GIGAスクール対応教育機関専用インターネット回線「GMO光アクセス for Education」導入小中学校が全国670校を突破
～未来を生きる子供たちの快適なICT教育環境を支援～
2021年9月14日
報道関係各位
GMOインターネット株式会社
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GIGAスクール対応教育機関専用インターネット回線
「GMO光アクセス for Education」導入小中学校が全国670校を突破
～未来を生きる子供たちの快適なICT教育環境を支援～
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GMOインターネット株式会社（以下、GMOインターネット）が提供しているGIGAスクール対応教育機関専用インターネット回線「GMO光アクセス for Education」の導入小中学校が全国で670校を突破（※１）しましたので、お知らせいたします。
GMOインターネットでは、今後も、全国の自治体や学校と連携し、各小中学校のGIGAスクール化実現と未来を生きる子供たちの快適なICT教育環境を支援して参ります。
（※1）2021年9月1日時点。
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【背景】
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文部科学省が推進するICT教育施策「GIGAスクール構想」は、児童生徒に提供する１人１台端末と、高速大容量の通信ネットワークを一体的に整備することで、特別な支援を必要とする子どもを含めた様々な子どもたちの教育環境を公正に個別最適化することを目的にした施策です。教育環境のオンライン化・DXを進めることにより、子どもたちの資質・能力をより成長させることのできる環境を整備することを目指しています。この「GIGAスクール構想」により2021年3月末時点でおおよそ全国の公立小中学校へ１人1台の端末整備が行われました。
「GIGAスクール構想」ではオンラインを前提とした端末利用を前提していますが、昨今、テレワーク・オンライン授業への移行や動画コンテンツ等のサブスクリプションサービスの拡大等により、日本国内のデータ通信量は増大し続けており、サービスによっては通信品質の劣化が生じやすい状況になっています。
また、教育機関においてもコロナ禍を受けてオンライン授業やオンラインコンテンツを用いた授業への移行が進んでおり、日中のデータ通信量は増大傾向にあります。ICT教育を積極的に推進している教育機関においては、一般的な学校に比べて、日中のデータ通信量が70倍近くに増大しているという例があることもわかっています（※２）。
（※2）当社計測比。スーパーサイエンスハイスクールである山形県立東桜学館様での先行導入時の計測結果。
「GMO光アクセス for Education」は教育機関専用のプロバイダーサービスとなっており、通信の劣化を極力低減しています。また、授業形態に合わせたネットワーク構成も可能となっており、オンライン授業の多い学校の環境にも対応しています。
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【導入例と今後について】
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「GMO光アクセス for Education」は全国の自治体で採用が進み、2021年9月1日現在で670校を超える小中学校で利用されています。
（導入例）※市町村五十音順
東京都あきる野市、愛知県蒲郡市、東京都狛江市、神奈川県寒川町、神奈川県茅ケ崎市、山形県東根市、神奈川県藤沢市 ほか
今後も、GMOインターネットでは、「GMO光アクセス for Education」をはじめとする、学校に最適なインターネット回線の提供を行うとともに、学校教育にかかるインフラ面のクラウド化やDXのサポートも視野に、GIGAスクール構想の推進と学校教育のICT活用加速へ貢献してまいります。
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【「GMO光アクセス for Education」とは】
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「GMO光アクセス for Education」は、GIGAスクールに対応した教育機関専用のインターネット回線サービスです。
＜サービスの特長＞
■教育機関専用のプロバイダーサービス
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一般個人・法人のトラフィックと教育機関のトラフィックを論理的に分離することで学校への影響を極力低減します。
■学校の規模や稼働状況に合わせた段階的なプラン構成
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本格的にICT教育を授業に組み込んでいくと台数×稼働率×授業数という形で通信量は増えていきますが、通信量の増大に伴う通信品質の劣化を極力低減するために、現時点の利用実態や今後のスケジュールに沿った学校毎のプランニングをご提案しています。
■授業形態に合わせたネットワーク構成
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ICT教育においてボトルネックとなるのは通信量だけではありません。授業で利用するアプリケーションやソフトウェアによって必要とされるセッション数は大きく異なります。例えば、回線のセッション上限が10,000でYouTubeの平均セッションが100とした場合、100台の同時稼働が限界になります。
「GMO光アクセス for Education」では、回線に加えて組み合わせるルーターを学校毎に選定し、学校の最大稼働数と授業形態に沿ったネットワーク構成をご提案しています。
以上
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【サービスに関するお問い合わせ先】
●GMOインターネット株式会社
アライアンス事業部
E-mail：alliance@gmo.jp
URL：https://gmobb.jp/partner/
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【報道関係お問い合わせ先】
●GMOインターネット株式会社
グループコミュニケーション部 広報担当 寺山
TEL：03-5456-2695 E-mail：pr@gmo.jp
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【GMOインターネット株式会社】（URL：https://www.gmo.jp/ ）
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会社名 GMOインターネット株式会社 （東証第一部 証券コード：9449）
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役会長兼社長・グループ代表 熊谷 正寿
事業内容 ■インターネットインフラ事業
■インターネット広告・メディア事業
■インターネット金融事業
■仮想通貨事業
資本金 50億円
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※本文中に記載の社名、商品名等は各社の商標または登録商標です。
Copyright (C) 2021 GMO Internet, Inc. All Rights Reserved.
■GMO INTERNET GROUP■ www.gmo.jp
報道関係各位
GMOインターネット株式会社
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GIGAスクール対応教育機関専用インターネット回線
「GMO光アクセス for Education」導入小中学校が全国670校を突破
～未来を生きる子供たちの快適なICT教育環境を支援～
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GMOインターネット株式会社（以下、GMOインターネット）が提供しているGIGAスクール対応教育機関専用インターネット回線「GMO光アクセス for Education」の導入小中学校が全国で670校を突破（※１）しましたので、お知らせいたします。
GMOインターネットでは、今後も、全国の自治体や学校と連携し、各小中学校のGIGAスクール化実現と未来を生きる子供たちの快適なICT教育環境を支援して参ります。
（※1）2021年9月1日時点。
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【背景】
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文部科学省が推進するICT教育施策「GIGAスクール構想」は、児童生徒に提供する１人１台端末と、高速大容量の通信ネットワークを一体的に整備することで、特別な支援を必要とする子どもを含めた様々な子どもたちの教育環境を公正に個別最適化することを目的にした施策です。教育環境のオンライン化・DXを進めることにより、子どもたちの資質・能力をより成長させることのできる環境を整備することを目指しています。この「GIGAスクール構想」により2021年3月末時点でおおよそ全国の公立小中学校へ１人1台の端末整備が行われました。
「GIGAスクール構想」ではオンラインを前提とした端末利用を前提していますが、昨今、テレワーク・オンライン授業への移行や動画コンテンツ等のサブスクリプションサービスの拡大等により、日本国内のデータ通信量は増大し続けており、サービスによっては通信品質の劣化が生じやすい状況になっています。
また、教育機関においてもコロナ禍を受けてオンライン授業やオンラインコンテンツを用いた授業への移行が進んでおり、日中のデータ通信量は増大傾向にあります。ICT教育を積極的に推進している教育機関においては、一般的な学校に比べて、日中のデータ通信量が70倍近くに増大しているという例があることもわかっています（※２）。
（※2）当社計測比。スーパーサイエンスハイスクールである山形県立東桜学館様での先行導入時の計測結果。
「GMO光アクセス for Education」は教育機関専用のプロバイダーサービスとなっており、通信の劣化を極力低減しています。また、授業形態に合わせたネットワーク構成も可能となっており、オンライン授業の多い学校の環境にも対応しています。
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【導入例と今後について】
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「GMO光アクセス for Education」は全国の自治体で採用が進み、2021年9月1日現在で670校を超える小中学校で利用されています。
（導入例）※市町村五十音順
東京都あきる野市、愛知県蒲郡市、東京都狛江市、神奈川県寒川町、神奈川県茅ケ崎市、山形県東根市、神奈川県藤沢市 ほか
今後も、GMOインターネットでは、「GMO光アクセス for Education」をはじめとする、学校に最適なインターネット回線の提供を行うとともに、学校教育にかかるインフラ面のクラウド化やDXのサポートも視野に、GIGAスクール構想の推進と学校教育のICT活用加速へ貢献してまいります。
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【「GMO光アクセス for Education」とは】
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「GMO光アクセス for Education」は、GIGAスクールに対応した教育機関専用のインターネット回線サービスです。
＜サービスの特長＞
■教育機関専用のプロバイダーサービス
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一般個人・法人のトラフィックと教育機関のトラフィックを論理的に分離することで学校への影響を極力低減します。
■学校の規模や稼働状況に合わせた段階的なプラン構成
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本格的にICT教育を授業に組み込んでいくと台数×稼働率×授業数という形で通信量は増えていきますが、通信量の増大に伴う通信品質の劣化を極力低減するために、現時点の利用実態や今後のスケジュールに沿った学校毎のプランニングをご提案しています。
■授業形態に合わせたネットワーク構成
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ICT教育においてボトルネックとなるのは通信量だけではありません。授業で利用するアプリケーションやソフトウェアによって必要とされるセッション数は大きく異なります。例えば、回線のセッション上限が10,000でYouTubeの平均セッションが100とした場合、100台の同時稼働が限界になります。
「GMO光アクセス for Education」では、回線に加えて組み合わせるルーターを学校毎に選定し、学校の最大稼働数と授業形態に沿ったネットワーク構成をご提案しています。
以上
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【サービスに関するお問い合わせ先】
●GMOインターネット株式会社
アライアンス事業部
E-mail：alliance@gmo.jp
URL：https://gmobb.jp/partner/
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【報道関係お問い合わせ先】
●GMOインターネット株式会社
グループコミュニケーション部 広報担当 寺山
TEL：03-5456-2695 E-mail：pr@gmo.jp
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【GMOインターネット株式会社】（URL：https://www.gmo.jp/ ）
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会社名 GMOインターネット株式会社 （東証第一部 証券コード：9449）
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役会長兼社長・グループ代表 熊谷 正寿
事業内容 ■インターネットインフラ事業
■インターネット広告・メディア事業
■インターネット金融事業
■仮想通貨事業
資本金 50億円
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※本文中に記載の社名、商品名等は各社の商標または登録商標です。
Copyright (C) 2021 GMO Internet, Inc. All Rights Reserved.
■GMO INTERNET GROUP■ www.gmo.jp
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