「Qiita Advent Calendar 2022」に日本CTO協会が参画、日本最大級のエンジニアコミュニティ「Qiita」と共催の企画を実施
株式会社エイチームのグループ会社であるQiita株式会社(本社:名古屋市中村区、代表取締役社長:柴田健介、以下当社)は、日本最大級のエンジニアコミュニティ「Qiita(キータ)」にて開催する「Qiita Advent Calendar 2022(キータ アドベントカレンダー 2022)」において、一般社団法人日本CTO協会(本社:東京都渋谷区、代表理事:松岡剛志、以下:日本CTO協会)と共催の企画(アドベントカレンダーテーマの共同設定)を実施いたします。
※注釈:「最大級」は、エンジニアが集うオンラインコミュニティを市場として、IT人材白書(2020年版)と当社登録会員数・UU数の比較をもとに表現しています
※注釈:「最大級」は、エンジニアが集うオンラインコミュニティを市場として、IT人材白書(2020年版)と当社登録会員数・UU数の比較をもとに表現しています
- 共催の背景
日本CTO協会は、「テクノロジーによる自己変革を、日本社会のあたりまえに」をミッションに2019年9月に設立しました。そして現在、700名を超える個人会員と90社に迫る法人会員とにより、先端企業CTOの知見共有、技術者同士の交流や調査レポートの発表等、デジタル技術を通じたビジネス革新のために幅広く活動しています。
当社と日本CTO協会は異なる立場ではありながら、テクノロジーの領域において深い知見を集積し、還元することにより日本経済全体やソフトウェア業界の進化に貢献するという共通の目標を掲げており、本企画で学びと実践の機会を提供することで、業界の発展につながると考え、共催企画を実施することとなりました。
- 「Qiita Advent Calendar 2022」とは
2021年は883件のカレンダーが作成され、13,000件以上の記事が投稿されました。2022年はより多くのユーザーに楽しんでいただけるようなコンテンツを提供します。また、2021年に引き続きオンラインライブ配信も実施し、スポンサー企業のセッションなども予定しています。
▼Qiita Advent Calendar 2022 特設サイト
https://qiita.com/advent-calendar/2022
- 共催企画の内容
本企画では、Qiitaと日本CTO協会のコラボレーションカレンダーを実施いたします。
コラボレーションカレンダーでは、日本CTO協会のバリューに沿った下記の4つテーマに関するエピソードの記事投稿を募集します。
テーマ
・あなたがGive Firstをしたお話
・あなたが大きく考え、小さく一歩目を踏み出したお話
・失敗を恐れず、小さな失敗を繰り返し修正して、挑戦をしたお話
・常に初日の気持ちでいるために行なっていること、気をつけていることについてのお話
▼カレンダーページ
https://qiita.com/advent-calendar/2022/qiita-ctoa
- 一般社団法人日本CTO協会について
日本CTO協会は、日本を世界最高水準の技術力国家にすることを目標として、2019年9月に設立されました。主な活動は「DX企業の基準作成」「コミュニティ運営」「調査・レポート」「政策提言」です。絶えず変化する時代に、自己変革を成し遂げ、継続的な進化を体現し続けるCTO達と、その先へと共に向かう人々の知見や経験を社会に還元し、日本の変革を大きく前進させます。そして、デジタルを核としたテクノロジーを活かし、自己変革による価値創造とその継続的な提供を、日本社会のあたりまえにしていきます。
・代表理事:松岡剛志
・本社:東京都渋谷区渋谷2-19-15 宮益坂ビルディング609
・URL:https://cto-a.org/
- スポンサー企業の募集について
ご興味のある方はお問い合わせフォームよりお気軽にお問合せください。
▼お問い合わせフォーム
https://qiita.com/ads
「Qiita」について
エンジニアに関する知識を記録・共有するためのサービスです。Qiita上で発信や評価などの活動をすればするほど、自分に合った記事が届き、ほかのエンジニアとつながりが広がります。Qiitaは、ユーザーがエンジニアとしてアイデンティティを確立し、表現できる場所を目指しています。
https://qiita.com/
Qiita株式会社について
「エンジニアを最高に幸せにする」
Qiita株式会社は、社会を支えるソフトウェアの開発や、それを支えるエンジニアの開発効率の向上に貢献することを通して、社会の変化、世界の進化を加速させていきたいと考えています。
https://corp.qiita.com/
※ 文中に記載されている会社名、商品名は各社の商標または、登録商標です。
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