『一括査定は、愛車への愛だ。』車買取一括査定サイト「ナビクル」が新たなブランドタグラインを発表。

創造性と技術力で多様なITサービスを展開する株式会社エイチームホールディングス(本社:愛知県名古屋市、代表取締役社長:林高生)のグループ会社である株式会社エイチームライフデザイン(本社:愛知県名古屋市、代表取締役社長:間瀬文雄、以下同社)が運営する、車査定・車買取サイト「ナビクル」は、新たなブランドタグライン『一括査定は、愛車への愛だ。』を策定しました。
■新ブランドタグライン『一括査定は、愛車への愛だ。』策定の背景
車買取一括査定サイト「ナビクル」は「クルマに関わるすべての人へ、最幸の”出会えてよかった”を」というミッションのもと、2007年にサービスを開始しました。今年で18年目を迎える「ナビクル」は、お客様と車買取店様をつなぐ車買取一括査定サイトのリーディングプラットフォームとして、より一層お客様一人ひとりのカーライフに寄り添い、最適な売却サポートを提供するパートナー的存在への成長を目指しています。その一環として、新ブランドタグライン『一括査定は、愛車への愛だ。』を策定いたしました。
◾️愛車を手放す、その瞬間に寄りそう
新ブランドタグライン『一括査定は、愛車への愛だ。』この言葉には、単なる査定価格の比較を超えた、クルマとオーナーの関係に寄りそう「ナビクル」の想いが込められています。
「ナビクル」は2007年のサービス開始以来、540万人以上のお客様にご利用いただき、お客様一人ひとりのカーライフに寄り添ってまいりました。
その中で私たちは、クルマを「愛車」と呼ぶ文化が象徴するように、誰もがクルマに思い出や感謝の気持ちを抱いていると考えています。愛車を「手放す」という行為は、単なる取引ではなく、これまでのカーライフを締めくくる大切な時間です。愛車を最後まで大切に思う気持ちに寄り添い、お客様にとって誇りある売却体験を提供すること。それが、今回のタグラインに込められた想いです。
■「ナビクル」が目指す姿
「ナビクル」は、一度の入力で最大10社へ無料でクルマの査定を依頼できる、車買取一括査定サイトです。複数の査定見積もりを比較することで、お客様は手間をかけずに愛車の最適な買取価格を確認することができます。
同社の車買取および下取り額に関するアンケート調査(※)によると、複数社で査定を行ったお客様では、買取と下取りの金額差が平均26万円となりました。これは、一括査定により「その車種に強みを持ち、より高く評価してくれる買取会社」と出会えるためです。各社には得意な車種や市場があり、高値で買い取ることは、単に価格を上げるだけでなく、その車を価値ある形で次のオーナーへ引き継ぐことを意味します。
「ナビクル」は、こうした「愛車を最良の形で次のオーナーへ託す」体験をサポートすることで、手間をかけず、お客様が安心して愛車を手放せる環境を提供することを目指しています。今後もナビクルは、お客様にとって納得のいく査定体験を提供し、愛車を託す最後のパートナーとして選ばれる存在であり続けます。
※株式会社エイチームライフデザイン「車買取及び下取り額に関するアンケート調査」:2024年8~9月/回答659件
■車査定・車買取サイト「ナビクル」について

「愛車の今の価値を知りたい。」「車を売るなら高く売りたい!」こうしたご要望にお応えするのが、累計540万件以上の利用実績を誇る車査定・車買取サイト「ナビクル」(https://www.navikuru.jp/)です。「ナビクル」では、簡単なお客様情報とお車情報を入力するだけで、最大10社に一度で無料の査定依頼ができます。査定申込後には、愛車がいくらで売れるのかを概算価格としてチェックできるのも大きなポイントです。
■公式キャラクター「なびくるみ」

■ 関連サービス
年中無休・全国出張引取『ナビクル廃車買取』:https://haishakaitoru.com/pc/aseodef/default/
■エイチームライフデザインについて
エイチームライフデザインは、人生のイベントや日常生活に密着したサービスを展開しています。今後、顧客体験向上と複数サービス間のシナジーをさらに強化することにより、一人ひとりの「まよい」に寄り添い、ITと人の力で「よくわかる」、「簡単にできる」、「安心できる」を提供し、背中を押すことで、「よかった」をお届けする存在になることを目指してまいります。
https://life-design.a-tm.co.jp/
■会社概要
会社名: 株式会社エイチームホールディングス(Ateam Holdings Co., Ltd.)
所在地: 愛知県名古屋市中村区名駅三丁目28番12号 大名古屋ビルヂング32F
代表者:代表取締役社長 林高生
設立:2000年2月29日
資本金:1,713百万円(2025年7月31日時点)
事業内容:日常生活に密着した比較サイト・情報メディア・ツールなどの様々なウェブサービスの企画・開発・運営、法人向けデジタル集客支援に関する事業支援サービスを展開する「メディア・ソリューション事業」、多様なジャンルのゲームやツールアプリケーションを企画・開発・運営する「エンターテインメント事業」、複数の商材を取り扱うD2Cサイトの企画・開発・運営をする「D2C事業」の3つの軸で事業を展開するIT企業
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