freeeプロダクト用のLINE WORKS連携機能の提供を開始 まずはfreee人事労務と連携して勤怠打刻や打刻修正、承認申請や承認作業が可能に
■マジ価値サマリー(このお知らせでお伝えしたいこと)
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freeeプロダクト用のLINE WORKS連携機能の提供を開始し、第一弾としてfreee人事労務との連携を開始しました
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休憩を含めた打刻や勤怠カレンダー画面から勤怠打刻の修正や勤怠タグ・社内メモの編集や申請承認画面から新規の申請や承認作業が可能になり、LINE WORKS上から勤怠に関する業務を完結することが可能です
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今後はfreee人事労務だけでなく、freeeの各種プロダクトからの通知をLINE WORKS上に集約することが可能です
フリー株式会社(本社:東京都品川区、CEO:佐々木大輔、以下「freee」)は
LINE WORKS株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:島岡岳史、以下「LINE WORKS」)が提供する「LINE WORKS」において、freeeプロダクト用のLINE WORKS連携機能の提供を開始し、第一弾としてfreee人事労務との連携を開始しました。
今後はfreee人事労務だけでなくfreeeの各種プロダクトとの連携を予定しており、通知をLINE WORKS上に集約することが可能です。
https://line-works.com/appdirectory/freeeapp/
■LINE WORKSから勤怠打刻や申請・承認も可能に

freeeではこれまで、freee人事労務と「LINE WORKS」を連携するアプリケーション「チャットで勤怠(freee人事労務)」を提供し、LINE WORKS上で勤怠打刻などができる体験を提供していました。
一方で、freeeの各種プロダクトを利用いただいている場合、各プロダクトからの通知が来ることや利用時に都度ログインが必要であるなどの課題がありました。
これらの課題に対応するため、freeeプロダクト用のLINE WORKS連携機能の提供を開始し、まずfreee人事労務に対応しました。
今回の連携により、休憩を含めた打刻や勤怠カレンダー画面から勤怠打刻の修正や勤怠タグ・社内メモの編集が可能です。
また、申請承認画面から新規の申請や承認作業が可能になり、LINE WORKS上から勤怠に関する業務を完結することが可能です。
今後はfreee人事労務だけでなく、freee販売・freee請求書・freee工数管理・freeeカード Unlimitedなどのプロダクトとも連携を予定しており、freeeの各種プロダクトからの通知をLINE WORKS上に集約することが可能です。
■freee人事労務のLINE WORKS連携における「統合flow」ポイント

Work flowで労務担当者の業務を効率化
これまではLINE WORKSを社内コミュニケーションツールとして利用している企業においては、外部プロダクトを利用する場合にアプリ・ブラウザを切り替えて各プロダクトへのログインが必要でした。
今回のLINE WORKSとfreee人事労務の連携により、LINE WORKS上から勤怠打刻や承認申請・承認の作業を行うことができ、freee人事労務に関する通知もLINE WORKS上に表示できるため、Work flowにより人事労務にまつわる作業をLINE WORKSに集約し業務を効率化します。
■「freee人事労務」について
「freee人事労務」は勤怠管理、給与計算から年末調整・労務手続きまでを一気通貫で自動化できるサービスです。
連続する業務を連携し、転記や手作業をなくすことで、ミスや手間を大幅に削減できます。
「freee人事労務」サービスサイト:https://www.freee.co.jp/hr/
iOS版「freee人事労務」:https://apps.apple.com/jp/app/id1037197002
Android版「freee人事労務」:https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.co.freee.team
■フリー株式会社 会社概要
会社名:フリー株式会社
代表者:CEO 佐々木大輔
設立日:2012年7月9日
所在地:東京都品川区大崎1-2-2 アートヴィレッジ大崎セントラルタワー21F
<経営者から担当者にまで役立つバックオフィス基礎知識>https://www.freee.co.jp/kb/
<フリー株式会社最新の求人一覧>:https://jobs.freee.co.jp/
freeeは「スモールビジネスを、世界の主役に。」というミッションのもと、だれもが自由に経営できる統合型経営プラットフォームを実現します。日本発のSaaS型クラウドサービスとして、パートナーや金融機関と連携することでオープンなプラットフォームを構築し、「マジ価値」を提供し続けます。
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