日本の仕事現場における英語使用の実態を調査―『アルク英語教育実態レポートVol.17』6月23日発表

仕事で英語を使う人は、特徴の異なる4グループに分けられることが明らかに

株式会社アルク(東京都千代田区 代表取締役社長:天野 智之、以下アルク)より、『アルク英語教育実態レポート』の第17弾となる「日本の仕事現場における英語使用実態調査」のご案内を申し上げます。
【本調査の背景と目的】
「仕事現場で英語が必要になる」という声が、過去20年近く、もしくはそれ以上の長きにわたり高まり続けています。アルクでも、「仕事で英語を使って活躍したい」と考える社会人を対象にした教材・サービスを数多く提供してきました。しかし、実際の仕事現場での英語使用に関する定量的な調査はいまだに少なく、「将来的に仕事で英語を使うかもしれない」人が学習の目標設定をしづらいのが現状です。そこで今回、「3カ月に1回以上、仕事で英語を使っている人」を対象に、「誰が」「どのような業務で」英語を使用しているのかを調査しました。

【調査概要】
1. 調査対象

20~59歳の男女、有職者で、3カ月に1回以上、仕事で英語を使用する人。有効回答者数679人
2. 調査方法
民間調査会社のシステムを利用したインターネット調査
3. 調査期間
2019年11月14日(木)~11月25日(月)

【調査結果】
1. 仕事での英語使用者は、「どのような業務で英語を使用するか」によって、少なくとも4つのグループに分けられる。


グループ1:メール・レター・チャットや書類の読み書きが多い

グループ2:さまざまな業務を英語で実施

グループ3:書類の読み書きが多い

グループ4:対面でのやり取りが多い






2. 業種・職種など他の属性も掛け合わせると、各グループにあてはまる典型的な人物像は以下の通り。


3. グループ2は英語力が高く海外滞在経験もある人が多いが、他のグループは英語力が高くなく、海外経験もない人が多い。グループ2以外は苦労しながら業務を実施している様子が伺える。

グループ2は「どんな状況でも適切なコミュニケ―ションが可能」なスピーキング力を持つ人が多いが、他は「仕事でも限られた範囲では対応が可能」までが多いグループ2は「どんな状況でも適切なコミュニケ―ションが可能」なスピーキング力を持つ人が多いが、他は「仕事でも限られた範囲では対応が可能」までが多い

グループ2は滞在期間や滞在理由に関わらず、海外滞在経験がある人が多いグループ2は滞在期間や滞在理由に関わらず、海外滞在経験がある人が多い

 


【まとめ】
「仕事で英語を使う人」は、その特徴から、少なくとも4つのグループに分けられることが今回の調査結果でわかりました。学習者が、将来、どのグループに属する可能性が高そうかを考え、それを考慮しながら英語学習をすることによって、「英語学習の一つのゴール」が見え、学習が継続しやすくなるのではと考えられます。英語学習者、並びに英語指導者の方々には、本調査を参考にしていただき、より効果的・効率的な英語学習を進めていただければ幸いです。

▼▼調査レポートの全文は以下よりダウンロードできます(無料・登録不要)▼▼
https://www.alc.co.jp/company/report/pdf/alc_report_20200623.pdf

【アルク英語教育実態レポート】
https://www.alc.co.jp/company/report/

▼▼「仕事の英語」が学べるアルクの教材・サービス▼▼
<通信講座・書籍>
https://ec.alc.co.jp/business/
<オンライン英会話>
https://eikaiwa.alc.co.jp/pages/lesson02
<法人向け英語研修>
https://www.alc-education.co.jp/business/

[アルクとは]
アルクは、1969年4月の創業以来、半世紀にわたって、企業理念として「地球人ネットワークを創る」を掲げ、実践的な語学力を身につける教材の開発をすすめてきた語学教育総合カンパニーです。2021年に創刊50周年を迎える英語学習情報誌『ENGLISH JOURNAL』をはじめ、受講者数延べ120万人の通信講座「ヒアリングマラソン」シリーズ、書籍、研修、eラーニング教材、各種デジタルコンテンツの提供など、語学分野における学習者向けの様々な支援を行っております。
https://www.alc.co.jp/
 
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