マイナビ、全社員参加型の「マイナビグループ環境月間」を実施。植樹活動と3R推進により社員一人ひとりの行動変容を促進
株式会社マイナビ(本社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員:粟井俊介)は、6月を「マイナビグループ環境月間」として、3カ年の植樹活動の開始および社員向け環境教育を実施しました。
マイナビグループでは、安心して学び・働くことができる社会基盤を維持するため、持続可能な社会の実現に向けて優先的に取り組む5つのマテリアリティ(重要課題)の一つに「気候変動への対応」を掲げています。本取り組みを通じて、社員一人ひとりの理解と行動を促進し、事業の持続的成長と社会・環境への貢献の両立を目指します。

「マイナビグループ環境月間」概要
マイナビグループは、気候変動の深刻化に伴う自然災害や社会への影響を踏まえ、持続可能な社会の実現に向けた5つのマテリアリティ(重要課題)※1の一つとして「気候変動への対応」を掲げています。
安心して学び・働くことができる社会基盤を維持するため、環境保全やCO₂排出量削減、資源循環の推進など、事業活動と連動した取り組みを進めています。
日本では、6月5日の「世界環境デー」※2にあわせ、6月の1カ月間を「環境月間」と定めており、環境について考え、行動を始めるきっかけとなる重要な機会とされています。
マイナビグループでも、2023年より毎年6月を「マイナビグループ環境月間」と位置付けています。
社員一人ひとりが環境への意識を高め、具体的な行動につなげられるよう、サステナビリティをテーマにしたe-learningの実施や、専門家を招いた勉強会の開催など、さまざまな取り組みを行ってきました。
本年は、「森をつくり、社会をつくる」をテーマに掲げました。社員が環境課題を「理解する」段階から一歩進め、3カ年の植樹活動や3Rの取り組みに主体的に関わることで、「社会」と「環境」を考え、行動につなげていきます。
※2 1972年6月5日からスウェーデン・ストックホルムで開催された「国連人間環境会議」を記念して制定された。環境保全への意識を高め、具体的な行動を促す国際的な記念日。
2026年の取り組み
①植樹活動:地域と将来への投資
今年から3カ年の取り組みとして、苗木の育成から植樹までを段階的に行い、社員が自然の循環や生物多様性への理解を深める機会を創出しています。初年度は本社にて苗木の育成を行い、森林の役割についての理解を深めます。2年目以降は、今年育てた苗木も含めて植樹活動を実施し、学びを実体験へとつなげていきます。「マイナビグループ環境月間」を起点に、社員が時間をかけて森づくりに関わり続けることで、理解から行動へとつなげ、学びと実践を積み重ねていく取り組みです。
本年はライブ配信勉強会や全社員必須受講のオンライン学習を通して、社員が日本の森が果たしている水源涵養や災害抑制、CO₂吸収といった役割を学び、それらが人々の暮らしや社会活動、ひいては当社の事業の前提を支えていることへの理解を深めるプログラムを実施いたします。

②資源循環への参加:身近な行動からの3R推進
社内における3Rの推進を通じて、資源循環および廃棄物削減に向けた社員参加型の施策を展開しています。
これまで取り組んできた、社内の備品共有ツール※3の活用促進(リユース・リデュース)や不要となったクリアファイルの回収※4(リサイクル)に加え、本年は新たに、不要になった衣料品を回収し、再使用・再流通につなげる環境施策を実施しました。
回収された衣料品は再販売され、その収益は支援を必要とするこどもたちへの寄付につなげています。これらの取り組みを通じて、社員一人ひとりが日常の中で資源循環に関わる機会を広げ、循環型社会の実現への貢献を目指しています。

※3 “全社のムダをなくす”ための社内備品共有ツール「マイカリ」を全国の支社で展開
担当者コメント

マイナビグループでは、2024年より全社員で取り組む「マイナビグループ環境月間」を実施していますが、情報を扱うマイナビグループの社員にとって、企業として取り組む気候変動への対応は少し遠い話に感じられることがあります。しかし、私たちがサービス展開をしている「学ぶ」「働く」「キャリアに寄り添う」ことは、安定した地球環境があって初めて成り立つものです。だからこそ、今回の取り組みでは、背景を「知る」だけで終わらせず、苗木を育てたり、日々の中で資源循環を意識したりと、行動につながる機会を大切にしています。
一人ひとりのちょっとした意識や行動が、大きな変化につながっていく、この環境月間がそんなきっかけになる事に期待しています。
株式会社マイナビ
サステナビリティ・トランスフォーメーション推進室 ESG推進部
大仲 美幸
>サステナブルな社会の実現に向けたマイナビグループの取り組み
マイナビグループは今後も、持続可能な社会の実現に向けて、環境保全に向けた取り組みを推進してまいります。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
