6人に1人は、転職活動でChatGPTを使用。「志望動機の案を作ってもらった」の声
【TOPICS】
(1)ChatGPTの認知率は94.1%
(2)約半数がChatGPTの利用を経験
(3)6人に1人は、転職活動でChatGPTを使用
【調査の背景】
「ChatGPT」などの生成AIが注目を集めています。デジタル活用に長け、タイパ(タイムパフォーマンス)を重視する20代は、ChatGPTをどのように捉えているかアンケートを実施しました。
(1)ChatGPTの認知率は94.1%
ChatGPTについて、「名称も内容も知っている」と回答した20代が76.2%に上りました。「名称は知っている」17.9%を合わせると、ChatGPTの認知率は94.1%に上ります。
(2)約半数がChatGPTの利用を経験
ChatGPTを「使用したことがある」と回答した20代は50.2%でした。約半数は利用を経験していることが分かります。「話題になっているので一度使ってみた」「どのような使い方ができるか試してみたかった」「実際に使用し精度や使い勝手を試してみた」「調べたいことを聞くと、要点をまとめてくれるので時短になる」などの声が寄せられました。
(3)6人に1人は、転職活動でChatGPTを使用
転職活動において、ChatGPTを「使用したことがある」と回答した20代は16.7%でした。6人に1人は、転職活動でChatGPTを使用した経験があることが明らかになりました。「志望動機のたたき台を作ってもらった」「企業研究に活用した」「仕事をしながらの転職活動は時間が限られているので、効率化できる部分は効率化したい」といった声が寄せられました。
一方、「使用したことがない」の回答は83.3%となっており、転職活動における使用は限定的であることが分かります。「最新の情報が反映されていないので、企業の最近の動向を知るのには不向きだと思う」「転職活動のように自分の人生に関わることに使用するのは、まだ不安がある」「自分の言葉で伝えないと、熱意や意欲は伝わらないと思う」「ChatGPTで作成してもらった文章だとどうしても当たり障りのない内容になってしまうので、自分で考えたほうが良いと思う」といった声が上がりました。転職活動のような大切な場面では、自身で考えたいという意向がうかがえます。
■調査概要
・調査期間:2023年6月6日~2023年6月14日
・調査機関:株式会社学情
・調査対象:20代社会人
(20代専門転職サイト「Re就活」/Webメディア「20代の働き方研究所」のサイト来訪者)
・有効回答数:492名
・調査方法:インターネットでのアンケート調査
※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、択一式回答の合計が100.0%にならない場合あります。
■「Re就活」とは
会員数200万名、20代向け転職サイト4年連続No.1の[20代専門]転職サイト(2019年~2022年 東京商工リサーチ調査 20代向け転職サイト 第1位)。4~7年の社会人経験を積んだヤングキャリア、第二新卒・既卒の転職・就職をサポート。登録会員200万名のうち92.5%が20代。「はじめての転職」にチャレンジする会員が65.0%となっています。20代が求めるOne to Oneコミュニケーションを実現する「スカウトメール」機能や、リアル(企業の雰囲気や社員の声)を知れる充実の「動画コンテンツ」で、活躍の場を求める若手社会人と、若手人材を求める企業のマッチングをサポートします。
https://service.gakujo.ne.jp/midcareer/rekatsu
■株式会社学情とは
東証プライム上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。2004年から、「20代通年採用」を提唱。会員数200万名の「20代向け転職サイト4年連続No.1・20代専門転職サイト〈Re就活〉」(2019年~2022年 東京商工リサーチ調査 20代向け転職サイト 第1位)や、会員数40万名の「オリコン顧客満足度(R)調査 学生満足度No.1・スカウト型就職サイト〈あさがくナビ(朝日学情ナビ)〉」(※2022年 オリコン顧客満足度(R)調査 逆求人型就活サービス 就活支援コンテンツ 第1位)を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手就職・転職情報会社です。
また日本で初めて「合同企業セミナー」を開催し(自社調べ)、合同企業セミナーのトップランナーとして、20代来場数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」(2020年 自社調べ 転職イベントにおける20代来場数 第1位)や、新卒学生対象・合同企業セミナー来場数No.1「合同企業セミナー〈就職博〉」(2023年 東京商工リサーチ調査 新卒学生対象・合同企業セミナー 来場数 第1位)を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
[創業/1976年 資本金/15億円 加盟団体/一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会]
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