パーソル、テクノロジー人材に特化した人事制度で複数のエンゲージメント指標が向上

～成長支援のある組織文化へ変革、継続的な就労意向が7pt、成長支援実感が4pt上昇～

「はたらいて、笑おう。」をグループビジョンに掲げるパーソルホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 CEO：和田 孝雄、以下パーソルホールディングス）は、経営の方向性として「テクノロジードリブンの人材サービス企業」を掲げております。プロダクト開発に携わるテクノロジー人材を対象にした人事制度「プロダクトエンジニア制度（以下、PE制度）」が導入から１年経過し、対象者サーベイを実施。テクノロジー人材のはたらき方に合わせた制度であることや、成長支援のある組織文化へと変革が進んだことから、継続的な就労意向を示す項目が前年比7ポイント、成長支援実感を示す項目が前年比4ポイント上昇するなど、複数のエンゲージメント指標が向上いたしましたので、本日お知らせいたします。

■テクノロジー人材専用人事制度導入や成長支援のある組織文化へと変革、エンゲージメント上昇

パーソルホールディングスでは、プロダクト開発に携わるテクノロジー人材を対象にした人事制度「プロダクトエンジニア制度（以下、PE制度）を2023年4月から導入しています。PE制度は、従来の業績連動型ボーナスを廃し、職種や職位グレードごとに明文化した役割や能力の発揮、そして社員が自ら設定した目標にどれだけ近づけたかを評価する、個人の成長や市場価値を意識した制度です。対象職種はデータ/テクノロジー、エンジニア、ITコンサルタント、ディレクター/プロデューサー、デザイナー、デジタルマーケターの6職種です。

PE制度導入後、対象者へのエンゲージメントサーベイを行ったところ、「今後も所属会社ではたらきたい」、「所属会社ではたらくことを親しい友人や知人に勧めたい」の2つの項目が前年比7ポイント上昇、「直属の上司の成長支援があると感じている」という項目が前年比4ポイント上昇しました。従来の総合職向け人事制度では、売上目標や事業成長への貢献度合いで評価する側面が強く、長期プロジェクトや定量的な成果を計測できないプロジェクトにアサインされるテクノロジー人材の評価には不向きでしたが、テクノロジー人材のはたらき方により合わせた制度となったことや、成長支援のある組織文化へと変革が進んだことから、このような継続的な就労や就労推薦意向、成長支援実感の向上に繋がったと考えられます。

パーソルホールディングスのテクノロジー部門は1年間に100名規模の増員をしているため、会社全体の人事機能とは別に、テクノロジー部門専任の人事機能を設置しています。テクノロジー部門専任の人事を中心に、引き続きテクノロジー人材の採用や、はたらき方にあわせた人事制度の運用、組織開発、人材育成に取り組みながら、テクノロジー人材が活躍できる環境を整備していく予定です。

 ■テクノロジー人材が活躍できる環境へ。
数字で見るパーソルホールディングスのテクノロジー人材のはたらき方や採用活動

・テクノロジー人材人員数推移
パーソルホールディングスはテクノロジードリブンの人材サービス企業への進化を経営の方向性に掲げ、テクノロジー部門の増員しています。2023年4月時点では194名が在籍していましたが、2024年4月時点では302名在籍と、1年間で100名以上増加しました。

・柔軟なはたらき方（リモートワーク、居住地フリー、複業、平均残業時間、平均有給消化率）

パーソルホールディングスのテクノロジー部門において、95.1%の社員が週に1日以上リモートワークをしています。そのうち、週に4日以上リモートワークをしているのは83.5%です。PE制度対象者が利用できる、日本国内であれば居住地制限がない「居住地フリー」利用者は6.6%おり、社員自身がはたらく場所を自律的に選択しています。また、9.9％の社員が、社外複業あるいはグループ内複業（※）にも取り組んでいます。

加えて、平均月間残業時間は18.2時間、平均有休消化率は65.3%と、仕事とプライベートのメリハリをつけた柔軟なはたらき方を実践しています。（2024年4月時点）

※パーソルグループの社員が所属会社ではたらきながら、グループ内の別会社で個人事業主としてはたらくことができる制度

・男性の育児休業取得

パーソルグループは、人的資本の柱の一つとして「多様な人材が活躍する基盤の構築」を掲げ、DEIを経営における重要な要素として位置づけています。パーソルホールディングスのテクノロジー部門では、1日以上の男性育休取得率は83.3%、そのうち1カ月以上の男性育休取得率は66.7%です。（2023年度）

・積極的な採用活動と内定承諾率

テクノロジー人材が魅力的に感じる業務内容であることを前提に、PE制度やテクノロジー人材が活躍できる環境整備により、2022年度と比較して2023年度の内定承諾率は8ポイント上昇するなど、採用活動にも好影響を与えました。

 

パーソルホールディングスは、引き続きテクノロジー人材の拡充や、テクノロジー人材が活躍できる環境整備に取り組んでまいります。

■パーソルホールディングス株式会社について

1973年の創業以来、人材派遣、人材紹介、アウトソーシング、設計開発など人と組織にかかわる多様な事業を展開。2008年10月に共同持株会社テンプホールディングス株式会社を設立。2017年7月よりパーソルホールディングス株式会社へ社名変更。

東京証券取引所プライム市場上場（証券コード：2181）。2024年3月期売上収益1兆3,271億円（IFRS）。

■「PERSOL（パーソル）」について＜ https://www.persol-group.co.jp/ ＞

パーソルグループは、「“はたらくWell-being”創造カンパニー」として、2030年には「人の可能性を広げることで、100万人のより良い“はたらく機会”を創出する」ことを目指しています。

人材派遣サービス「テンプスタッフ」、転職サービス「doda」、BPOや設計・開発など、人と組織にかかわる多様な事業を展開するほか、新領域における事業の探索・創造にも取り組み、アセスメントリクルーティングプラットフォーム「ミイダス」や、スキマバイトアプリ「シェアフル」などのサービスも提供しています。

 はたらく人々の多様なニーズに応え、可能性を広げることで、世界中の誰もが「はたらいて、笑おう。」 を実感できる社会を創造します。