この夏に、就職活動準備で取り組みたいことは「インターンシップ参加」が最多。「インターンシップは選考本番だと思って臨みたい」の声
【TOPICS】
(1)夏休みに「就職活動準備」で取り組みたいことは、「インターンシップ参加」が最多
(2)夏休みに「就職活動準備以外」で取り組みたいことは、「アルバイト」が最多
【調査の背景】
2025年卒採用からは、「長期休暇中に実施」「開催日数5日以上」「開催日数の半数以上は、職場での就業体験を実施」などの一定の条件下で、インターンシップと採用の連携が可能になる他、企業セミナーやグループワークなどのプログラムを実施する「オープン・カンパニー」というカテゴリが新設されます。「長期休暇」にあたる夏休みに取り組みたいことについて、アンケートを実施しました。
(1)夏休みに「就職活動準備」で取り組みたいことは、「インターンシップ参加」が最多
夏休み中に「就職活動準備」で取り組みたいことは、「インターンシップ参加」が76.7%で最多。次いで、「自己分析」64.6%、「業界研究」51.2%が続きました。「複数の企業のインターンシップに参加したい」「インターンシップから早期選考に呼んでもらえるように、事前に準備をして参加したい」「インターンシップは選考本番だと思って臨みたい」といった声が寄せられました。
(2)夏休みに「就職活動準備以外」で取り組みたいことは、「アルバイト」が最多
夏休み中に「就職活動準備以外」で取り組みたいことは、「アルバイト」が70.9%で最多。次いで、「資格取得のための勉強」54.2%、「旅行」40.9%が続きました。「旅行など学生生活を充実させるためにも、アルバイトは頑張りたい」「就職活動にもお金が必要なので、アルバイトをして貯金をしておきたい」「TOEICの点数を上げたい」「ガクチカにつながるサークルやボランティア活動に力を入れたい」などの声が上がりました。
■調査概要
・調査期間:2023年7月3日~2023年7月12日
・調査機関:株式会社学情
・調査対象:あさがくナビ2025(ダイレクトリクルーティングサイト会員数No.1)へのサイト来訪者
・有効回答数:506件
・調査方法:Web上でのアンケート調査
※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、択一式回答の合計が100.0%にならない場合あります。
■「あさがくナビ(朝日学情ナビ)」とは
会員数40万名、学生満足度No.1のスカウト型就職サイト(※2022年 オリコン顧客満足度(R)調査 逆求人型就活サービス 就活支援コンテンツ 第1位)。ダイレクトリクルーティングサイト会員数3年連続No.1(※2020年~2022年 東京商工リサーチ調査 ダイレクトリクルーティングサイト会員数 第1位)も獲得しており、最も多くの学生を対象にスカウト配信が可能です。「あさがくナビ」は動画型ダイレクトリクルーティングサイトとして、動画を通して、リアル(企業の雰囲気や社員の声)を体感できるコンテンツを拡充させています。また、「スカウト」と「職種別掲載」で企業にマッチする優秀人材の採用を支援。テレワークの普及・定着で注目が高まる“ジョブ型採用”を可能にする、職種別掲載機能を実装するなど、マッチング精度のさらなる向上に取り組んでいます。朝日新聞のその日の記事から社会や業界に関してのトピックスを就活目線でわかりやすく解説した「今日の朝刊」など、就活ノウハウだけでなく、社会や世の中を知るためのコンテンツを提供しています。
https://service.gakujo.ne.jp/newgraduate/navi
■株式会社学情とは
東証プライム上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。2004年から、「20代通年採用」を提唱。会員数200万名の「20代向け転職サイト4年連続No.1・20代専門転職サイト〈Re就活〉」(2019年~2022年 東京商工リサーチ調査 20代向け転職サイト 第1位)や、会員数40万名の「オリコン顧客満足度(R)調査 学生満足度No.1・スカウト型就職サイト〈あさがくナビ(朝日学情ナビ)〉」(※2022年 オリコン顧客満足度(R)調査 逆求人型就活サービス 就活支援コンテンツ 第1位)を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手就職・転職情報会社です。
また日本で初めて「合同企業セミナー」を開催し(自社調べ)、合同企業セミナーのトップランナーとして、20代来場数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」(2020年 自社調べ 転職イベントにおける20代来場数 第1位)や、新卒学生対象・合同企業セミナー来場数No.1「合同企業セミナー〈就職博〉」(2023年 東京商工リサーチ調査 新卒学生対象・合同企業セミナー 来場数 第1位)を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
[創業/1976年 資本金/15億円 加盟団体/一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会]
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