【デジタルギフトに関する調査】キャンペーン成功の鍵は“スムーズな受け取り体験”？

CCCMKホールディングス株式会社

2025年10月30日 10時00分

CCCMKホールディングス株式会社（本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長兼CEO：髙橋誉則）は、このたび、全国20～69歳のV会員1,795名を対象に、インターネット上での意識調査「Vアンケート」によって、「デジタルギフトに関する調査」を実施しましたのでお知らせいたします。

「デジタルギフトに関する調査」ダイジェスト

（1）過去1年にデジタルギフトを受け取っている人は半数近く

（2）企業から贈られるデジタルギフトに対する抵抗感は少ない

（3）受け取り方法の複雑さがデジタルギフト利用の課題に

（4）デジタルギフトで広がる贈り物の可能性と、シーンに応じた使い分け

近年、住所を知らなくても贈ることができ、スマートフォンで手軽に受け取ることができる「デジタルギフト」が、その利便性や手軽さから急速に広がっています。従来の贈り物とデジタルギフトは、同じ贈り物でも生活者の感じ方や意味合いに違いはあるのでしょうか。今回は「デジタルギフト」について、贈った経験・受け取った経験の有無やデジタルギフトに対する意識を調査しました。

（1）過去1年にデジタルギフトを受け取っている人は半数近く

まず、デジタルギフトの贈答経験について聞きました。

過去1年以内にデジタルギフトを「贈った経験がある」と回答した人は35.8%、「受け取った経験がある」と回答した人は47.5%となりました。自分で贈った経験よりも、受け取った経験がある人の割合が上回っており、約半数の方がデジタルギフトを受け取った経験をしていることが分かりました。

（2）企業から贈られるデジタルギフトに対する抵抗感は少ない

次に、デジタルギフトの受け取り意向について、贈り主を「個人から」と「企業から」に分けて調査を行いました。なお、企業から贈られる場合は、キャンペーンやアンケート謝礼などでデジタルギフトが利用されるケースを想定しています。

「贈り物をデジタルギフトで受け取りたいと思いますか」と聞いたところ、個人から贈られる場合では「どちらでもよい」の回答が55.4％と半数以上を占めています。同様に、企業から贈られる場合も「どちらでもよい」が47.4％と半数近くになりましたが、「デジタルギフトがよい」「どちらかというとデジタルギフトがよい」の合計は39.2％となり、「デジタルギフトでない方がよい」「どちらかというとデジタルギフトでない方がよい」の合計13.4%を大きく上回っています。

また、個人から贈られる場合の「デジタルギフトがよい」「どちらかというとデジタルギフトがよい」の合計（24.3%）と比較しても上回っており、企業から贈られるデジタルギフトに抵抗を感じる方は少ないことが明らかになりました。

（3）受け取り方法の複雑さがデジタルギフト利用の課題に

次に、デジタルギフトを「受け取りたくない」と感じる理由について調査しました。最も多い理由として、「受け取り方法がわかりづらい」の回答が全体の4割近くとなりました。この結果から、デジタルギフトにおいては、受け取りの際に複雑な手続きでないことが特に望まれているようです。また、「利用店舗が限られる」「引換の手間が発生する」の割合も3割を超えており、利便性や操作性が利用意向に影響していることがうかがえます。企業がキャンペーンでデジタルギフトを活用する際にはスムーズな受け取り体験が必要になってきそうです。

男女別で比較してみると、女性では「受け取り方法がわかりづらい」、男性では「気持ちが込められていない気がする」がそれぞれの性別と回答率の差が大きい結果となっています。

（4）デジタルギフトで広がる贈り物の可能性と、シーンに応じた使い分け

最後に、デジタルギフトについて生活者がどのように考えているかについて明らかにしました。

デジタルギフトを「今後（も）贈ってみたい」と回答した人は、「あてはまる」「ややあてはまる」の合計で47.5％。「今後受け取る機会が増えそう」の回答では、「あてはまる」「ややあてはまる」の合計で45.2％と半数近くが回答する結果となり、デジタルギフトの広がりに前向きな姿勢を示しました。ただし、「贈る場合手渡しするギフトと使い分けたい」の項目では「あてはまる」「ややあてはまる」の合計が61.2％となっており、必ずしもデジタルギフトが有効ということではなく、シーン別で使い分けたいと考える層が多いことも明らかになりました。

また、「デジタルギフトに対応する商品が増えてほしい」では「あてはまる」「ややあてはまる」の合計が60.1％となり、今後さらにサービスが充実することを望んでいる層も多いようです。前段の「贈り物をデジタルギフトで受け取りたくない理由」では、「利用店舗が限られる」では34.9％、「有効期限が短い」では20.4％の回答が見られました。対象商品の幅が広がることはもちろん、利用可能な店舗の拡大や有効期限の延長などによって、デジタルギフトは贈り物として、さらに広く浸透していく可能性が高いと考えられます。