イノベーション人材の育成を目的とした従業員向けプログラム「Mynavi Innovation Camp」を開始
9事業部から社員12名が参加し、半年後には企画を発表
株式会社マイナビ(本社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員:土屋芳明)は、従業員を対象とした新たな人材育成プログラム「Mynavi Innovation Camp(マイナビ・イノベーション・キャンプ:以下MIC)」を開始しました。本プログラムは、経営方針に沿った事業開発や事業企画ができる人材を育成することを目的として始まりました。5月13日(火)にはキックオフが行われ、社員12名が参加しました。

MIC実施の背景
マイナビでは、経営戦略・事業戦略と連動した重要な人事戦略のひとつとして、事業企画人材・事業開発人材の育成を挙げています。
既存事業・新規事業を問わず新たな価値を創造し、社会や会社に大きな変革をもたらすことができる人材を育てるために、マインド・型・スキルを体系的かつ実践的に経験・学習する機会としてMICを開始しました。
事業企画人材・事業開発人材を目指す志がある社員へ向けて、集中的なトレーニングの機会を設け、その第一歩を踏み出すことを目的とした約4カ月間の取り組みです。
この取り組みは、2030年マイナビのありたい姿の実現や、マイナビのバリューズに定められている「先見性と想像力」の体現に繋がるだけでなく、社員1人1人のキャリア自律の後押しにも繋がると考えています。
MIC開催概要
【期間】2025年5月13日(火)~9月中旬
【プログラム】受講者自身でテーマを決め、講師との対話を通じてブラッシュアップし、最終成果発表を実施
①研修受講:全7回(※最終回は成果発表会)/個別面談:2回
②自発的インプット:人事部門が主催する研修や、動画視聴での知識インプット
③イベント:参加者同士の交流機会や、ディスカッション・フィードバックの機会
【参加社員】12名(一般社員・管理職を含む/全9事業部より参加)
参加者の応募理由(一部抜粋)
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マイナビを成長させ、発展に貢献することができる人材になりたいと考えています。そのためにより視野を広げ、事業開発に関する深い知識と実践的なスキルを習得したいと考え応募しました。まず直近ではプログラムの学びを生かして自身の所属する事業部のさらなる売上成長を加速させ、長期的にはマイナビ全体の価値を引き上げ、社会への貢献性を高めることができるような人材になることを目指しています。(20代/男性/営業職)
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1年半前に新規事業開発担当の部署に異動してきましたが、事業のアイデアをなかなか前進させることができず、無力感を感じていました。自分なりにインプットや工夫をしていたものの自身の成長を実感できない状況だったため、スキル・マインドを基礎から学びなおしたいと思い応募しました。学んだことを生かし、将来的には若年層のキャリアデザイン領域における事業を実現させたいと考えています。(30代/男性/事業開発職)
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現在スタートアップの色が強い部署に所属しており、新企画のリリースに向けて事業開発の基礎的な考え方や進め方について学びたいと思い応募しました。また、今年初めて社内の新規事業コンペティションに挑戦したものの一次審査で落ちてしまい、昨年の参加者や事務局の方からアドバイスをいただくうちに、自身のスキル不足に気付かされる場面が多くあったこともきっかけの1つです。学んだことを自身の所属部署の事業開発や商品開発に還元し、長期的にはコンペティションへの再チャレンジもキャリアの1つとして考えておりますので、社会に価値を与えられるような事業展開に繋がるスキルを学びたいと考えています。(20代/女性/事業開発職)
人事部門 責任者のコメント

このたび当社は、イノベーション人材を社内育成するプログラム「Mynavi Innovation Camp」を開始します。未来に向けて不確実なビジネス環境下にあって、新しい価値を創出できる人材を育成することは、当社にとって重要な経営課題です。また当社は、新規事業提案制度「MOVE」を2023年よりスタートさせ、新規事業の創出に注力してきました。従来は、配属された事業開発部署での実務経験で培うことができた事業戦略、事業計画立案スキルを、本プログラムで実施するシリーズでのトレーニングを通じて育成することにより、様々な事業部門で経験を積んだポテンシャルのある人材の発掘、開発につなげていきたいと考えています。
取締役 上席執行役員/人事企画本部 本部長 粟井俊介
プログラム設計をサポートした新領域開発室 責任者のコメント

全社的な新規事業の推進を担う部署として、一丁目一番地の事業開発はもちろんのこと、新規事業開発を会社ごととして実行するような風土醸成、といったミッションを掲げています。事業開発ができるイノベーション人材の育成もその一つであり、今回の人事企画本部の取り組みに対し専門部署としてプログラム設計の支援を行いました。
事業を担える人材を増やしていくことで、新規事業の推進はもちろんのこと、既存事業の変革・拡大にも好影響を与えるべく、MICを継続的に推進してまいります。
執行役員/新領域開発室 室長 林俊夫
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