【初公開】コピペ事故を防ぐ、水難事故対策のリアルな調査結果を発表「海のそなえシンポジウム～水難事故対策の常識を疑う～」を開催

海と日本プロジェクト広報事務局

2024年5月31日 13時00分

一般社団法人うみらい環境財団は、日本ライフセービング協会、日本水難救済会とともに日本財団が企画・統括する「海のそなえプロジェクト」の取り組みの一つとして、田村淳さんや藤本美貴さんらをお迎えし、2024年6月19日(水)、東京ポートシティ竹芝にて「海のそなえシンポジウム～水難事故対策の常識を疑う～」を開催いたします。また、同シンポジウムにて日本ライフセービング協会が主体となり行った水難事故対策に関連する調査結果も発表いたします。
このイベントは次世代へ豊かで美しい海を引き継ぐために、海を介して人と人とがつながる“日本財団「海と日本プロジェクト」”の一環です。
海のそなえシンポジウム公式サイト：https://uminosonae.uminohi.jp/

＜海のそなえプロジェクトとは＞

うみらい環境財団、日本ライフセービング協会、日本水難救済会の3者が推進し、日本財団が企画・統括する、日本初(※)のコンソーシアム型プロジェクト。これまで様々な水難事故対策が唱えられてきたにも関わらず、それでも毎年増え続けている水難事故の現状を分析し、3カ年計画で「海のそなえ」の新しい常識の浸透を図ることを目標としています。（※複数団体による水難事故防止のためのプロジェクトにおいて）

海のそなえプロジェクト始動リリース：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000002612.000077920.html

なぜ「今」なのか、シンポジウム実施背景と内容

水難事故が増加する夏。今年もすでにGW初日に高校生が川で水難事故に遭ったというニュースがありました。なぜこのような「コピペ事故」（＝似たような事故）が繰り返されるのか。これから水辺の危険が増える時期を迎える前に、問題提起を含め水難事故の実態を明らかにし、これまでの水難防止・救済情報の常識を疑うことで、「何が正しくて何が有益な対処法なのか」を明確にします。

3カ年計画の1年目にあたる今年は、1万人以上を対象にした「水難事故の実態と意識調査」を実施し、コンソーシアム設立に至った経緯や3カ年計画の詳細含め、メディアや関係者の皆様へ発表いたします。

そして、水難事故対策の現状や課題、水難防止アイテム、対策の仕組みづくりなどについて、“溺れる体験”の主観VRなどの映像も交えながら意見を交わします。

登壇者には水難事故に詳しい有識者の方はもちろん、田村淳さんや藤本美貴さんのような“親目線”でお話しいただける方もお迎えします。また、実際に水難事故で息子さんを亡くされたご遺族でもある、吉川優子さんからの実体験を踏まえた子どもの事故調査、死亡事故検証の制度化に向けてなどお話を予定しています。

＜イベント概要＞

名称	海のそなえシンポジウム～水難事故対策の常識を疑う～
主催・共催	主催：うみらい環境財団共催：日本財団　日本ライフセービング協会　日本水難救済会協力：海上保安庁　河川財団
日時	2024年6月19日（水）14:00～16:00
会場	東京ポートシティ竹芝ポートホール
プログラム	1.オープニングディスカッション（20分） 2.テーマディスカッション　①なぜ、水難事故は毎年繰り返されるのか（35分）　②命を守るフローティングアイテムはどうれば定着するのか（35分）　③子どもが海を安全に楽しむ権利を守る（20分） 3.エンディングトーク（10分） ※イベント終了後にフォトセッションの実施を予定しております。
登壇者・司会	田村淳（タレント・司会者）藤本美貴（タレント）日本ライフセービング協会救助救命本部長　石川仁憲日本水難救済会理事長　遠山純司株式会社SIGNING 経営補佐 / Social Creative Director　亀山淳史郎 NPO法人Safe Kids Japan 事業推進マネージャー　吉川優子 NPO法人Safe Kids Japan 理事　大野美喜子 NHK報道局社会番組部チーフ・プロデューサー　近江真子 muta JAPAN株式会社クリエイティブディレクター　内海将吾日本財団海洋事業部常務理事　海野光行司会進行：エコアナウンサー　櫻田彩子
参加対象	関係者のみ（※一般の方の募集は行っておりません）

＜登壇者プロフィール＞ ※敬称略（登壇者は現時点での情報です）

田村淳

1973年12月4日生まれ、山口県出身。1993年、ロンドンブーツ1号2号結成。コンビとして活躍する一方、個人でもバラエティー番組に加え、経済・情報番組など多ジャンルの番組に出演。300万人超のフォロワーがいるX（旧Twitter）、YouTube「田村淳のアッシュch」の開設、オンラインコミュニティ「田村淳の大人の小学校」を立ち上げるなど、デジタルでの活動も積極的に展開。2019年4月に慶応義塾大学大学院メディアデザイン研究科に入学、2021年3月修了。お城が好きで現在7城の観光大使を務めており、全国制覇を目指す。タレントの枠を超えて活躍の場を広げている。

藤本美貴

1985年2月26日生まれ、北海道滝川市出身。2002年ソロ歌手としてデビュー。現在3児のママタレントとしても活躍。第9回ベストマザー賞2016「芸能部門」受賞、パートナーオブザイヤー2018受賞。『夫が寝たあとに』（テレビ朝日系）、『中居正広の金曜日のスマイルたちへ』（TBS系）、「ほのぼの茂」(朝日放送)などにレギュラー出演中。自身のことについて赤裸々に語るYouTubeチャンネル「ハロー！ミキティ」は登録者75万人を超える。https://www.youtube.com/@hello_mikitty

石川仁憲

(公財) 日本ライフセービング協会理事兼救助救命本部長

博士（工学），技術士（建設部門）

中央大学研究開発機構教授，海上保安庁海の安全推進アドバイザー，International Life Saving Federation Rescue Commission委員などを現任，専門は海岸保全，波浪・離岸流解析，海岸利用リスク管理，水難事故防止と救助方法に関する技術開発

遠山純司

(公社)日本水難救済会理事長

内閣情報調査室国際部内閣参事官、海上保安庁総務部教育訓練管理官、第三管区海上保安本部長（横浜）などを歴任。

2022年6月から現職。日本大学危機管理学部非常勤講師、日本体育大学保健医療学部学事顧問も務める。2024年3月から海上保安大学校海上保安国際研究センター客員研究員。

亀山淳史郎

株式会社SIGNING　経営補佐 / Social Creative Director

Social Issue Gallery SIGNAL 主宰

2020年、ソーシャルビジネススタジオ『SIGNING』設立。社会課題×ビジネス課題の同時解決をプランニングするソーシャルデザイン領域の業務を手がける。2019年、ポイントドネーションWEBサービス“BOSAI POINT”を本田圭佑氏と立ち上げ、グッドデザイン賞を受賞。

内海将吾

muta JAPAN株式会社クリエイティブディレクター

2009年、運営母体となる株式会社ヤマミに入社。アルバイト販売員から経験を積み、現在はマリンアパレルブランド「mutaMARINE」の制作物やビジュアルなどのディレクションを担う。muta MARINEを通して、海辺のファッションや身につけるものと安全性、快適性の相反する関係を知り、海を利用する人たちと利用環境を提供する人たちの架け橋をファッションというフィルターを通して提案している。

吉川優子

NPO法人Safe Kids Japan 事業推進マネージャー

こども家庭審議会成育医療等分科会臨時委員

元吉川慎之介記念基金代表理事

長男の慎之介くんの水難事故をきっかけに、2014年7月に一般社団法人吉川慎之介記念基金を設立。同年9月「日本子ども安全学会」を発足。水難事故予防と子どもの安全・事故予防の啓発活動やこどもの事故調査・死亡検証の制度化に尽力している。

大野美喜子

NPO法人Safe Kids Japan理事

2009年米国San Jose State Universityで公衆衛生学修士（MPH）を取得。帰国後、産総研に入所し子どもの事故予防研究を始める。2013年神戸大学大学院人間発達環境学研究科で博士（学術）を取得。専門：健康教育。子どもを対象とした安全教育の実践や人の行動変容に効果的な予防メッセージの開発研究に従事。現在、産業技術総合研究所人工知能研究センター主任研究員。2014年から現職。

近江真子

NHK報道局社会番組部チーフ・プロデューサー

遊具事故の取材をきっかけに、“事故のデータ”と“教訓の共有”の大切さを知り、水の事故など様々な子どもの事故を取材。同じ問題意識を持つ記者やディレクターと一緒に被害者や専門家から学びながら報道を続け、2023年5月、NHKスペシャル「いのちを守る学校に～調査報告・学校事故～」を放送。日本では子どもの事故の調査・分析が十分になされず、そのために同じような事故が繰り返されている課題を伝えた。

海野光行

公益財団法人日本財団海洋事業部常務理事

「次世代に豊かで美しい海を引き継ぐ」をテーマに「海と日本プロジェクト」などのさまざまな事業を展開。国内外における、政府、国際機関、メディア、企業、大学、研究機関、研究者、NPO・NGO等とのネットワークを駆使してソーシャルインパクトを生み出し、地球環境問題をはじめ、海洋において国際的なイニシアティブを発揮できるよう、新しい時代を創るプロジェクト開発や戦略的パートナーシップの構築を進めている。

＜団体概要＞