入社研修の有無や充実度を意識する20代が、9割に迫る。「自己学習と研修の両軸で、スキルを習得したい」の声
【TOPICS】
(1) 入社研修の有無や充実度を意識する20代が、9割に迫る
(2) 入社研修が充実していると「志望度が上がる」と回答した20代が8割を超える
(3) 入社時に研修で学びたいことは「業務で必要になるスキル」が最多。次いで「仕事の進め方」が続く
【調査の背景】
終身雇用が当たり前ではなくなりつつある今、働き手による主体的なキャリア形成への関心が高まっています。転職を希望する働き手が増加する中、企業も経験者採用(中途採用)を拡大。「秋入社」や「春入社」など、一定の入社時期を設け、研修を実施する企業も増加の傾向です。20代の転職希望者は、入社時研修をどのように捉えているかアンケートを実施しました。
(1) 入社研修の有無や充実度を意識する20代が、9割に迫る
入社研修の有無や充実度について、「意識する」と回答した20代が56.2%に上りました。「どちらかと言えば意識する」33.1%を合わせると、9割に迫る20代が「入社研修の有無や充実度」を意識していることが分かります。「研修を通じて、スキルを習得したい」「基本的なことを押さえて仕事をしたい」「自己学習と研修の両軸で、スキルや知識を習得していきたい」といった声が上がりました。
(2) 入社研修が充実していると「志望度が上がる」と回答した20代が8割を超える
入社研修が充実している企業は、「志望度が上がる」と回答した20代が50.7%に上りました。「どちらかと言えば志望度が上がる」35.8%を合わせると、8割以上の20代は入社研修が充実している企業は志望度が上がるとしています。「必要なスキルや知識を得た上で仕事をするほうが、生産性高く働けると思う」「体系的な研修があるほうが安心できる」「研修が充実している企業のほうが、社員を大切にしていると思う」「研修が充実している企業のほうが成長できると思う」といった声が上がりました。
(3) 入社時に研修で学びたいことは「業務で必要になるスキル」が最多。次いで「仕事の進め方」が続く
入社時に研修で学びたいことは、「業務で必要になるスキル」が84.1%で最多。次いで、「仕事の進め方」82.5%、「コミュニケーションツールなど社内システムの利用方法」65.9%、「会社の規程・ルール」51.3%が続きました。
■調査概要
・調査期間:2023年7月25日~2023年8月2日
・調査機関:株式会社学情
・調査対象:20代社会人(20代専門転職サイト「Re就活」サイト来訪者)
・有効回答数:363名
・調査方法:インターネットでのアンケート調査
※各項目の数値は小数点第二位を四捨五入し小数点第一位までを表記しているため、択一式回答の合計が100.0%にならない場合あります。
■「Re就活」とは
会員数200万名、20代向け転職サイト4年連続No.1の[20代専門]転職サイト(2019年~2022年 東京商工リサーチ調査 20代向け転職サイト 第1位)。4~7年の社会人経験を積んだヤングキャリア、第二新卒・既卒の転職・就職をサポート。登録会員200万名のうち92.5%が20代。「はじめての転職」にチャレンジする会員が65.0%となっています。20代が求めるOne to Oneコミュニケーションを実現する「スカウトメール」機能や、リアル(企業の雰囲気や社員の声)を知れる充実の「動画コンテンツ」で、活躍の場を求める若手社会人と、若手人材を求める企業のマッチングをサポートします。
https://service.gakujo.ne.jp/midcareer/rekatsu
■株式会社学情とは
東証プライム上場・経団連加盟企業。法人株主として朝日新聞社・大手金融機関が資本出資。2004年から、「20代通年採用」を提唱。会員数200万名の「20代向け転職サイト4年連続No.1・20代専門転職サイト〈Re就活〉」(2019年~2022年 東京商工リサーチ調査 20代向け転職サイト 第1位)や、会員数40万名の「オリコン顧客満足度(R)調査 学生満足度2年連続No.1・スカウト型就職サイト〈あさがくナビ(朝日学情ナビ)〉」(※2022年~2023年 オリコン顧客満足度(R)調査 逆求人型就活サービス 就活支援コンテンツ 第1位)を軸に、業界で唯一20代の採用をトータルにサポートする大手就職・転職情報会社です。
また日本で初めて「合同企業セミナー」を開催し(自社調べ)、合同企業セミナーのトップランナーとして、20代来場数No.1の「20代・30代対象の合同企業セミナー〈転職博〉」(2020年 自社調べ 転職イベントにおける20代来場数 第1位)や、新卒学生対象・合同企業セミナー来場数No.1「合同企業セミナー〈就職博〉」(2023年 東京商工リサーチ調査 新卒学生対象・合同企業セミナー 来場数 第1位)を運営。2019年には外国人材の就職・採用支援サービス「Japan Jobs」を立ち上げるなど、若手人材の採用に関する多様なサービスを展開しています。
[創業/1976年 資本金/15億円 加盟団体/一般社団法人 日本経済団体連合会、公益社団法人 全国求人情報協会]
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