有料の動画配信サービス利用率は9.2％、利用経験者は14.2％に『動画配信ビジネス調査報告書2016』6月2日発行

Amazon・Netflixにより加速したVOD市場、多様化する企業のビジネス戦略と今後を探る

インプレスグループでIT関連出版メディア事業、及びパートナー出版事業、デジタルメディア＆サービス事業を展開する株式会社インプレス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：関本彰大）のシンクタンク部門であるインプレス総合研究所は、新産業調査レポート『動画配信ビジネス調査報告書2016［ Amazon・Netflixにより加速したVOD市場、多様化する企業のビジネス戦略と今後を探る ］』( https://r.impressrd.jp/iil/vod2016 )の販売を2016年6月2日（木）より開始いたします。

2015年度は世界最大手Netflixの参入や、Amazonによるプライム会員向け映像配信サービス「プライム・ビデオ」の開始など大きな動きがありました。一方で、事業提携を含めた各社の取り組みも活発化しています。民放テレビ5局は見逃し番組配信ポータルサイト｢TVer｣を開始し、テレビ朝日とサイバーエージェントは無料ネットテレビ局「AbemaTV」を開局、映像ソフトのレンタルサービスを手掛けるゲオによる「ゲオチャンネル」など新しいサービスが開始されています。このように動画配信ビジネス市場全体が盛り上がりを見せており、今後動画配信ビジネスが本格的に拡大することが予想されます。

そこで、本調査報告書では、動画配信ビジネスに関して、その最新概況や業界構造、ビジネスモデルや収益モデルなどについて徹底分析するほか、国内・海外の注目すべき事業者の概要と戦略をそれぞれ解説し、今後の動画配信ビジネスを展望しています。

また、45の国内・海外の注目すべき動画配信サービスの概要も個票形式で紹介しています。

さらに、①PCでのインターネットユーザーの有料の動画配信サービスに関する利用率や利用意向および、②実際に動画配信サービスを利用しているユーザーの利用動向を詳細に調査し、この１年間の変化や「料金体系別」「性年代別」「視聴環境別」などのクロス軸による集計を行い分析しています。また、集計結果は付属のCD-ROMにExcel形式で収録しています。最新の動画配信ビジネスの現状と未来がわかる必携の一冊です。

＜＜有料動画配信サービスの利用率や利用意向調査の注目の調査結果＞＞

■有料VODの利用率は9.2％に増加、利用経験者は14.2％に
動画配信サービスの利用率は、「3か月以内に、有料の動画配信サービスを利用したことがある」が9.2％となりました。昨年の7.7％からは1.5ポイント増加し、3か月より以前の利用者も含めた利用経験者は14.2％（同0.7ポイント増）となりました。

性年代別に見ると、男性20代の22.6％(昨年より5.9ポイント増)をピークに男性10代や、男性30代で有料の利用率が高く、男性の利用率は女性より全体的に高い数値です。また、個人が利用可能なデバイス（複数回答）別に見ると、タブレット利用者の有料利用率が18.8％(昨年より4.2ポイント増)と高く、据え置き型ゲーム機やポータブルゲーム機保有者が18.5％(同5ポイント増)、スマートフォン保有者が16.4％(同5.9ポイント増)となっています。

【図表1. VODの利用経験】

■無料見逃し配信サービス「TVer」の利用経験者は6.8％

2015年10月にサービスが開始されたTVer（在京民放5社が連携した放送番組の見逃し配信ポータルサービス）の利用率は6.8%となり、利用経験者は11.5%となっています。

【図表2. TVerの利用経験】

 

＜＜有料動画配信サービスの利用者の利用状況調査の注目の調査結果＞＞

■ユーザーのうち定額制利用者は86.6％、都度課金は20.6％
有料動画配信サービスで、定額制のサービスを利用しているユーザーは合計で86.6％、都度課金を利用しているユーザーは合計で20.6％となっています。定額制のHuluやdTVの利用者、Amazonプライム会員が多いこともあり、定額制利用者の比率のほうが高い結果となっています。また、都度課金のみの利用者は昨年より9.9ポイント減少しており、より定額制への移行が進んでいます。

【図表3. 利用しているVODサービスの料金体系】

■サービスの特徴によって、視聴頻度に差異

主に利用している動画配信サービス別に視聴頻度をみると、週に複数回以上視聴するユーザーの比率は、Huluユーザーが73.2％、dTVユーザーが64.6％であるのに対し、Amazonビデオユーザーは49.7％と低い結果となっています。視聴頻度の差は、動画配信専門のサービスと追加料金なしで動画視聴もできるサービスの違いと考えられます。今後、後者のようなサービスにより、動画配信サービスの利用者のすそ野が広がっていくことが推測できます。
 

【図表4. 利用サービス別の視聴頻度】

 

＜＜調査概要＞＞
■有料動画配信サービスの利用率と非利用者の意向調査
調査対象        ：NTTコム リサーチの保有する消費者モニター
有効回答数    ：40,976サンプル
サンプリング    ：性年齢階層別インターネット利用人口構成比に可能な限り整合するように抽出
調査手法        ：PC上でのウェブアンケート
調査期間        ：2016年4月18日～4月25日

■有料動画配信サービス利用者の利用状況調査
調査対象        ：利用率調査で有料の動画配信サービスを利用していると回答した人を対象に、利用率  
調査で得られた性年代別有料動画配信サービス利用者構成に整合するように抽出
有効回答数    ：943サンプル
調査手法        ：PC上でのウェブアンケート
調査期間        ：2016年4月26日～5月9日

＜＜調査報告書の製品形態、および販売に関するご案内＞＞
『動画配信ビジネス調査報告書2016』製品形態・販売価格 一覧
著        ：森田秀一
著・編    ：インプレス総合研究所
発売日    ：2016年6月2日（木）（予約受け付け中）
価格         ：CD（PDF）版 68,000円（税別）
CD（PDF）+冊子版 78,000円（税別）
判型        ：A4判
ページ数    ：306p
詳細、ご予約は右よりご覧ください。 https://r.impressrd.jp/iil/vod2016

インプレス総合研究所の調査報告書は、お客様のご利用ニーズに合わせ、簡易製本の冊子版、CD（PDF）版をご用意しております。

以上

【株式会社インプレス】 http://www.impress.co.jp/
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