10月21日(月)  AndTech「リチウムイオン電池の火災事故の現状と海外事例、焼損解析および保管方法・リサイクルについて」WEBオンライン Zoomセミナー講座を開講予定

名古屋大学 / エスペック(株)/ イリソ電子工業(株) 未来社会創造機構・客員教授 佐藤 登 氏 沖エンジニアリング株式会社 小岩 賢太郎 氏 株式会社VOLTA 菊田 大樹 氏 にご講演を頂きます

AndTech

株式会社AndTech(本社:神奈川県川崎市、代表取締役社長:陶山 正夫、以下 AndTech)は、R&D開発支援向けZoom講座の一環として、昨今高まりを見せるリチウムイオン電池の火災事故での課題解決ニーズに応えるべく、第一人者の講師からなる「リチウムイオン電池 火災」講座を開講いたします。

LIBが原因の火災を頻繫にニュースで目にするようになりました。電動車(xEV)における火災事故は海外で頻発しています。これは厳格な試験を導入しなければ火災事故に至ると言う根拠を裏付けるものです。LIBの焼損解析、発火リスク、保管方法、リサイクルまで解説する講座です。
本講座は、2024年10月21日開講を予定いたします。
詳細:https://andtech.co.jp/seminars/1ef6b690-545f-6e6e-81c4-064fb9a95405

  • Live配信・WEBセミナー講習会 概要

テーマ:リチウムイオン電池の火災事故の現状と海外事例、焼損解析および保管方法・リサイクルについて

開催日時:2024年10月21日(月) 13:00-17:00

参 加 費:49,500円(税込) ※ 電子にて資料配布予定

U R L :https://andtech.co.jp/seminars/1ef6b690-545f-6e6e-81c4-064fb9a95405

WEB配信形式:Zoom(お申し込み後、URLを送付)


  • セミナー講習会内容構成

 ープログラム・講師ー

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第1部 リチウムイオン電池に関する火災事故と安全性試験および信頼性向上対応

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講師 名古屋大学 / エスペック(株)/ イリソ電子工業(株) 未来社会創造機構・客員教授 / 役員室・上席顧問 / 役員室・社外取締役 佐藤 登 氏

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第2部 安全性を確保するリチウムイオン電池の解析

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講師 沖エンジニアリング株式会社 信頼性ソリューション事業部 解析グループ / サブグループ長 小岩 賢太郎 氏

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第3部 リチウムイオン電池の発火リスク・保管方法・リサイクル

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講師 株式会社VOLTA 営業部 菊田 大樹 氏


  • 本セミナーで学べる知識や解決できる技術課題

安全性試験方法の最適化、車載電池事業のグローバル競争力、次世代電池の展望等

リチウムイオン電池の焼損事故について、リチウムイオン電池および電池搭載製品の問題点、リチウムイオン電池の焼損解析、リチウムイオン電池の良品解析

リチウムイオン電池の正しい保管方法、リチウムイオン電池がどのようにリサイクルされているかが習得できると思われます。


  • 本セミナーの受講形式

 WEB会議ツール「Zoom」を使ったライブLive配信セミナーとなります。

 詳細は、お申し込み後お伝えいたします。


  • 株式会社AndTechについて

 化学、素材、エレクトロニクス、自動車、エネルギー、医療機器、食品包装、建材など、

 幅広い分野のR&Dを担うクライアントのために情報を提供する研究開発支援サービスを提供しております。

 弊社は一流の講師陣をそろえ、「技術講習会・セミナー」に始まり「講師派遣」「出版」「コンサルタント派遣」

 「市場動向調査」「ビジネスマッチング」「事業開発コンサル」といった様々なサービスを提供しております。

 クライアントの声に耳を傾け、希望する新規事業領域・市場に進出するために効果的な支援を提供しております。

  https://andtech.co.jp/


  • 株式会社AndTech 技術講習会一覧

一流の講師のWEB講座セミナーを毎月多数開催しております。

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  • 株式会社AndTech 書籍一覧

選りすぐりのテーマから、ニーズの高いものを選び、書籍を発行しております。

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  • 株式会社AndTech コンサルティングサービス

経験実績豊富な専門性の高い技術コンサルタントを派遣します。

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  • 本件に関するお問い合わせ

株式会社AndTech 広報PR担当 青木

メールアドレス:pr●andtech.co.jp(●を@に変更しご連絡ください)


  • 下記プログラム全項目(詳細が気になる方は是非ご覧ください)

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第1部 リチウムイオン電池に関する火災事故と安全性試験および信頼性向上対応


【講演主旨】

電動車(xEV)における火災事故は海外で頻発しています。これは車載用電池の開発過程での試験法や開発基準の違いによって発生するもので、厳格な試験を導入しなければ火災事故に至ると言う根拠を裏付けるものです。その点、日本では自動車メーカーの開発基準が高いところに設定されており、それを受けて電池開発が行われるプロセスをとっているため、日系電池を搭載した日系xEVでの火災事故に至っていないと言うロジックになります。具体的にどのような差があるのか、火災事故の実例を踏まえて解説します。


【プログラム】

1.電動車の火災事故例

  1.1 中国,韓国,欧米での火災事故例

  1.2 火災事故のない日本との分析

  1.3 日本の強み

2.定置型蓄電池の火災事故例

  2.1 国内におけるビジネスモデル

  2.2 国内外での火災事故例

3.日本における安全性試験機関の現状

  3.1 製品評価技術基盤機構

  3.2 エスペック(株)安全認証センターの稼働状況と機能拡大

  3.3 車載用電池の国連規則は十分か?

4.経済産業省「蓄電池産業戦略推進会議」

  4.1 本会議における重要課題

  4.2 安全性・信頼性に関する議論

  4.3 電動車に対する補助金制度の在り方

質疑応答


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第2部 安全性を確保するリチウムイオン電池の解析


【講演主旨】

 リチウムイオン電池を搭載した機器の普及と共に、電池の焼損事故が発生するリスクも増加しています。これらの事故は、劣化に加えて製造品質の問題、外部環境の影響、衝撃や落下などの偶発要因が重なることで起こることがあります。

 本セミナーでは、こうした焼損事故を防ぐための方法として、焼損解析および新品電池の品質や構造を評価する手法(電池の良品解析)についてご紹介します。

 また、電池搭載機器で焼損事故が発生した場合、機器がどのように破損され火災に進行するかを確認する焼損ダメージの調査についても提案いたします。これにより、安全性を確保し、事故リスクを低減するための対策を提案いたします。


【プログラム】

1. はじめに                    

  1.1  リチウムイオン電池の概要

  1.2  リチウムイオン電池の焼損事故について

  1.3  リチウムイオン電池および電池搭載製品の問題点

2. リチウムイオン電池の焼損解析

  2.1  焼損解析の解析内容

  2.2  焼損解析の解析事例

  2.3  解析結果のまとめ

  2.4  リチウムイオン電池の焼損要因について

3.リチウムイオン電池の良品解析

  3.1  良品解析について

  3.2  良品解析の検査内容

  3.3  良品解析の検査事例

  3.4  安全性、延焼性の評価

  3.5  解析結果のまとめ

4. まとめ

質疑応答


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第3部 リチウムイオン電池の発火リスク・保管方法・リサイクル


【講演主旨】

世界的にEV、PHEVへのシフトチェンジが加速しております。欧州を中心とした世界各国が2030年までに化石燃料を使用した自動車の販売を禁止していく中で、世界有数の自動車メーカーもそれらの政策に合わせた自動車を販売していく動きがあり、その動きに連動して世界有数のリチウムイオン二次電池(以下LIB)の製造メーカーも増産体制を発表しております。私たちの生活により多くのLIBが使用されていくその一方、LIBが原因の火災を頻繫にニュースで目にするようになりました。LIBは便利である一方、取り扱い方や廃棄の仕方を間違えると大変危険な物となる。

株式会社VOLTAは2018年1月の設立から6年近くが経過しており、工場稼働前もLIBを集荷していたが、保管中、運搬中の発火事故は一度も起きていない。しっかりとした保管方法を行えば保管中の発火事故は防げると認識している。リチウムイオン電池は正しく保管を行えば危険なものではなく貴重な資源となります。本講座にて正しい保管方法、貴重な資源であることが伝われば幸いです。


【プログラム】

1.リチウムイオン電池の構造・発火リスク

2.リチウムイオン電池の保管方法

3.VOLTAにおけるリチウムイオン電池リサイクル

質疑応答



* 本ニュースリリースに記載された商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

* 本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。

以 上

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化学その他
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会社概要

株式会社AndTech

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URL
https://andtech.co.jp/
業種
サービス業
本社所在地
神奈川県川崎市多摩区登戸2833-2 パークサイドヴィラ102
電話番号
044-455-5720
代表者名
陶山 正夫
上場
未上場
資本金
300万円
設立
2009年08月