キャリア志向が強いことがうかがえます。一方で、年収600万円以下の層では「あてはまらない」「あまりあてはまらない」の割合が高く、責任ある役職への希望が比較的少なく、収入とキャリア志向の関連性が明確になっています。

3.年収で変わる働き方の傾向 ― 高年収はキャリア成長、中低年収は快適な環境を重視

年収1,001万円以上の層は「年収が高い」「仕事内容に納得している」「経験やスキルを活かせている」といった点に満足していることがわかります。

一方で、0～600万円の層では「ワークライフバランスが取れている」「残業時間が短い」といった環境面への満足が目立ちます。年収層ごとにモチベーションの源泉が異なるため、評価・配置・働き方の施策を個別に最適化する必要があります。

■調査のまとめ

本調査では、年収別の働き方やキャリア志向の特徴が明らかになりました。年収1,001万円以上の層は、人材育成やマネジメント、業務改善に積極的に関与し、担当者・責任者として組織の成長に貢献しています。

年収601万円以上の層は責任あるポジションでの活躍を望み、キャリアアップに意欲的であることがわかりました。一方で、0〜600万円の層はワークライフバランスや働きやすい環４境を重視しており、それぞれの年収層でモチベーションの源泉が異なることが示されています。これらの結果は、評価・配置・働き方の施策を年収層ごとに最適化することで、従業員の成長と満足度を高めることにつながると考えられます。

＜対象者の定義＞

＜調査概要＞

調査対象 ：マクロミルモニタ 22～49歳の男女

調査地域 ：全国

調査方法 ：インターネットリサーチ

調査時期 ：【事前調査】 2025年2月20日（木）～2月28日（金）
　【本調査（一般社員向け） 】 2025年2月28日（金）～3月2日（日）
　【本調査（人事・管理職向け） 】 2025年2月28日（金）～3月3日（月）
有効回答数 ：【事前調査】 31,010サンプル​

調査実施機関 　： 株式会社マクロミル

＜引用・転載時のクレジット表記のお願い＞

本リリースの引用・転載時には、必ず「NALYSYS【2025年版】働き方の満足度・転職に関する意識調査」とURL（　https://media.nalysys.jp/article/7340/　）を明記ください。

NALYSYS（https://nalysys.jp/）

NALYSYS（ナリシス）は、採用から労務DXまで、組織づくりをトータルで支援するAIプラットフォームです。人事のノウハウと成果に直結するデータを備えたAIが、採用・配置・マネジメント・労務といったあらゆる業務を高度化し、組織の改善を強力にサポートします。社員一人ひとりの特性やWILLに寄り添った最適な組織づくりを実現し、「社員が活躍し、辞めない組織」へと導きます。

レバレジーズ株式会社（ https://leverages.jp/ ）

本店所在地 ： 東京都渋谷区渋谷二丁目24番12号　渋谷スクランブルスクエア24階 /25階

代表取締役： 岩槻　知秀

資本金　　： 5,000万円

設立　　　： 2005年4月

事業内容　： 自社メディア事業、人材関連事業、システムエンジニアリング事業、システムコンサルティング事業、M&Aアドバイザリー事業、DX事業、メディカル関連事業、教育関連事業

社会の課題を解決し関係者全員の幸福を追求し続けることをミッションに、インターネットメディア・人材・システムエンジニアリング・M&Aの領域で国や業界をまたいだ問題解決を行なっています。2005年に創業以来、黒字経営を継続し、2023年度は年商1149億を突破しました。各分野のスペシャリストが集うオールインハウスの組織構成と、業界を絞らないポートフォリオ経営で、時代を代表するグローバル企業を目指します。