三井不動産×冬季産業再生機構×JOCで連携「三井不動産グループの“終わらない森”創り」で地球の環境保全に貢献
－北海道美瑛町にてオリンピアンとともに、第4回目の植林研修活動を実施－
三井不動産株式会社（所在：東京都中央区、代表取締役社長 植田俊 以下、「三井不動産」）、一般財団法人冬季産業再生機構（所在：東京都港区、代表理事 皆川賢太郎 以下、「冬季産業再生機構」）、公益財団法人日本オリンピック委員会（所在：東京都新宿区、会長 橋本聖子 以下、「JOC」）は、2025年10月17日に北海道上川郡美瑛町の三井不動産グループの保有林にて植林研修活動を実施しました。
三井不動産グループは、環境との共生宣言 「＆ EARTH for Nature」のもと、自然と人・地域を一体で「環境」と捉え、持続可能で豊かな環境のネットワークを、東京、そして日本全国へ広げ、次の世代へつないでいく街づくりを推進しています。本宣言における重点課題のひとつに「自然資源を循環させる」を掲げており、北海道に約5,000ha（東京ドーム約1,000個分以上）の森林を保有し、持続可能な“終わらない森”創りに向けて、「植える」「育てる」「使う」のサイクルを確立しています。実際にこのサイクルを社員にも体験してもらうために、2008年から社員研修の一環として植林研修を行っています。
TEAM JAPANゴールド街づくりパートナーである三井不動産株式会社の植林研修活動に対し、冬季産業再生機構とJOCアスリート委員会により2022年3月に立ち上げられた『SAVE THE SNOW ～be active～』プロジェクトよりご賛同をいただき、共同開催をスタート。第4回目の実施となる今年は、冬季産業再生機構の参加が叶わなかったものの、JOCアスリート委員とTEAM JAPANシンボルアスリートをはじめとする7名のオリンピアンが、三井不動産グループの社員などとともに植林研修活動を行いました。
【参加オリンピアン】
公益財団法人日本オリンピック委員会 （JOC）
・小谷実可子 常務理事（水泳／アーティスティックスイミング）
JOCアスリート委員会：
・村上めぐみ 副委員長（バレーボール／ビーチバレーボール）
・赤松諒一 委員（陸上競技）
・小口貴久 委員（リュージュ）
・髙橋成美 委員（スケート／フィギュアスケート）
・米山知奈 委員（アイスホッケー）
TEAM JAPANシンボルアスリート：
・見延和靖 (フェンシング)
【三井不動産 取締役 海藤 明子 コメント】
当社はこの植林研修を2008年から行っていますが、研修を通じて自然環境について学ぶと同時に、普段の仕事とは異なる環境で社内外の参加者と交流ができる貴重な機会にもなっています。今回、北海道の豊かな自然の中で、オリンピアンの皆様と共に植林活動に参加し、環境保全の取り組みが人と人とのつながりの中で育まれていくことを強く感じました。今後も当社グループの掲げる環境との共生宣言「＆ EARTH for Nature」のもと、持続可能で豊かな環境のネットワークを広げ、次の世代へとつないでいきたいとの思いを再確認いたしました。
【冬季産業再生機構 代表理事 皆川 賢太郎 コメント】
今年も天候に恵まれ、473本ものグイマツが新たに植えられたと伺いました。
残念ながら今回は現地に伺うことが叶いませんでしたが、2年前に植えた苗木が腰ほどの高さまで成長していると聞き、自然の力のたくましさと、人の手で育てる営みの尊さを改めて感じています。
この“終わらない森”創りのサイクルが、雪を育む森を守り、未来の雪、そしてその雪の上で育まれるスポーツを支える力になると信じています。三井不動産様、JOCアスリート委員会の皆さまとともに、企業・スポーツ・地域が一体となってこの活動を継続できていることを誇りに思います。この機会を支えてくださったすべての皆さまに心より感謝し、また来年、皆さんと共に新しい苗を植えられる日を楽しみにしています。
【JOC常務理事 小谷 実可子 コメント】
この植林活動には、以前から関心を持っており、今回初めて参加する機会をいただきました。これまでも個人的にビーチクリーンや街中の清掃、河川敷のごみ拾いなど、さまざまな社会貢献活動に取り組んできましたが、今回の植林では、TEAM JAPANゴールドパートナーである三井不動産の皆さまと、オリンピックの話や今後の取り組みについて意見を交わしながら苗を植え、成長を願うなど、心をひとつにして活動することができ、特別で心温まる時間となりました。
直接コミュニケーションを取り、互いの想いを共有しながら社会に貢献する――このような活動を通じて、企業・アスリート・地域が協働し、より良い未来を築いていくことは、スポーツの力で社会をより良くしていくというオリンピックムーブメントにも通じます。この機会をきっかけに、活動の輪がさらに広がり、持続可能な社会づくりへとつながっていくことを期待しています。
【 JOCアスリート委員会 村上 めぐみ コメント】
このたび、アスリート委員を代表して植林活動に参加させていただきました。私自身にとって初めての植林活動であり、TEAM JAPANゴールドパートナーである三井不動産の皆さまと苗木を植える一つひとつの動作には、自然と人とがつながる力を感じました。アスリート委員同士は、スポーツの場で活動を共にすることが多いですが、今回は植林という環境保全の場を共有し、スポーツを通じて私たちにできることをともに考える、非常に貴重で意義深い時間となりました。
今後も、三井不動産の皆さま、冬季産業再生機構の皆さまとの交流や活動の機会をさらに深め、より良い取り組みへと発展していくことを願っています。
【 TEAM JAPANシンボルアスリート 見延 和靖 コメント】
広大な敷地に多くの苗木を植えるという取り組みでしたが、参加者全員が心をひとつにして取組み、充実した時間を過ごすことができました。僕たちアスリートも、先人から受け継いだ想いや技に磨きをかけて、次の世代へとつないできました。木々も何十年という歳月をかけて成長していきます。ただ消費をするだけでなく、同時に育み、次世代へ自然を残していくことが大切だと感じており、この活動に参加できたことを本当に嬉しく思います。
今後もこのような活動に積極的に参加し、スポーツを通じて未来へとつながる取り組みを続けていきたいと考えています。
■三井不動産の植林保全活動
日本は国土面積の約7割が森林という森林大国です。その約4割は、主に木材の生産のために人工的に育成された人工林であり、健全な状態を維持するには、人の手による適切な管理が欠かせません。しかし、1964年の木材の輸入自由化とともに国産材の価格が低迷し、林業が衰退。林業離れによる後継者不足や林業就業者の高齢化などもあり、現在も多くの人工林で森林が放置されていることが問題視されています。
三井不動産グループは、北海道に約5,000ha（東京ドーム約1,000個分以上）の森林を保有し、その全てにおいてSGEC認証※1を取得。（2009年11月取得、2024年更新）計画的な植林、育成、伐採等による持続可能な森林経営を実施しています。また、「生物多様性の保全」「優良な森林管理・経営」「年間21,315トンの二酸化炭素吸収(2023年1月1日認定日から起算)」に寄与していることが評価され、一般社団法人フォレストック協会より、フォレストック協会認定を取得いたしました。(2023年1月1日付)
またグループ保有林の一部である、北海道留萌市の「ユードロマップ団地（163.73ha）」において、計画的に間伐の実施をするなど人工林を適切に管理しつつ、天然林や渓畔林、池などの生物多様性環境を維持し、環境省レッドリストで絶滅危惧Ⅱ類に指定されている希少な動植物の生存に貢献していることが評価され、環境省による「自然共生サイト」※2に認定されました。（2024年3月18日付）
“植える、育てる、使う”の循環サイクル“終わらない森”創りについては下記URLをご参照ください。
https://www.mitsuifudosan.co.jp/and_forest/
※1: SGEC認証とは：「『緑の循環』認証会議（SGEC）」により、「森林が持続可能な方法で適切に管理されていること」を評価・認証する制度
※2:「自然共生サイト」：「民間の取組等によって生物多様性の保全が図られている区域」を国が認定する区域のこと。2030 年までに陸と海の 30%以上を保全する「30by30」の世界目標を実現する一環として、2025 年度より「地域生物多様性増進法」に基づく法制度として運用が始まり、環境省・農林水産省・国土交通省の三省が共同で認定を行っている。
なお、伐採適期を迎えて計画的に伐採した木材、森のメンテナンスのために間伐した木材は、木造賃貸オフィスビルや木造住宅などの主要部材、各施設の仕上材のほか、住宅のフローリング材の下地やオフィス家具、商業施設共用スペースのベンチや遊具として使用するなど、グループ企業で幅広く、積極的に活用しています。
■冬季産業再生機構×JOC アスリート委員会『SAVE THE SNOW ～be active～ 』プロジェクト
本プロジェクトは、2022年3月9日に一般財団法人冬季産業再生機構が、雪資源の保全が冬季競技にとっても重要であることから、地球温暖化や気候変動に伴う雪資源保全を含めたSDGsなどの環境問題や、冬季競技の環境を含めたウィンタースポーツの在り方について議論する場を設けることを求める要望書をJOCに提出したことに対して設けられることとなったものです。東京2020オリンピックでの環境に関する取り組みや地球温暖化、気候変動に関する課題を整理し、JOCアスリート委員と共に環境問題等の専門家を交えて意見交換を行い、JOC理事会に対して環境問題とスポーツに関する提言書を提出することを目指しています。ブームや商業で繁栄した冬季産業の再生について考えるとともに、改めて世界的に希少価値の高い『雪資源』の重要性を伝え、四季の豊かさを未来へ残す活動を行っています。
■三井不動産グループのサステナビリティについて
三井不動産グループは、「共生・共存・共創により新たな価値を創出する、そのための挑戦を続ける」という「＆マーク」の理念に基づき、「社会的価値の創出」と「経済的価値の創出」を車の両輪ととらえ、社会的価値を創出することが経済的価値の創出につながり、その経済的価値によって更に大きな社会的価値の創出を実現したいと考えています。
2024年4月の新グループ経営理念策定時、「ＧＲＯＵＰ MATERIALITY（重点的に取り組む課題）」として、「１．産業競争力への貢献」、「２．環境との共生」、「３．健やか・活力」、「４．安全・安心」、「５．ダイバーシティ＆インクルージョン」、「６．コンプライアンス・ガバナンス」の６つを特定しました。これらのマテリアリティに本業を通じて取組み、サステナビリティに貢献していきます。
【参考】
・「グループ長期経営方針」 https://www.mitsuifudosan.co.jp/corporate/innovation2030/
・「グループマテリアリティ」 https://www.mitsuifudosan.co.jp/esg_csr/approach/materiality/
・「＆ EARTH for Nature」 https://www.mitsuifudosan.co.jp/business/development/earth/for-nature/
また、2025年4月に、街づくりにおける環境との共生宣言「＆ EARTH for Nature」を策定し、「環境」を自然と人・地域が一体となったものと捉え、豊かな「環境」を広げ、未来の世代へつなぐ街づくりを推進しています。 本宣言における重点課題として、「緑を守り育む」「水の魅力を生かす」「生態系を豊かにする」「地域の想いをつなぐ」「自然資源を循環させる」の5つを定めています。本リリースの取り組みは、「＆ EARTH for Nature」における重点課題の1つに貢献しています。
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