ベネッセの英語4技能学習アプリ「GELP（ジェルピー）」が第22回日本e-Learning大賞「個別最適な学び特別部門賞」を受賞

　株式会社ベネッセコーポレーション（本社：岡山県岡山市、代表取締役会長兼社長：岩瀬大輔、以下：ベネッセ）が提供する、生徒の学力と関心に応じて個別最適化され、自律的な英語4技能学習ができる中学生・高校生向けアプリ「GELP（ジェルピー）」は、この度、一般社団法人オンライン教育産業協会が主催する第22回日本e-Learning大賞にて「個別最適な学び特別部門賞」を受賞しました。

【第22回日本e-Learning大賞「個別最適な学び特別部門賞」受賞】

中学生・高校生向け英語４技能学習アプリ「GELP（ジェルピー）」

▶GELP（ジェルピー）　https://www.benesse.co.jp/gtec/gelp/

【アプリ概要】

　「GELP」は、自社で大学入試にも活用できる英語検定「GTEC（ジーテック）」などを保有し、学校の英語指導に精通しているベネッセが新たに開発した、中学生・高校生向けの英語４技能学習アプリです。ユーザー数260万以上（2025年9月時点）の英語学習アプリ「レシピー」の株式会社ポリグロッツとの共同開発により、2025年4月から提供を開始しました。

　最新の生成AI技術の活用と、生徒と教員双方のデータ連携により、個人の英語学習のみならず、学校での英語授業内でも活用できることが特長です。学力が多様な教室内においても、AIを活用した個別対応を行うことで、教員の授業の負荷を減らしながら、生徒それぞれに対して英語4技能の個別最適な学習内容を提供することが可能です。また、ベネッセが行う、大学入試にも活用できる英語検定「GTEC」の蓄積データと組み合わせて、志望大学に応じた学習プログラムを設定することもできます。

　アプリのリリースより3ヶ月の間に、約300校・11自治体(2025年7月25日時点)にご活用いただいており、「集団の発音指導が難しかったが、AI評価により音読指導がスムーズになった」「課題配信で生徒に授業の予習をさせることで、対話中心の指導ができる」などの評価をいただいています。

▶特長1：個別最適化された英語4技能の学習が可能

– 学習者のレベル・関心・学習時間に応じて、一人ひとりに最適な教材（MyRecipe）を自動配信

– 「GTEC」スコア連携による目標設定支援と、志望大学合格者の実績データからのスコア比較機能を搭載

▶特長2：即時フィードバック＆対話型コンテンツの提供

– 発音・文法・語いだけでなく論理面まで瞬時に評価するAIフィードバック

– 特許取得のディベート練習レッスンなど、生成AIを使った対話コンテンツで発信意欲を引き出す

▶特長3：AIによる教員の負荷軽減とデータ活用

– 先生管理画面でAI生成の設問が配信可能、音読評価や学習進捗を一括管理

【受賞者コメント】 　「学校内で学力差が広がり、一律の指導が難しくなってきた」「発信活動をもっと行いたいが、フィードバックや添削に時間がかかる」──こうした学校現場の先生方の声をもとに、ベネッセと株式会社ポリグロッツが約２年をかけて共同開発したGELP（ジェルピー）が、その名の通り「個別最適な学び特別部門賞」を受賞することができ、大変光栄に思います。今後は、「日本の中高生が使う最初で最後の英語学習ツールになる」ことを目標に掲げ、GELPのさらなるブラッシュアップに取り組んでまいります。 株式会社ベネッセコーポレーションGTEC・グローバル事業開発部長　吉松真理恵　 株式会社ポリグロッツ　代表取締役　山口隼也

■【日本e-Learning大賞とは】　https://www.online-learning-forum.jp/award-winner/

　「日本e-Learning大賞」は、企業・学校・自治体などにおける、e-Learningを活用したコンテンツ・サービス・ソリューションの中から、特に優れたものを選出するアワードです。教育をテーマとしたアワードの中で、経済産業省、文部科学省、総務省、厚生労働省の4つの大臣賞が付与されるのは他に例がなく、毎年大きな注目を集めています。

■株式会社ベネッセコーポレーションについて

　「Benesse＝よく生きる」という企業理念のもと、模擬試験「進研模試」をはじめとした学校向けサービスや、通信講座「進研ゼミ」「こどもちゃれんじ」などを通して、幼児から社会人まで、一人ひとりの成長を生涯にわたって支援する教育関連事業を展開しています。

　今回受賞した「GELP」を展開する高校領域の事業においては、、高校生を対象とした大学入試模擬試験「進研模試」や、学習・進路指導教材「スタディーサポート」「進路マップ」、英語能力テスト「GTEC」などを展開し、日本全国の約9割の学校と接点があります。また、グループ会社のClassi株式会社からクラウド型学習支援サービスを提供しており、グループ一体となって「公教育の頼れるパートナー」を目指してICTを活用した質の高い商品・サービスの提供に取り組んでいます。