茨城県坂東市×マルニファニシング×ふるさとチョイス、ふるさと納税のお礼の品として一点もののリノベーション家具を提供開始
~ 9月4日より「ふるさとチョイス」にて限定公開 ~
茨城県坂東市(市長:木村 敏文、以下「坂東市」)と家具の修理事業、リノベーション家具の製造・販売を行う株式会社マルニファニシング(本社:東京都中央区、工場:茨城県坂東市、代表取締役社長:山中 洋、以下「マルニファニシング」)と、国内最大級のふるさと納税総合サイト「ふるさとチョイス」を企画・運営する株式会社トラストバンク(本社:東京都渋谷区、代表取締役:川村 憲一、以下「トラストバンク」)は、本日9月4日より、マルニファニシングの技術によって蘇らせたリノベーション家具を坂東市のふるさと納税のお礼の品として提供を開始します。提供を開始する家具はすべて1点もので、ふるさとチョイス限定で掲載し、申し込み受け付けを開始します。
リノベーション家具は、マルニファニシングの豊富な家具づくりと修理経験を積んだ熟練の職人が、古い木工家具をただ元通りに直すのではなく、特徴的なデザインを活かしながら塗装の方法や張り替える座面の選び方で現代のエッセンスを取り入れ、懐かしくも新しい価値を付加したどれも一点ものの家具です。古い家具を新たな製品へと生まれ変わらせ、循環させていくサスティナブルな取り組みです。
今回は、確かな技術で現代に生まれ変わらせた椅子、ネストテーブルなど全17点のリノベーション家具を坂東市のふるさと納税のお礼の品として申し込み受け付けを開始し、「ふるさとチョイス」にて単独特集として全品を紹介します。また、年末にかけて、続々と品数の増加を予定しています。
今後も地域の素晴らしい技術をもつ職人によって生み出された世界に誇る魅力的な品々を発掘し、地域の事業者やモノづくりの職人の想いとともに、品物の魅力を発信します。また、寄付者にはふるさと納税だからこそできる新たな発見を得る機会を創出してまいります。
□■ 特集ページの概要 ■□
◆ 特集名: ともに月日を重ねる一点もの リノベーション家具
◆ 掲載開始日:2023年9月4日(月)
◆ 掲載点数:17点
◆ 特集ページURL: https://www.furusato-tax.jp/feature/a/products_maruni
茨城県坂東市( https://www.city.bando.lg.jp/ )
茨城県の南西部に位置し、利根川を挟んで千葉県野田市と接する茨城県への玄関口に位置する坂東市は、首都50km圏内に位置し、中心部は猿島台地と呼ばれる平坦な台地で、田畑や多くの平地林、白鳥の飛来で有名な菅生沼など、良好な自然環境が広がる田園都市です。
平成17年3月22日に合併により誕生し、来年で20周年を迎えます。
主要な産業である農業では、生鮮野菜の栽培が盛んで、特に春レタス、夏ネギは茨城県の銘柄指定産地を受けるブランド品として市場でも人気となっています。
一方、首都圏中央連絡自動車道坂東インターチェンジの開通を契機に、工業団地事業による企業誘致等が活発であり、本市の目指すべき将来都市像である「みんなでつくる やすらぎと生きがい 賑わいのある都市 坂東」の実現に向けて調和のとれたまちづくりを推進しています。
株式会社マルニファニシング( https://store.maruni-furnishing.com/ )
家具修理専門の会社である「マルニファニシング」が、家具を後世に引き継いでいく一つの方法として提案するリノベーション家具『MARUNI FURNISHING』。
昭和50年(1975年)創業のマルニファニシングは、茨城県坂東市に工場を持ち、あらゆる家具の修理工程を一貫して行える家具修理に特化した会社です。
数々の修理・修繕で培ってきた技術力を生かし、ヴィンテージや古家具、デットストック品などのユーズド家具をベースモデルに、特徴的なデザインを生かしながら塗装直しや座面の張り替えなどで現代の技術とエッセンスを取り入れアップサイクル、独特の雰囲気を醸し出す「リノベーション家具」として、ただのレトロではない新鮮な姿で蘇らせ、全て1点ものにて販売しています。
長く大切に使い続けてもらうための“なおすマルニ”を掲げ、家具の循環型社会を創造する新たな取り組みです。
株式会社トラストバンク( https://www.trustbank.co.jp/ )
ビジョンは「自立した持続可能な地域をつくる」。2012年4月に創業し、同年9月に国内初のふるさと納税総合サイト「ふるさとチョイス」を開設。同サイトのお申し込み可能自治体は全国9割を超す1600自治体超(22年6月)、お礼の品数は50万点超(23年2月)の国内最大のふるさと納税サイトに成長。18年11月東証プライム市場の株式会社チェンジとグループ化し、パブリテック事業に参入。19年9月自治体向けビジネスチャット「LoGoチャット」、20年3月ノーコード電子申請ツール「LoGoフォーム」をリリース。そのほか、地域経済循環を促す地域通貨事業や、再生可能エネルギーの地産地消を進めるエネルギー事業も展開。※お申し込み可能自治体数No.1(2022年6月時点自社調べ)、お礼の品掲載数No.1(2022年9月 JMRO調べ)
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