【エデュケーショナルネットワーク】学習塾における生徒の大学入試傾向・指導状況をアンケート調査

学校推薦型・総合型選抜対策の指導ニーズが増加

増進会ホールディングス（Ｚ会グループ）

2025年1月15日 10時00分

株式会社増進会ホールディングス（Ｚ会グループ）のグループ会社で、教育機関の支援事業を行う株式会社エデュケーショナルネットワーク（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：大久保忠志）は、2024年7月および2024年10月の2回にわたり、全国の学習塾関係者を対象に、学習塾における生徒の大学入試傾向や指導状況などに関するアンケート調査を実施しました。詳しい回答結果については、当社が運営する学校・学習塾関係者向けWEBサービス「Mytranz（マイトランズ）」にて、１月下旬より紹介する予定です。

①生徒の主な志望大学について

・地元私立が47.3%と最も高く、次いで地元国公立25.6%、地元以外の私立12.2%、地元以外の国公立12.0%と続く。

・地元の私立・国公立で72.9%を占めており、地元志向の強さがうかがえる。

・地元は私立の割合が国公立の2倍近いのに対し、地元以外では私立と国公立がほぼ同程度。

②生徒の主な入試方法について

・一般選抜が56.1%と最も高く、次いで学校推薦型選抜30.5%、総合型選抜10.6%と続く。

③志望大学による入試方法の傾向の違い

・私立は学校推薦型選抜・総合型選抜の割合が合わせて57.5%と高く、国公立は一般選抜の割合が80.7%と高い。

④学校推薦型・総合型選抜対策の実施状況について

・高校生が在籍している学習塾の３分の２（66.6%）が「学校推薦型・総合型選抜対策」を行っている。

⑤学校推薦型・総合型選抜対策のニーズの変化について

・「学校推薦型・総合型選抜対策」のニーズが「以前より高まっている」と答えた回答者が73.6%にのぼる。

エデュケーショナルネットワーク調べ

アンケートの概要

【調査Ⅰ】学習塾で必要としている「大学入試情報」について

・調査目的：学習塾における生徒の大学入試の傾向等を調査・分析するため。

・調査対象：全国の学習塾関係者

・調査期間：2024年7月16日（火）～7月31日（水）

・調査方法：インターネットリサーチ

・有効回答者数：433名

【調査Ⅱ】学習塾における高校生指導・大学入試対策について

・調査目的：学習塾における高校生指導・大学入試対策の状況等を調査・分析するため。

・調査対象：全国の学習塾関係者

・調査期間：2024年10月1日（火）～10月16日（水）

・調査方法：インターネットリサーチ

・有効回答者数：410名

主な回答結果と分析

①生徒の主な志望大学について（調査Ⅰより）

Q：貴塾の生徒（卒塾生含む）が志望する主な大学を選んでください（n=433）

※この質問における「地元」とは、概ね自宅から通える範囲の学校を想定しています

・地元の私立大学　205（47.3%）

・地元の国公立大学　111（25.6%）

・地元以外の私立大学 53（12.2%）

・地元以外の国公立大学 52（12.0%）

・地元の短期大学 2（0.5%）

・その他 10（2.3%）

②生徒の主な入試方法について（調査Ⅰより）

Q：貴塾の生徒（卒塾生含む）が希望する主な入試方法を選んでください（n=433）

・一般選抜 243（56.1%）

・学校推薦型選抜（指定校推薦・公募推薦） 132（30.5%）

・総合型選抜 46（10.6%）

・その他 12（2.8%）

③志望大学による入試方法の傾向の違い（調査Ⅰより）

上記①②の回答結果をもとに、生徒の志望大学のタイプ（私立、国公立）ごとに入試方法をカウント（「その他」と回答したものは除く）し、割合を算出したところ、下記の結果となりました。

＜私立大学志望者と国公立大学志望者の比較＞

・一般選抜の割合は、私立42.5%に対して国公立80.7%と、国公立のほうが明らかに高い。

・学校推薦型選抜の割合は、私立44.0%に対して国公立13.0%と、私立のほうが明らかに高い。

・総合型選抜の割合は、私立13.5%に対して国公立6.2%と、私立のほうが高い。

・学校推薦型・総合型選抜を合わせた場合、私立は57.5%と全体の6割近くを占めるのに対し、国公立は19.2%と全体の2割弱にとどまる。

＜参考：私立大学志望者と国公立大学志望者を、それぞれ地元・地元以外で分割して比較＞

【私立大学】

・一般選抜の割合は、地元私立のほうが高い傾向がみられた。

・総合型選抜の割合は、地元以外の私立のほうが高い傾向がみられた。

【国公立大学】

・一般選抜の割合は、地元以外の国公立のほうが高い傾向がみられた。

・学校推薦型選抜の割合は、地元国公立のほうが高い傾向がみられた。

④学校推薦型・総合型選抜対策の実施状況について（調査Ⅱより）

Q：貴塾では高校生に、学校推薦型・総合型選抜対策を行っていますか（n=359）

※調査Ⅱの回答者のうち、高校生が在籍している学習塾の関係者のみ回答

・行っている 239（66.6%）

・行っていない 120（33.4%）

⑤学校推薦型・総合型選抜対策のニーズの変化について（調査Ⅱより）

Q：2020年度の大学入試改革以降、学校推薦型・総合型選抜対策のニーズに変化はありますか（n=293）

※上記④で学校推薦型・総合型選抜対策を「行っている」と回答した学習塾関係者のみ回答

・以前より高まっている 176（73.6%）

・以前と大きく変わらない 62（25.9%）

・以前より低くなっている 1（0.4%）

2020年度の大学入試改革以降、学校推薦型・総合型選抜対策のニーズに変化はありますか

回答結果と分析のまとめ

①生徒の主な志望大学について

「地元私立」が47.3%と最も高く、次いで「地元国公立」25.6%、「地元以外の私立」12.2%、「地元以外の国公立」12.0%と続きました。私立・国公立を合わせて地元（自宅から通える範囲）の学校が72.9%を占め、地元志向の強さがうかがえる結果となりました。また、地元では私立の割合が高いのに対し、地元以外では私立・国公立の割合がほぼ同程度となったことも特筆されます。

②生徒の主な入試方法について

「一般選抜」56.1%、「学校推薦型選抜」30.5%、「総合型選抜」10.6%という結果となりました。文科省発表の資料（大学入学者選抜の実態の把握及び分析等に関する調査研究調査報告書：2024年2月）では、2023年度大学入学者では「一般選抜」48.6%、「学校推薦型選抜」36.5%、「総合型選抜」14.9%という結果でした。本アンケートの結果は、学習塾に通う生徒をベースにしたものであることなどから、このような差異が出たものと思われます。

③志望大学による入試方法の傾向の違い

私立志望は学校推薦型選抜および総合型選抜の割合が高く、国公立志望は一般選抜の割合が高いという、想定通りの結果となりました。

④学校推薦型・総合型選抜対策の実施状況について

高校生が在籍している学習塾のうち、3分の2（66.6%）が学校推薦型・総合型選抜対策を「行っている」という結果となりました。実施している塾での指導内容は、「小論文対策」が90.8%と最多で、次いで「提出書類（活動報告書・入学志望理由書など）の作成サポート」80.8%、「面接対策」68.6%などとなっています。学校推薦型選抜や総合型選抜の広がりを背景に、従来の学習指導以外の分野でも、学習塾の役割が拡大している現状がうかがえます。

⑤学校推薦型・総合型選抜対策のニーズの変化について

学校推薦型・総合型選抜対策のニーズが「以前より高まっている」と答えた回答者が73.6%にのぼりました。本アンケートでは、「学校推薦型・総合型選抜対策」のほかに、「授業の補習・定期テスト（評定）対策」「大学入試対策（一般選抜・共通テスト）」を行っている塾に対しても、それぞれのニーズが変化したか否かを質問していますが、両者とも「以前と大きく変わらない」と答えた回答者が6割程度を占めました。学習塾での高校生指導において、「学校推薦型・総合型選抜対策」のニーズが顕著に増加している現状がうかがえます。

回答結果の閲覧方法について

回答結果の閲覧には「Mytranz」へのご登録（無料）が必要です（学校および学習塾関係者限定）。下記のページよりお申込みください。登録完了後、「Mytranz」にログインいただき、TOPページより閲覧ください。

※学校および学習塾関係者対象です。生徒・保護者をはじめとした個人の方はご利用いただけません。

※学校関係者と学習塾関係者ではお申込み方法が異なりますのでご注意ください。

「Mytranz」ご案内・お申込みページ

「Mytranz」について

「Mytranz」とは、学校および学習塾関係者を対象とした、教育情報一覧および当社が提供するWEBサービスのID統合サービスです。今まで複数のサイトでご覧いただいていた、当社の発信するさまざまな教育情報・サービス情報を一覧化しました。利用者は学校・塾に必要な情報に、いち早くたどり着くことができます。