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株式会社日本マーケティングリサーチ機構
会社概要

ふるさと納税専門サイトの「ふるなび」が、日本マーケティングリサーチ機構の調査で3年連続3冠を獲得!

ふるなび https://furunavi.jp/

株式会社日本マーケティングリサーチ機構

日本マーケティングリサーチ機構が、2021年8月にふるさと納税サイトにおいてインターネット調査を実施した結果、株式会社アイモバイル が運営する「ふるなび」が、『利用者満足度 No.1』『利用者メリット No.1』『注目のふるさと納税サイト No.1』を3年連続で獲得しました。
株式会社日本マーケティングリサーチ機構公式サイト:https://jmro.co.jp/

  • 利用者満足度 No.1
  • 利用者メリット No.1
  • 注目のふるさと納税サイト No.1

 


ふるさと納税をもっと身近に、より便利に ーふるさと納税サイト「ふるなび」ー

自治体へのふるさと納税を支援するサイトで、日本全国の自治体をご紹介し海産物やお肉、家電など
豊富な返礼品を探しやすくまとめています。
ふるさと納税の寄附プランのご提案からお申し込みまでを一括代行するサービスをはじめ、ふるなび独自のサービスを多く揃えています。


●ふるさと納税サイト「ふるなび」の特徴
ふるなびでは独自のサービスを多数ご用意!
ふるさと納税で旅行に行ける「ふるなびトラベル」や、ふるさと納税手続きを代行する「ふるなびプレミアム」など、ふるなびでは、他にはない独自サービスをご用意しています。また、Amazonギフト券やPayPay残高※1等に交換できる「ふるなびコイン」が貯まるお得なサービス「たまるモール」もスタート。是非、ふるなびの魅力を体感してみてください。
※1 PayPayマネーライトが付与されます。PayPayマネーライトの出金はできません。


【ふるさと納税の申し込み手続きが簡単】
ふるなびのふるさと納税は、簡単4STEP!
ふるさと納税とは、お好きな自治体(地域)に寄附すると、寄附金額に応じて住民税/所得税の一部が控除/還付される制度で、さらに、地域の魅力的な特産物が返礼品としてもらえます。
まずは自分がいくら寄附ができるのかを控除上限額シミュレーションで調べてみましょう。
※1. 確定申告不要な給与所得者の場合、ワンストップ特例申請制度を使えば確定申告は不要です。



【独自サービスや様々な関連サービスをご用意】
・ふるさと納税業界では初となるふるさと納税コンシェルジュサービス「ふるなびプレミアム」
https://furunavi.jp/premium/
・あとからゆっくり寄附できるポイント制ふるさと納税「ふるなびカタログ」
https://furunavi.jp/catalog
・ふるさと納税で旅行に行ける「ふるなびトラベル」 
https://tp.furunavi.jp/
・クラウドファンディング型ふるさと納税サイト「ふるなびクラウドファンディング」
https://fcf.furunavi.jp/
など、寄附者様の需要に応えた、ふるなび独自サービスを展開しています。


★ふるなびについて
⇒ https://furunavi.jp/
★ふるさと納税の流れについて
⇒ https://furunavi.jp/flow.aspx
★ふるなびが選ばれた3つのNo.1について
⇒ https://furunavi.jp/c/registration_promote


◆ふるなび災害支援


令和3年8月豪雨災害支援としても、ふるなびでは支援金を募っています。
「ふるなび災害支援」では、国内で災害発生時に、被災自治体や代理受付自治体へ「ふるさと納税」の制度を利用して復興のための資金を寄附することができます。
この寄附はふるさと納税制度を利用しているため、従来のふるさと納税と同様、確定申告またはワンストップ特例制度を利用することで、所得税・住民税の控除の対象となります。
災害発生時に本当に支援を必要としている自治体に速やかに想いを届けることができます。

https://furunavi.jp/c/disaster_support


ふるさと納税とは?
実質負担2,000円の「寄附」という形でお好きな地域を応援できる仕組みです。
ふるさと納税では、応援したい好きな自治体へ寄附をすることができます。寄附をすると、寄附金の使い道を選べ、地域に貢献することができます。さらに、地域の特産物が寄附の返礼品として貰え、寄附金が税金から控除されるという制度です。

 



■アイモバイルについて
アイモバイルは、『ひとの未来に貢献する”マーケティングを』というビジョンを実現するために、
テクノロジーを駆使した「インターネット広告事業」と、ふるさと納税をはじめとした「コンシューマ事業」の2つの領域で成長しているマーケティングカンパニーです。


■会社概要
社名:株式会社アイモバイル (i-mobile Co.,Ltd.)
本社:〒150-0031 東京都渋谷区桜丘町22番14号 N.E.S.ビルN棟 2階
代表取締役社長:野口 哲也
TEL:03-6674-5604
URL:https://www.i-mobile.co.jp/index.html

■調査概要
調査企画:日本マーケティングリサーチ機構
調査概要:2021年8月期_WEB比較印象調査

■比較対象企業選定条件
競合選定条件:主要10サイト

■取得キーワード
利用者満足度 No.1
利用者メリット No.1
注目のふるさと納税サイト No.1

■回答者条件
年代:20代男性,20代女性,30代男性,30代女性,40代男性,40代女性,50代男性,50代女性,60代男性,60代女性,70代以上女性
性別:男女
職業:公務員,経営者,個人事業主(自営業),会社員・職員(正規雇用),会社員・職員(契約、派遣),専業主婦(主夫),無職
業種:美容関係,医療関係,教育関係,建築関係,サービス業,情報通信・IT業,宿泊業,飲食業,不動産業,金融・保険業,小売り・卸売り業,運輸業,電気・ガス・水道・熱供給業,製造業,鉄鋼業,石油業,化学工業,繊維工業,農林漁業,鉱業
居住地:北海道,青森県,岩手県,宮城県,秋田県,山形県,福島県,茨城県,栃木県,群馬県,埼玉県,千葉県,東京都,神奈川県,新潟県,富山県,石川県,福井県,山梨県,長野県,岐阜県,静岡県,愛知県,三重県,滋賀県,京都府,大阪府,兵庫県,奈良県,和歌山県,鳥取県,島根県,岡山県,広島県,山口県,徳島県,香川県,愛媛県,高知県,福岡県,佐賀県,長崎県,熊本県,大分県,宮崎県,鹿児島県,沖縄県
家族構成:1人暮らし,2人暮らし,3人暮らし,4人暮らし,5人以上
年収:~300万円未満,300万円~400万円未満,400万円~500万円未満,500万円~600万円未満,600万円~700万円未満,700万円~800万円未満,800万円~1000万円未満,1000万円以上
社会人経験:~5年未満,5年~10年未満,10年~15年未満,15年~20年未満,20年~25年未満,25年~
最終学歴:中学卒業,高校卒業,大学卒業,大学院卒業
家賃:~5万円,5~10万円,10~15万円,15~20万円,20~25万円,25~30万円,30万円以上~
婚姻関係:既婚:子供あり:21歳以上の子供のみ,既婚:子供あり:20歳以下の子供がある,既婚:子供なし,未婚
n=1488

調査会社:日本マーケティングリサーチ機構
所在地:東京都新宿区新宿6-24-20 KDX新宿六丁目ビル2F
事業内容:マーケティングリサーチ事業
MAIL :info@jmro.co.jp
URL :http://jmro.co.jp/
 

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会社概要

株式会社日本マーケティングリサーチ機構

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URL
https://jmro.co.jp/
業種
情報通信
本社所在地
東京都新宿区新宿6-24-20 KDX新宿六丁目ビル2F
電話番号
03-6228-0163
代表者名
一戸 剛
上場
未上場
資本金
1000万円
設立
2017年12月
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