コロナ禍での転職活動者動向 新型コロナウイルスの影響を受けた人は63.5% 仕事選びは「やりたいことを仕事にできる」を最も重視 転職活動者の意識・動向調査（2021）調査結果

 

株式会社リクルート（本社：東京都千代田区、代表取締役社⾧：北村 吉弘）は、全国の20歳～59歳の転職活動者1,040名を対象に、コロナ禍における転職活動の実態を把握するためのアンケート調査を実施しました。調査期間は2021年3月23日(火)～26日(金)です。以下、結果の概要をご報告いたします。

■新型コロナウイルスが転職活動のきっかけになった人は63.5%
新型コロナウイルスと転職活動のきっかけの関係
調査時点（2021年3月）で転職活動中の人に、転職活動をはじめたきっかけと新型コロナウイルスの関係について確認したところ、全体の36.5%の人が「新型コロナウイルスの影響と、転職活動をはじめたきっかけは、特に関係がない」という回答でした。それ以外の63.5%の人は、新型コロナウイルスが転職活動の何らかのきっかけになっていると回答しています。多くの人にとって、コロナ禍が自分自身のキャリア形成や働き方を見つめ直す要因になっている様子がみてとれます。
 

 

 

新型コロナウイルスが転職活動のきっかけになったと回答した人の理由は、「新型コロナウイルスの環境下での、会社の戦略や方向性に不安を感じたため、転職を検討した」という項目の選択率が最も高い結果でした（35.1%）。次に「新型コロナウイルスの影響で、よりやりがいのある仕事をしたいと思ったため、転職を検討した」という項目が続きました（26.7%）。一方で、最も選択率が低いものは、「新型コロナウイルスの影響で収入が減ったため、転職を検討した」でした（11.8%）

■「やりたいことを仕事にできる」を最も重視
企業へ応募する際に重視する点
転職活動中の人が、企業へ応募する際に最も重視する点は「やりたいことを仕事にできる」（56.3%）で、すべての項目のなかで唯一選択率が過半数を超えています。次に「将来的に年収が上がる見込みがある」（49.3%）、「給料水準が高い」（47.1%）といった収入面に関する項目が続きました。前述の新型コロナウイルスと転職活動のきっかけに関する設問でも、「よりやりがいのある仕事」は一定の選択率があり、新型コロナウイルスの感染拡大という非日常的なできごとのなかで、転職活動者が自分自身のキャリアや仕事を見つめ直している様子が推察されます。

年代別／男女別の状況
企業へ応募する際に最も重視する点について、年代別（20代／30～50代）と男女別で比較を行いました。下のグラフは両者の差分が大きい上位５つの項目を抽出したものです。年代別の比較で最も差分が大きい項目は「育休や産休を取りやすい」（16.6pt差）で、20代が30～50代を大きく上回っています。30～50代のほうが高い選択率であった項目は「長期間の雇用が保証されている」（6.1pt差）となりました。男女別では、福利厚生や育休・産休といった項目を中心に、差分が大きい項目は男性より女性の選択率が高い結果を示しています。
 

■ 解説（HR統括編集長　藤井 薫）
新型コロナウイルスによる最初の緊急事態宣言から約１年。多くの働く個人が生き方の変化を余儀なくされました。そんな中、働く個人の転職志向はどう変化しているのか？ 転職活動者1,040名の声に耳を傾けてみました。注目したい変化は、以下の３つです。
１．新たな日常生活の中で、自らの働き方を見つめ直す転職活動者が数多く誕生
―新型コロナウイルスの影響が、転職活動のきっかけになっている人が約６割にも及ぶ。
２．コロナ禍での転職検討理由の上位は、会社のパーパス（目的）や仕事の意味にシフト
―新型コロナウイルス影響下での、会社の戦略や方向性に不安を感じたため転職検討（35.1%）
―新型コロナウイルスの影響で、よりやりがいのある仕事をしたいと思ったため転職検討（26.7%）
３．コロナ禍で会社を選ぶ際の重視項目は、自己裁量とキャリア形成に根差したものに
―応募時に重視する点は「やりたいことを仕事にできる」「将来的に年収UPの見込みがある」。

３つの転職活動者の変化から見えてくるのは、コロナ禍という不確実で変化が当たり前の時代に、これまでの働き方・生き方を見つめ直し、中長期のライフキャリアを自ら描こうとする立ち姿です。企業応募時の重視点の年代比較で、20代が長期雇用保障よりプライベート時間や育休・産休の取りやすさを重視するのも、変化の時代における中長期のライフキャリア志向の表れだと感じます。
今後、キャリア・オーナーシップ、ライフ・オーナーシップに目覚めだした働く個人が重視するのは、自分にあった暮らしの中で、仕事の意味と中長期の成長と会社の在り方を重ね合わせる生き方です。
働き方改革からクラシゴト改革*へ。働く個人の志向の変化に、企業はどこまで適応できるか？ 企業の在り方改革が人材求心力に直結する時代が静かに始まっています。
*クラシゴト改革：アフターコロナを見据えたこれからの暮らし方の新たな潮流
コロナ禍でのテレワーク浸透をきっかけに時間、場所の自由裁量が広がり、生き方そのものをデザインし直す「暮らし方」×「働き方」の変化

藤井 薫（ふじい・かおる） 
株式会社リクルート
HR*統括編集長
プロフィール（略歴） 1988年、リクルート（現 株式会社リクルートホールディングス）に入社。以来、人と組織、テクノロジーと事業、今と未来の編集に従事。『B-ing』、『TECH B-ing』、『Digital B-ing（現『リクナビNEXT』）』、『Works』、『Tech総研』の編集、商品企画を担当。TECH B-ing編集長、Tech総研編集長、アントレ編集長・ゼネラルマネジャーを歴任。 2016年、リクナビNEXT編集長に就任（現職）、2019年にはHR統括編集長を兼任（現職）。
＊HR=Human Resources（人的資源・人材）

調査概要
■実施期間
2021年3月23日(火)～26日(金)
■調査対象
20歳～59歳の正社員で、調査時点で転職活動中の人
＊転職活動中の人とは、調査時点で転職する意向が「ある」と回答しており、なおかつ「求人に応募している」「面接や面談を受けている」「企業から内定をもらっているが転職活動を継続している」「企業から内定をもらっていて入社を検討している」のいずれかに該当する人
＊現在の勤務先従業員規模（５区分）および年代（４区分）で割付を実施
■回答者数
1,040名
■調査方式
インターネット調査

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