新聞広告の日「#2022年を愛の年に🤝」
10月20日(木)朝日新聞朝刊にて、ライバル同士が讃えあう新聞広告を掲載
株式会社朝日新聞社(代表取締役社長:中村史郎)は、 本日10月20日の「新聞広告の日」の朝日新聞朝刊に、エンタメ、スポーツ、漫画業界でライバルとも言える他者同士が、新聞広告を通して讃えあうプロジェクト「#2022年を愛の年に🤝」を掲載しました。日常生活に悩みや不安を感じる人が77.6%を超え過去最高を記録するなど、議論や分断が多く生まれた2022年を愛の年にすべく、プロジェクトを展開します。
https://prtimes.jp/a/?f=d9214-20221031-7a6a9c646606c364a39077204c749892.pdf
【プロジェクトの背景】
内閣府が2022年1月7日(金)に公表した「国民生活に関する世論調査」(※2)によると、日常生活での悩みや不安について「感じている」「どちらかと言えば感じている」と回答した人は77.6%に上り、過去最高を記録。前回の調査実施は新型コロナウイルス禍以前の2019年度で、その時の63.2%から大きく増加しました。さらに調査実施後も、歴史的猛暑が記録される中でのマスク生活が続いたり、止まらない値上げラッシュが家計を苦しめたりするなど、2022年は生活者の悩みや不安を増幅させる出来事が多く続きました。
※2:内閣府「国民生活に関する世論調査」2022年1月7日発表
【プロジェクトについて】
そのような社会的背景を受け、新聞広告の日プロジェクト「#2022年を愛の年に🤝」では、少しでもポジティブな機運を醸成すべく、エンタメ、スポーツ、漫画業界でライバルとも言える他社同士が、ひとつの紙面で互いに讃えあう機会をつくりました。本プロジェクトでは、「広告=自社の宣伝」という枠組みを超え、他社との違いを認め、誰であろうと讃えることを提案しています。
2022年も残すところあと73日と迫る中、煽(あお)りあうのではなく、讃えあうことを提案する本プロジェクトを通して、2022年が愛の年となるきっかけをつくることを目指します。
●プロジェクトの概要
名称: 新聞広告の日プロジェクト「#2022年を愛の年に🤝」
掲載日: 2022年10月20日(木) 朝日新聞全国版朝刊
主催: 朝日新聞社
企画: The Breakthrough Company GO
●プロジェクトビジュアル
●プロジェクトステートメント
2022年はまだ、愛の年にできる。
前を向くにも、ちからが必要な1年だった。
止まらない値上げラッシュが、家計を苦しめた。
思いもよらない出来事が、さまざまな議論や分断を生んだ。
未来に大きな希望を見出すには、まだ時間がかかるかもしれない。
だけど、生きる励みや小さな希望を増やすことは、いつだってできる。
煽りあうより、讃えあおう。
10月20日、今日は新聞広告の日。
アイドルと、バーチャルライバー。セ・リーグ王者と、パ・リーグ王者。最先端の漫画と、リアルな漫画。
それぞれの舞台で熱狂を生むライバルたちが讃えあう機会を、まずはつくりました。
あらゆる世代の目に届く新聞広告をつかって。
今年も、あと73日。
人とのちがいを、認めよう。「いいね」と思ったら、誰であろうと褒めよう。
愛を増やすことは、この瞬間からはじめられるのだから。
#2022年を愛の年に🤝
●「讃えあい広告」掲載ビジュアル
【「新聞広告の日」について】
一般社団法人日本新聞協会(東京都千代田区、会長:丸山昌宏)が1958年(昭和33年)、日ごろの広告出稿に感謝するとともに、新聞広告を広くPRする目的で、10月20日を「新聞広告の日」に制定。
朝日新聞社は2019年、新聞広告の日プロジェクト 朝日新聞社×左ききのエレンPowered by JINS」と題して、話題沸騰中のWEB発マンガ「左ききのエレン」とコラボレーション。朝日新聞内の見開き2ページ(30段)のすべてに漫画を掲載し、「第40回新聞広告賞 新聞社企画・マーケティング部門」で新聞広告賞を受賞。
2020年は、賛同企業6社との合同プロジェクトとして、「#広告しようぜ」プロジェクトを実施。6社の企業が、それぞれの企業活動に沿ったテーマの広告を募集。応募作品の中から選ばれた広告を、後日実際に朝日新聞にその企業の広告として掲載し、「第41回新聞広告賞 新聞社企画・マーケティング部門」で奨励賞を受賞。
昨年は、高齢者のスマートフォンでのサービス利用を啓発する広告特集「高齢者にこそ、最新のスマホサービスを。」を掲載し、2020年同様、「第42回新聞広告賞 新聞社企画・マーケティング部門」で奨励賞を受賞しました。
【本プロジェクトの企画企業について】
○The Breakthrough Company GO
電通・博報堂より独立した三浦崇宏と福本龍馬によって2017年に設立。通常の広告・PR会社の領域を超えて、“事業クリエイティブ”を標榜。クリエイティビティを核に大企業の新規事業立ち上げから事業成長や組織戦略のサポートまで手がける。また、PR発想とクリエイティブを掛け合わせた、ニュースになるプロモーションを得意とする。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像