【JPIセミナー】「”グリーンイノベーションコンパス”の活用とビジネス創出のポイント」12月11日(水)開催

ビジネスセミナーを企画開催するJPI(日本計画研究所)は、下記セミナーを開催します。

株式会社日本計画研究所

JPI(日本計画研究所)は、株式会社電通総研 戦略コンサルティング第1ユニット マネージャー 村田 大河 氏、コンサルティング本部 ビジネスデザイン第1ユニット マネージャー 鈴木 普之 氏を招聘し、「グリーンイノベーションコンパス」の活用とビジネス創出のポイントについて詳説いただくセミナーを開催します。

〔詳細・お申込みはこちら〕https://www.jpi.co.jp/seminar/17098

〔タイトル〕

カーボンニュートラル社会における企業課題解決に向けた

「グリーンイノベーションコンパス」の活用とビジネス創出のポイント

~温室効果ガス排出量削減と投資意思決定 気候関連の新たな事業アイデア創出等~

〔開催日時〕

2024年12月11日(水) 13:30 - 15:30

※セミナー開催終了後も、アーカイブ配信のお申し込みを受け付けております。

〔講師〕

株式会社電通総研

戦略コンサルティング第1ユニット マーケティング戦略部 SX戦略グループ

マネージャー

村田 大河 氏

株式会社電通総研

コンサルティング本部 ビジネスデザイン第1ユニット コンサルティング2部

マネージャー

鈴木 普之 氏

〔講義概要〕

企業の持続的な存続・成長、サステナブルな社会の実現のため、多くの企業がカーボンニュートラルという課題に直面しています。温室効果ガス排出量削減のためには、組織的な仕組みづくりや、従業員の環境意識向上を通じて、全社一丸となって取り組むことが重要です。さらに、企業は気候変動問題を機会と捉え、収益拡大を目指す必要もあります。

本セミナーでは、企業を取り巻く環境を概説した後、当社独自のフレームワーク『グリーンイノベーションコンパス』の活用方法を解説します。最後に、これらの手法を用いて、温室効果ガス排出量の削減、従業員の環境意識向上、新事業アイデア創出を実践したものづくり企業の事例を詳説します。

〔講義項目〕

1. 背景と課題

  (1) カーボンニュートラルにおける、企業を取り巻く環境

  (2) ものづくり企業が抱える課題

2. 『グリーンイノベーションコンパス』の活用方法

  (1) プロセスの整備・遂行

  (2) ツール整備

  (3) 組織力・人材力の強化

3. 支援事例の紹介

  (1) 企業事例①:温室効果ガス排出量/CFP削減と投資意思決定

  (2) 企業事例②:従業員の環境意識向上による組織力強化

  (3) 企業事例③:気候関連の新たな事業アイデア創出

4. 関連質疑応答

5. 名刺交換・交流会 

■人脈形成・新規顧客開拓・新事業展開にお役立てください。

■ライブ配信受講の方も、会場の名刺交換終了後に講師と個別オンライン対話ができる時間を設けております。

〔受講方法〕

会場受講・ライブ配信・アーカイブ配信(2週間、何度でもご都合の良い時間にご視聴可)のいずれかからお選びいただけます。

〔受講料〕

1名:33,690円(税込)

2名以降:28,690円 (社内・関連会社で同時お申し込みの場合)

普段交流の無い講師及び参加者間での名刺交換・交流会で人脈を広げ、事業拡大にお役立ていただいております。

〔詳細・お申込みはこちら〕https://www.jpi.co.jp/seminar/17098

◆セミナー終了後、講師へのご質問やお取り次ぎもさせていただいております。

◆講師やご参加者同士での人的ネットワークの構築や、新たなビジネスの創出に大変お役立ていただいております。

◆セミナー開催終了後も、アーカイブ配信のお申し込みを受け付けております。

【お問合せ】

株式会社日本計画研究所

〒106-0047東京都港区南麻布5-2-32 興和広尾ビル

TEL.03-5793-9761  FAX.03-5793-9767

URL  https://www.jpi.co.jp

【JPI(日本計画研究所)について】

“「政」と「官」と「民」との知の懸け橋”として国家政策やナショナルプロジェクトの敷衍化を支え、国家知の創造を目指す幹部・上級管理職の事業遂行に有益な情報をご参加者を限定したリアルなセミナーという形で半世紀、提供し続けています。

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会社概要

株式会社日本計画研究所

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URL
https://www.jpi.co.jp/
業種
教育・学習支援業
本社所在地
東京都港区南麻布5-2-32 興和広尾ビル
電話番号
03-5793-9761
代表者名
武内 利枝
上場
未上場
資本金
5000万円
設立
1974年10月