中小企業のためのWebセミナー「現役YouTuberに学ぶ!YouTubeを活用して自社のファンを増やす術!」の開催
独立行政法人中小企業基盤整備機構(略称:中小機構)中国本部は、山陰エリアマネージャー事務所(所在地:島根県松江市)において、山陰地域の中小企業支援機関と連携して、地元中小企業の皆様の事業活動を支援しています。
今回、自社のファンを増やし、売り上げ向上につなげてもらうため、現役YouTuberとしても活躍されている講師をお招きして、YouTubeを活用した効果的な自社PR方法についてのWebセミナーを開催します。
1.開催日時:令和3年12月14日(火曜)14時00分~15時30分
2.開催方法:Zoomによるオンライン開催
3.共催:鳥取県よろず支援拠点、島根県よろず支援拠点、鳥取県商工会連合会、しまね産業振興財団
4.講師
有限会社村岡オーガニック 村岡 佑基 氏
鳥取県東伯郡北栄町出身。
2011年、Uターンし、家業の農家(花・野菜苗の生産)である有限会社村岡オーガニックに入社、弟と一緒に家業を継ぎ現在に至る。2020年からYouTubeにてユウキの園芸chを開始。園芸・ガーデニングに関する情報を中心に発信し、現在のチャンネル登録者数は約3.5万人、園芸部門でのトップランナーへと成長。「植物を通して人々を幸せに」「花と野菜の新しい価値の創出」「丁寧な仕事と率先してITを活用する」。これらをテーマに新しい農業へ挑戦中。企業HP:https://muraokaorganic.com/
5.セミナーコンテンツ
(1)なぜYouTubeを活用するのか?
―YouTubeを活用し始めたきっかけ(なぜオンライン動画でPRするの?)
(2)視聴者の要望に応える動画づくりに必要な点は?
―コンテンツのつくり方
―動画制作のワークフロー
(3)YouTubeから自社のファンを増やす方法は?
―YouTube上でのファンの増やし方
―自社の売上に貢献するために
6.申込み方法:以下の申込フォームから12月11日(土曜)までにお申込み下さい。
https://forms.gle/swBNGxJVgNqt47ys9
<独立行政法人中小企業基盤整備機構(中小機構)>
中小機構は、事業の自律的発展や継続を目指す中小・小規模事業者・ベンチャー企業のイノベーションや地域経済の活性化を促進し、我が国経済の発展に貢献することを目的とする政策実施機関です。経営環境の変化に対応し持続的成長を目指す中小企業等の経営課題の解決に向け、直接的な伴走型支援、人材の育成、共済制度の運営、資金面での各種支援やビジネスチャンスの提供を行うとともに、関係する中小企業支援機関の支援力の向上に協力します。
今回、自社のファンを増やし、売り上げ向上につなげてもらうため、現役YouTuberとしても活躍されている講師をお招きして、YouTubeを活用した効果的な自社PR方法についてのWebセミナーを開催します。
1.開催日時:令和3年12月14日(火曜)14時00分~15時30分
2.開催方法:Zoomによるオンライン開催
3.共催:鳥取県よろず支援拠点、島根県よろず支援拠点、鳥取県商工会連合会、しまね産業振興財団
4.講師
有限会社村岡オーガニック 村岡 佑基 氏
鳥取県東伯郡北栄町出身。
2011年、Uターンし、家業の農家(花・野菜苗の生産)である有限会社村岡オーガニックに入社、弟と一緒に家業を継ぎ現在に至る。2020年からYouTubeにてユウキの園芸chを開始。園芸・ガーデニングに関する情報を中心に発信し、現在のチャンネル登録者数は約3.5万人、園芸部門でのトップランナーへと成長。「植物を通して人々を幸せに」「花と野菜の新しい価値の創出」「丁寧な仕事と率先してITを活用する」。これらをテーマに新しい農業へ挑戦中。企業HP:https://muraokaorganic.com/
5.セミナーコンテンツ
(1)なぜYouTubeを活用するのか?
―YouTubeを活用し始めたきっかけ(なぜオンライン動画でPRするの?)
(2)視聴者の要望に応える動画づくりに必要な点は?
―コンテンツのつくり方
―動画制作のワークフロー
(3)YouTubeから自社のファンを増やす方法は?
―YouTube上でのファンの増やし方
―自社の売上に貢献するために
6.申込み方法:以下の申込フォームから12月11日(土曜)までにお申込み下さい。
https://forms.gle/swBNGxJVgNqt47ys9
<独立行政法人中小企業基盤整備機構(中小機構)>
中小機構は、事業の自律的発展や継続を目指す中小・小規模事業者・ベンチャー企業のイノベーションや地域経済の活性化を促進し、我が国経済の発展に貢献することを目的とする政策実施機関です。経営環境の変化に対応し持続的成長を目指す中小企業等の経営課題の解決に向け、直接的な伴走型支援、人材の育成、共済制度の運営、資金面での各種支援やビジネスチャンスの提供を行うとともに、関係する中小企業支援機関の支援力の向上に協力します。
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