プレスリリースアワード2022審査員全8名が決定　今年新たに日経ビジネス磯貝氏、元ヤフトピ奥村氏、Forbes JAPAN谷本氏

- NewsPicks 、東洋経済オンラインなど各メディア関係者らも審査員として参加 -

プレスリリース配信サービス「PR TIMES」等を運営する株式会社 PR TIMES（東京都港区、代表取締役：山口拓己、東証プライム：3922）は、メディア関係者やパブリック・リレーションズ見識者の8名を「プレスリリースアワード2022」の審査員メンバーに決定いたしました。この8名の審査員により、一次審査と最終審査会を実施し、授賞するプレスリリースを決定いたします。

【プレスリリースアワード2022】エントリーはこちら　2022年9月5日（月）まで受付中
 https://tayori.com/f/pressrelease-award2022/
 

• プレスリリースアワード2022審査会8名を決定

「プレスリリースアワード」は、プレスリリースの可能性拡大に貢献した企業と担当者を讃えるアワードで、2021年にPR TIMESが立ち上げました。当アワードでは、プレスリリースを発信するという習慣が、業態・規模・地域・法人個人を問わず広がり、表現方法や用途に対し発展性を持たせることを目指しています。1年間に国内で発表されたプレスリリースを対象に、社会性・公共性・共感性・将来性等の視点から、プレスリリースの可能性拡大に貢献したものを審査・選考し、表彰します。

「プレスリリースアワード2022」審査会は、メディア関係者やパブリック・リレーションズに関する見識を持つ方々を審査員に迎え、1名を除き当社外の独立した立場から審査できる8名で構成しています。今回新たな審査会メンバーとして、日経ビジネス編集長の磯貝高行氏、東京都市大学メディア情報学部教授でヤフー・トピックス元編集長の奥村倫弘氏、Forbes JAPAN執行役員 Web編集長の谷本有香氏の3名にご参加いただきます。以下に審査会の全8名を紹介いたします（※所属・役職は2022年8月時点）。

【2022年より新たに参加いただく審査員】
磯貝高行　日経ビジネス編集長

新潟県出身。1993年京大文卒、日本経済新聞入社。東京本社と大阪本社で主に企業取材を担当した。日経電子版のマーケティング担当、経営企画室などを経て、2021年4月から日経ビジネス編集長。


奥村倫弘　東京都市大学メディア情報学部教授

1969年生まれ。92年、読売新聞大阪本社に入社。98年にヤフーに転職し、ヤフー・トピックスの編集責任者を長く務めた。2019年より現職。主著に『ヤフー・トピックスの作り方』（光文社新書）など。


谷本有香　Forbes JAPAN 執行役員 Web編集長

Bloomberg TV、日経CNBCを経てフリーランスに。トニー・ブレア元英首相やスターバックス創業者等の世界3000人以上のVIPにインタビュー。現在は報道番組の出演、政府系スタートアップコンテストの審査員など多岐に活躍。2016年よりForbes JAPANに参画し、2021年より現職。


【2021年より引き続き参加いただく審査員】
池田光史　NewsPicks 執行役員CXO

1983年鹿児島生まれ。2007年東京大学経済学部卒業。週刊ダイヤモンドにて金融、日銀・財務省、自動車を担当。16年よりNewsPicksにて「電池ウォーズ」「テスラの狂気」「iPSの失敗」など担当。19年より編集長。2022年7月よりCXO（Chief Experience Officer）。


浦野有代　株式会社宣伝会議　月刊『広報会議』編集長

2003年入社。『編集会議』編集長、『販促会議』編集長、書籍部長を経て2020年より現職。広報実務者のための専門誌『広報会議』にてメディア対応、リスク管理、社内広報など実践に役立つ手法や考え方を取材。


河炅珍　國學院大學 観光まちづくり学部 准教授

國學院大學 観光まちづくり学部 准教授。1982年生まれ。韓国梨花女子大学卒業、東京大学大学院学際情報学府博士課程修了。博士（学際情報学）。専門はパブリック・リレーションズの歴史社会学。


吉川明日香　東洋経済オンライン編集長

1979年熊本県生まれ。2001年に東洋経済新報社に入社。経済・企業記者として『週刊東洋経済』『会社四季報』などに執筆。2012年の東洋経済オンライン全面リニューアルに参画、2016年から副編集長、2020年10月から編集長。


三島映拓　株式会社PR TIMES　広報PR管掌取締役

1980年島根県生まれ。2003年東京大学文学部卒業。05年ベクトル入社。07年PR TIMES入社後、CS、PRプランナー、アライアンス、広報など経験し、17年より取締役。経営管理と自社PRを担う。


 

• プレスリリースアワード2022について

「プレスリリースアワード2021」受賞企業8社

​「プレスリリースアワード」は、プレスリリースの可能性拡大に貢献した企業と担当者を讃えるアワードです。1年間の内に国内で発表されたプレスリリースの中から、社会性・公共性・共感性・将来性等の視点から、プレスリリースの可能性拡大に貢献したものを審査・選考し、表彰します。初年度開催となった昨年は総計420件のエントリーから32件が最終審査へとコマを進め、最終審査会の議論の末、大手日用品メーカーから地方BtoB企業まで異なるジャンルの8社のプレスリリースが受賞に至りました。
また、「プレスリリースアワード」は大賞を決める性質のアワードではなく、各部門で輝くプレスリリースを表彰します。現段階ではイノベーティブ賞、インフルエンス賞、ソーシャル賞、パブリック賞、エンパシー賞、ヒューマン賞、ストーリー賞、特別賞8つの部門賞を贈ることを予定しています。

【プレスリリースアワード2022｜応募概要】

エントリーフォーム：https://tayori.com/f/pressrelease-award2022/
受付期間：2022年7月25日（月）～2022年9月5日（月）
応募対象：2021年9月1日（水）～2022年8月31日（水）に日本国内で発信されたプレスリリース
※複数エントリーいただく際は、各プレスリリースごとにエントリーをお願いいたします
※「PR TIMES」ご利用有無は問いません。公に発信された全てのプレスリリースが応募対象です
 
プレスリリースアワード2022｜詳細と昨年度受賞企業のコメント
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001201.000000112.html
プレスリリース2021レポート｜全受賞作品と受賞ポイント
https://prtimes.jp/magazine/award-2021-report/
エントリーに関するよくあるご質問
https://tayori.com/q/pressrelease-award2022/
 

• 株式会社PR TIMESについて

PR TIMES（読み：ピーアールタイムズ）は、「行動者発の情報が、人の心を揺さぶる時代へ」をミッションに掲げ、企業とメディア、そして生活者をニュースでつなぐインターネットサービス「PR TIMES」を2007年4月より運営しています。報道機関向けの発表資料（プレスリリース）をメディア記者向けに配信するとともに、「PR TIMES」およびパートナーメディアに掲載し、生活者にも閲覧・シェアされています。利用企業数は2022年5月に6万9000社を突破、国内上場企業50％超に利用いただいています。情報収集のため会員登録いただくメディア記者2万3000人超、サイトアクセス数は月間5900万PVを突破、配信プレスリリース件数は累計100万件を超えています。全国紙WEBサイト等含むパートナーメディア210媒体以上にコンテンツを掲載しています。
クライアントとメディアのパートナーとして広報PR支援を行うPRパートナー事業や、ストーリー配信サービス「PR TIMES STORY」の運営、動画PRサービス「PR TIMES TV」「PR TIMES LIVE」の提供、タスク・プロジェクト管理ツール「Jooto」やクラウド情報整理ツール「Tayori」の運営も行っています。

【株式会社PR TIMES会社概要】

ミッション：行動者発の情報が、人の心を揺さぶる時代へ
会社名　　：株式会社PR TIMES 　（東証プライム　証券コード：3922）
所在地　　：東京都港区赤坂1-11-44 赤坂インターシティ8F
設立　　　：2005年12月
代表取締役：山口 拓己
事業内容　：- プレスリリース配信サービス「PR TIMES」（https://prtimes.jp/）の運営
- ストーリー配信サービス「PR TIMES STORY」（https://prtimes.jp/story/）の運営
- 広報・PRの効果測定サービス「Webクリッピング」（https://webclipping.jp/）の運営
- クライアントとメディアのパートナーとして広報・PR支援の実施
- 動画PRサービス「PR TIMES TV」「PR TIMES LIVE」（https://prtimes.jp/tv）の運営
- アート特化型オンラインPRプラットフォーム「MARPH」（https://marph.com/）の運営
- クラウド情報整理ツール「Tayori」（https://tayori.com/）の運営
- タスク・プロジェクト管理ツール「Jooto」（https://www.jooto.com/）の運営
- 広報PRのナレッジを届けるメディア「PR TIMES MAGAZINE」（https://prtimes.jp/magazine/）の運営
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