起業・開業の専門誌「起業時代」イベントを実施　『鈴木啓太さん＆槙野智章さんと起業の御祈願に行こう！』参加者募集中

対象：2023年に起業する方／1年以内に起業した方、応募期間：3/6(月)まで

■マジ価値サマリー（このお知らせでお伝えしたいこと）
・起業・開業の専門誌「起業時代」は元サッカー日本代表の鈴木啓太氏と槙野智章氏と起業の御祈願をするイベントを実施します
・2023年に起業する方、若しくは1年以内に起業した方を対象に、鈴木氏・槙野氏と一緒に御祈願に行きたい方を募集します
・開催は3月21日（火・祝）、東京都千代田区エリアを予定しています

freee株式会社（本社：東京都品川区、CEO：佐々木大輔、以下「freee」）は、起業・開業の専門誌「起業時代」にて、イベント『鈴木啓太さん＆槙野智章さんと起業の御祈願に行こう！』を実施します。2023年に起業する方、若しくは1年以内に起業した方を対象に本イベントに参加したい方を募集します。元サッカー日本代表で現在は会社を経営する鈴木啓太氏、槙野智章氏と共に事業成功への願いをこめて御祈願に行けるチャンスです。起業時代のアプリ内から簡単にご応募いただけますので、ぜひこの機会にご応募ください。

■イベント概要
応募期間
・ご応募　2023年3月6日（月）まで
・選考　　2023年3月8日（水）までを予定
※選考結果の発表は、通過した方へのご連絡を以て代えさせていただきます
※締切日を当初のご案内より延期しています


応募対象者
・2023年に起業することを目指して、具体的に起業準備されている方
・1年以内に起業して、事業を開始している方（個人事業・法人事業は問いません）
・メディアからの取材にご協力いただける方
※当日は各種メディア取材が入る可能性があります、映像や写真等への映り込みが発生する場合がありますので予めご了承ください


応募方法
以下のどちらかの方法でご応募ください。
①キャンペーン期間内に起業時代アプリ(無料)へご登録いただき、アプリ内のお知らせ欄のフォームからお申し込み
②雑誌 起業時代Vol.3に掲載されている応募フォームからお申込み
※フォームでご記入いただいた「これからの夢や想い」等の情報を基に編集部で選考を実施します

起業時代アプリはこちらからダウンロードください
iOS：https://apps.apple.com/jp/app/%E8%B5%B7%E6%A5%AD%E6%99%82%E4%BB%A3/id1626931961
Android：https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.co.freee.startbiz&pli=1

雑誌『起業時代』Vol.3は全国書店・コンビニ・ネット書店からご購入いただけます
楽天ブックス：https://books.rakuten.co.jp/rb/17366590/
Amazon：　https://www.amazon.co.jp/dp/491065304X/


開催概要
・日時：2023年3月21日（火・祝）12～17時の間の2時間程度
・場所：東京都千代田区エリア
・参加者：AuB株式会社 代表取締役　　　　　 鈴木啓太 氏
　　　　　株式会社HALTEN 代表取締役CEO　槙野智章 氏
※開催概要の詳細は当選者にのみご連絡します
※本イベントはクローズドイベントです

キャンペーンの詳細はこちらをご覧ください。
https://go.freee.co.jp/kigyojidai_GK.html

本イベントを取材希望の方は [e-mail] までご連絡ください。


■起業時代について
「ふつうの人がフツーに起業できる時代、はじまる」をテーマに、今すぐ起業したい人や漠然とこれからの生き方を考えている人に向け、起業・開業するための段取りをわかりやすく網羅的に解説する雑誌です。

起業時代公式ページ
https://www.freee.co.jp/kigyojidai/

起業時代公式SNSも是非ご覧ください。
Twitter：https://twitter.com/kigyojidai


■freee株式会社 概要
会社名：freee株式会社
代表者：CEO　佐々木大輔
設立日：2012年7月9日
所在地：東京都品川区大崎1丁目2-2 アートヴィレッジ大崎セントラルタワー21F
ホームページ：https://corp.freee.co.jp/
＜経営者から担当者にまで役立つバックオフィス基礎知識＞https://www.freee.co.jp/kb/

freeeは「スモールビジネスを、世界の主役に。」というミッションのもと、だれもが自由に経営できる統合型経営プラットフォームを実現します。日本発のSaaS型クラウドサービスとして、パートナーや金融機関と連携することでオープンなプラットフォームを構築し、「マジ価値」を提供し続けます。