いい部屋ネット 街の住みここち&住みたい街ランキング2026<京都府版>

大東建託

大東建託株式会社(本社:東京都港区、代表取締役 社長執行役員 CEO:竹内啓)は、過去最大級の居住満足度調査を行い、「いい部屋ネット 街の住みここちランキング2026<京都府版>」「いい部屋ネット 住みたい街ランキング2026<京都府版>」として集計しました。

※2つ以上近接駅を統合した場合は、駅名の後にA(area)を付記しています。

※【梅田A】梅田・大阪梅田(阪急神戸線)・大阪梅田(阪神本線)・大阪・北新地・西梅田・東梅田、【神戸三宮A】三ノ宮・神戸三宮(阪急神戸線)・神戸三宮(阪神本線)・神戸三宮(神戸高速鉄道東西線)・三宮・花時計前、【高槻A】高槻・高槻市、【大宮A】大宮・四条大宮、【烏丸A】烏丸・四条、【伏見桃山A】伏見桃山・桃山御陵前、【京都河原町A】京都河原町・祇園四条、【祝園A】新祝園・祝園、【興戸A】同志社前・興戸、【下狛A】狛田・下狛

※「住みここち(駅)ランキング」は、駅徒歩15分以内に居住している回答者が30名以上の駅を、「住みここち(自治体)ランキング」は回答者50名以上の自治体を対象に集計しています。

※「住みここちランキング」は、2022~2026年の5年分の回答を累積して集計しています。ただし、各集計対象の自治体・駅の人数が2022~2026年の累計人数では規定に満たない場合(自治体は回答者数50名未満、駅は回答者数30名未満)、2021年の回答も累積しています。また、2021年を追加しても規定に満たない場合は2020年の回答も、さらに足りない場合には2019年の回答を累積しています。なお、回答者に重複はありません。

※「住みたい街(駅)ランキング」は、京都府居住者の2026年の回答を関西エリアの駅を対象にしてランキングを集計しています。「住みたい街(自治体)ランキング」は、京都府居住者の2026年の回答を全国の自治体を対象にしてランキングを集計しています。

※「住みたい街ランキング」では、行政区はまとめて一つの自治体として集計していますが、大阪市・堺市・京都市・神戸市は行政区を分けて集計しています。

総評

■住みここち(駅)トップは、丸太町

京都市中京区に位置する丸太町(地下鉄烏丸線)が、昨年2位から順位を上げて1位に輝きました。2位は京都市上京区に位置する鞍馬口(昨年6位)、3位は京都市左京区に位置する松ケ崎(昨年4位)で、いずれも昨年から順位を上げてトップ3位入りしています。トップ10内では、6位西大路御池(昨年13位)、9位修学院(昨年27位)が昨年から順位を上げてトップ10入りしています。トップ9は、すべて京都市の行政区に位置する駅です。

■住みここち(自治体)トップは、7年連続で京都市中京区

京都市中京区が、7年連続で1位に輝きました。2位は、6年連続で京都市左京区です。3位は相楽郡精華町で、昨年4位から一つ順位を上げました。トップ10内では、9位京都市西京区が昨年12位から順位を上げてトップ10入りしています。

■住みたい街(駅)トップは、7年連続で京都

1位は、7年連続で京都(JR東海道本線)です。2位は4年連続で、梅田A(梅田・大阪梅田・大阪・北新地・西梅田・東梅田を統合)です。3位は、2年連続で神戸三宮A(三ノ宮・神戸三宮・三宮・花時計前を統合)です。

■住みたい街(自治体)トップは、 京都市中京区

「住みここち(自治体)」でも1位の京都市中京区が、今年は1位に輝きました。2位は東京23区です。3位は京都市左京区で、昨年10位から大きく順位を上げてトップ3入りしています。4位は同率で京都市上京区と大阪府高槻市です。

街の住みここち(駅)ランキング2026<京都府版>駅TOP20・因子別TOP5

●「賑わい」因子のトップ5は、京都市の中京区(京都市役所前・烏丸御池)と下京区(烏丸A・京都河原町A・五条)に位置する駅の評価が高くなっています。

●「防災」因子では、1位の京田辺市に位置する松井山手が、唯一偏差値80台の極めて高い評価を得ています。

●昨年から順位を上げてトップ20入りしたのは、9位修学院(昨年27位)、16位三山木(昨年22位)、19位烏丸A(昨年25位)、20位木津(昨年24位)です。

TOP20外の「駅」 因子別順位トピックス

●生活利便性の1位は西院(阪急京都線)、2位は伏見桃山A(近鉄京都線)、3位は椥辻(地下鉄東西線)でした。

●交通利便性の1位は東寺(近鉄京都線)、2位は西山天王山(阪急京都線)、3位は四宮(京阪京津線)でした。

●行政サービスの3位は西山天王山(阪急京都線)でした。

●静かさ治安の1位は木津川台(近鉄京都線)、3位は国際会館(地下鉄烏丸線)でした。

●親しみやすさの2位は西山天王山(阪急京都線)、3位は北野白梅町(京福電鉄北野線)でした。

●賑わいの3位は京都河原町A(阪急京都線)でした。

●物価家賃の1位は久津川(近鉄京都線)、2位は祝園A(JR片町線)、3位は興戸A(JR片町線)でした。

●防災の2位は木津川台(近鉄京都線)、3位は山田川(近鉄京都線)でした。

※因子別の順位で、偏差値が50未満の場合は「-」と表示しています。

街の住みここち(自治体)ランキング2026<京都府版>自治体TOP20・因子別TOP4・5

●「住みここち(自治体)」で1位の京都市中京区は、「生活利便性」「賑わい」の2因子で1位、「交通利便性」「親しみやすさ」の両因子で3位の評価を得ています。

●「静かさ治安」因子では、京都駅や大阪市内へのアクセスが比較的良く、利便性がありつつも自然豊かな郊外のベッドタウンの相楽郡精華町・乙訓郡大山崎町・ 綴喜郡井手町の評価が高くなっています。なお、「静かさ治安」因子で1位の相楽郡精華町は、「行政サービス」「静かさ治安」「物価家賃」「防災」の4因子でも1位となっており、特に「物価家賃」因子では唯一偏差値70台の高い評価を得ています。

●「行政サービス」「親しみやすさ」因子で上位の自治体は「住みここち(自治体)」でも評価が高く、トップ10のうち8自治体が「行政サービス」「親しみやすさ」因子でも10位以内にランクインしています。

TOP20外の「自治体」 因子別順位トピックス

●静かさ治安の3位は船井郡京丹波町でした。

●物価家賃の3位は綴喜郡井手町でした。

※因子別の順位で、偏差値が50未満の場合は「-」と表示しています。

※昨年の順位が「-」となっている自治体は、昨年のランキングでは偏差値50未満だったため公表していません。

調査概要

◇調査方法

株式会社マクロミルの登録モニタに対してインターネット経由で調査票を配布・回収。

◇回答者

京都府居住の20歳以上の男女、2022年~2026年(一部の回答のみ2021年~2019年を追加)合計16,955名を対象に集計。

[男女比] 男性50.6%:女性49.4%

[未既婚] 未婚39.9%:既婚60.1%  [子ども] なし44.1%:あり55.9%

[世代比] 20歳代13.3%、30歳代18.8%、40歳代22.2%、50歳代24.1%、60歳代15.3%、70歳代6.3%

◇調査期間

2026年2月10日(火)~3月22日(日):2026年調査(回答者数:3,649名)

2025年2月21日(金)~3月10日(月):2025年調査(回答者数:3,554名)

2024年2月21日(水)~3月14日(木):2024年調査(回答者数:3,474名)

2023年2月17日(金)~3月15日(水):2023年調査(回答者数:3,527名)

2022年3月  8日(火)~3月29日(火):2022年調査(回答者数:2,424名)

2021年3月17日(水)~3月30日(火):2021年調査(回答者数:151名 ※一部の回答のみ使用)

2020年3月17日(火)~4月 3日(金):2020年調査(回答者数:118名 ※一部の回答のみ使用)

2019年3月26日(火)~4月 8日(月):2019年調査(回答者数:58名  ※一部の回答のみ使用)

計16,955名

◇調査体制   

調査企画・設問設計・分析:大東建託賃貸未来研究所 宗  健(フェロー)、調査票配布回収:株式会社マクロミル

◇回答方法

住みここちランキングは、現在居住している街についての「全体としての現在の地域の評価(大変満足:100点、満足:75点、どちらでもない:50点、不満:25点、大変不満:0点)」の平均値から作成。住みたい街ランキングは、入力された自治体名・駅名をもとに複数の候補を表示し選択してもらうフリーワード・サジェスト方式の回答から投票数を集計して作成。

※本リリースの一部また全部を、個人的な利用を目的とする印字・保存等、その他著作権法で認められる場合を除き、著作物等を著作権者等の事前の許諾なしに、複製、公衆送信、頒布、改変、他のウェブサイトに転載するなどの行為を禁止します。

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※学術研究目的の場合、本調査個票データについて提供できる可能性がありますので個別にお問い合わせください。

※「住みここちランキング」WEBサイトでは、「住みここち」と街づくりに関する学術論文や調査データの解説記事を掲載しています。詳細につきましては、WEBサイトをご覧ください。

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会社概要

大東建託株式会社

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URL
https://www.kentaku.co.jp/
業種
不動産業
本社所在地
東京都港区港南2-16-1 品川イーストワンタワー
電話番号
03-6718-9174
代表者名
竹内 啓
上場
東証プライム
資本金
290億6000万円
設立
1974年06月