【令和の子どものマネー事情を調査!】お小遣いはもらっていない派が多く、電子マネー使用率は12%。金銭感覚の悩みも浮き彫りに

【令和の子どものマネー事情を調査!】お小遣いはもらっていない派が多く、電子マネー使用率は12%。金銭感覚の悩みも浮き彫りに

株式会社小学館

株式会社小学館(東京都千代田区)の第一児童学習局が運営する育児メディア「HugKum」(はぐくむ/https://hugkum.sho.jp)は、子育て世代のお金の実態と子どものマネー教育について、未就学児〜小学生の子どもを持つ保護者818人にアンケート調査を実施しました。各家庭のお小遣いの額や、子どもたちの電子マネーの使用状況、家庭でのマネー教育の意識や子どものお金にまつわる失敗談など、リアルな声とともに最新の調査結果を発表します。
 



【調査概要】
HugKumメールマガジンによるインターネットでのアンケート。全国47都道府県に住む0歳〜小学6年生までの子どもを持つママ・パパに実施。有効回答数818人。調査期間2021年12月15日〜2022年1月5日 ※本調査では、小数点第2位を四捨五入しています。そのため、数字の合計が100%にならない場合があります。


日々変化する、子どもをとりまくお金の状況
お金のあり方が日々多様化していく昨今。電子マネーや仮想通貨をはじめとした親世代にはなかったシステムも増え、子どもを取り巻くお金の状況も日々変化しています。また、2021年度からは中学校で、2022年度からは高校で金融教育が開始。子どもの「マネー教育」は子育て世代にとっては今後重要なテーマとなってきます。今回は、未就学~小学6年生までのお子さんをもつHugKum 読者ファミリー818人に「子どものマネー事情」を調査。アンケートに寄せられた回答結果を解説とともに紹介します。

①お小遣い無しが小2以下では多数。中学年は27%、高学年は35%がお小遣い有り
子どもの年齢別にお小遣いをあげているかどうか聞いたところ、未就学児を含む小学2年生以下では、「いいえ」の回答が多くお小遣いはあげていない家庭が多い結果に。小3・小4の中学年では約4人に1人、小5・小6の高学年では約3人に1人がお小遣いをもらっていることがわかります。
●未就学児


●小学1・2年生

 
●小学3・4年生


●小学5・6年生


②小3以上のお小遣い額はひと月に500〜1000円
お小遣いをあげている家庭に、ひと月にいくらくらいのお小遣いを子どもにあげているか聞いたところ、未就学〜低学年(小学1・2年生)は「500円未満」が多数派。中学年(小学3・4年生)に上がると同時に「500円〜1000円未満」が増え、高学年(小学5・6年生)では「500円〜1000円未満」が圧倒的多数派となる結果に。高学年になると1000円以上あげているご家庭の割合も増えています。

●未就学児

 
●小学1・2年生


●小学3・4年生


●小学5・6年生

 
③自分の財布をもっている小学生が多数
子どもが自分の財布を持っているかどうか聞いたところ、小学生以上では「持っている」という回答が多く、低学年では3人に2人、中学年では5人に4人、高学年では8人中7人が財布を持っている結果となりました。毎月決まった額のお小遣いをあげている人は少ないものの、子どもがいくらかの自分のお金を財布で管理している家庭が多いこともわかります。
●未就学児


●小学1・2年生

 
●小学3・4年生


●小学5・6年生

 
④電子マネーの使用率は12%
昨今では交通機関をはじめ、電子マネーでの支払いが一般化していますが、小学生以下の子どもの使用率は818人中103人(12.5%)という結果に。「お金を払う→お金が減る」プロセスが体感しづらい電子マネーを子どもに手渡すのが不安という声もあるようです。導入すると便利な電子マネー。安全かつ正しい使い方を早めに子どもに教えておきたいところです。


⑤子どものお金教育の不安「価値が理解できていない」「お金に触れる機会がない」

子どものお金教育について、どの点に不安に感じているのかを聞いたところ、818人中202人(全体の24.6%)から「不安に思っていることは特にない」との回答が集まったものの、178人(全体の21.7%)が「お金の価値が理解できていないこと」、160人(全体の19.5%)が「お金を計画的に使えないこと」に不安を感じているようです。また、「子どもにお金のことをどう伝えたらいいのかわからない」「お金に触れる機会がないこと」との声も見受けられ、日常の生活の中でお金について話したり使ったりする機会が少ない現状が見えてきます。


⑥「子どもとお金」にまつわる失敗エピソード

HugKum読者のママ・パパから寄せられた「子どものお金にまつわる失敗エピソード」はリアルな子どもの「お金あるある」がたくさん寄せられました。

「実家に行くたびに曾祖母が3000円くらいのお小遣いをくれます。もらえるのが当たり前になってしまい、お金の大事さがわかっていないように感じます」 [ 女性 ]
「小遣い帳をつけさせ毎月、点検をしているが、ミス(未記録、計算ミス)が多い」 [ 男性 ]
「お店では1つだけ買ってあげる約束をするのですが、その1つが1万円を超えていたり高額であるケースが多い。1つのルールは守れているものの、3歳に金額を理解して選んでもらうのが難しい」 [ 女性 ]
「お小遣い制ではないけど、お小遣いをもらったらすぐに使ってしまい、残金がないことをいつも悔やんでいる」 [ 女性 ]
「ゲームセンターで景品がとれず貯めていたお小遣いを散財し、それでもとれず泣き出した。強制退去したが大変だった。お金の価値を教えて節制できるようにしてあげたい」 [ 女性 ]
「自分(子供)の財布のお金を気がついたら全てゲームセンターのカードゲームに注ぎ込んでいた!」 [ 男性 ]
「好きなお菓子などに自分のお金を全部使ってしまった」 [ 女性 ]
「子どもに使わせていた親名義のiPadに紐付けてあった親のクレジットカードで勝手にゲームで課金(1万円)した」 [ 女性 ]
「いつも電子マネーを使っている為、硬貨や紙幣、おつりの感覚が分からない事が最近分かった」 [ 女性 ]

⑦家庭でのマネー教育「小さい頃から教えたい」と思っているが、実際は「何もやっていない」「教え方がわからない」

2021年度からは中学校で、2022年度からは高校で、指導要領に従って順次実施される予定の金融教育。今後、各家庭だけでなく、学校の科目としてもお金について考える機会が増えます。各家庭はどのように捉えているのか、もしくはすでになにか取り組んでいるのか聞いてみると、多くの過程で30.6%が「興味がある」「小さいころ・小学生から教えたい」(合わせて22.9%)と回答する一方で、「興味はあるが具体的にはなにもやっていない」(24.4%)という回答が多い結果となりました。子どもの金融教育の必要性を感じながらも、子育て世代の多くは自分たちがお金教育を受けていないため、具体的に子どもへどう伝えるべきか、取り組み方がわからないのが本音のようです。


お金教育にまつわる記事を発信しています!


今後、ますます多様化することが予想されるお金のシステム。子どもたちには、どうやってお金が生まれ、どのように巡回していくのかといった流れを知らせた上で、現金やキャッシュレスなどのシステムについても伝えていく必要があります。HugKumでは、子育て世代のママ・パパたちが子どもへ「お金の大切さ」を伝える上で役立つマネー教育の記事を今後も配信していきます。さらに、子育て世代のお金について、役立つ記事も配信中!家計簿の活用方法や、専門家による子育て世代の投資のアドバイスなど、役立つ情報が盛りだくさんです。

★【子育て世代のお金事情を緊急調査!】年収や貯蓄、食費から、教育費の貯め方、保険の加入などについて調査したこちらの記事も配信中!
https://hugkum.sho.jp/320891
★【マネー特集TOPページ】はこちらから
https://hugkum.sho.jp/tag/money
小学館 HugKum編集部 

HugKum  https://hugkum.sho.jp/
HugKum Facebook公式アカウント https://www.facebook.com/hugkumweb
HugKum Twitter公式アカウント https://twitter.com/hugkumweb
HugKum Instagram 公式アカウント  https://www.instagram.com/hugkum/

【リリース内容に関するお問い合わせ先】
株式会社小学館 第一児童学習局 HugKum編集部 村上奈穂/平本加奈美
TEL :03-3230-4721 
E-Mail:hugkum@shogakukan.co.jp


【広告掲載に関するお問い合わせ先】
株式会社小学館 広告局 デジタルメディア営業センター 小島淳志
TEL  :03-3230-5375(直通)
FAX  :03-3230-9278
E-Mail:net-biz@shogakukan.co.jp
 

すべての画像


ダウンロード
プレスリリース素材

このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます

会社概要

株式会社小学館

210フォロワー

RSS
URL
http://www.shogakukan.co.jp
業種
サービス業
本社所在地
東京都千代田区一ツ橋2-3-1
電話番号
03-3230-5375
代表者名
相賀信宏
上場
未上場
資本金
1億4700万円
設立
1922年08月