GMOメディア、AI技術の普及と向上を目指して日本ディープラーニング協会へ入会
オンラインで学べる『G検定対策講座』を年内提供予定
また、GMOメディアはこの度の入会をきっかけに、JDLAが実施するAI・ディープラーニングの活用リテラシー習得のための『G検定(ジェネラリスト検定)対策講座』を開発し、オンライン講座プラットフォーム「コエテコカレッジ byGMO」において年内に提供予定です。
【JDLAとは】(URL:https://www.jdla.org/)
JDLAとは、ディープラーニングを中心とする技術による日本の産業競争力の向上を目指すために設立された協会です。ディープラーニングを事業の核とする企業および有識者が中心となって、産業活用促進、人材育成、公的機関や産業への提言、国際連携、社会との対話 など、産業の健全な発展のために必要な活動を行っています。
【JDLA入会の背景】
GMOメディアは2000年の創業以来、「For your Smile, with Internet.(インターネットを通じて「Smile」になるために)」という企業理念を実現するべく、ユーザーやクライアントなど利用者の利便性向上を目指してその時代に沿った適切な技術を研究し、サービスに取り入れてきました。より質の高いサービスを提供するためにはパートナー(従業員)のAIに関するリテラシー向上が必須と考え、JDLAが提供するビジネスパーソン向け AI/ディープラーニング講座「AI For Everyone(すべての人のための AI リテラシー講座)」(URL:https://www.jdla.org/certificate/everyone/)を、2021年から研修として導入しています。
この度GMOメディアは、より一層のパートナーのリテラシー向上を目的に、また、社会全体のAI技術の普及と向上を図るべく、賛助会員として入会することといたしました。
【『G検定対策講座』開発の取り組み】
GMOメディアは、AI技術のさらなる普及と利用者の知識向上を目的とした新たな取り組みとして、『G検定(ジェネラリスト検定)対策講座』を開発することといたしました。本講座は、GMOメディアが運営する誰でも簡単にオンライン講座を作成・販売できるサービス「コエテコカレッジ byGMO」において、年内の提供を予定しています。
G検定とは、JDLAが実施するAI・ディープラーニングの活用リテラシー習得のための試験です。ディープラーニングをはじめとする、AIに関する様々な技術的な手法やビジネス活用のための基礎知識を有しているかどうかを検定します。
GMOメディアでは、この検定に対する社会のニーズに応えるべくJDLAのサポートを受けながらオンライン講座の開発に注力してまいります。
■オンライン講座の特徴
・完全にオンラインのため、どこからでもアクセス可能
・PCでもスマートフォンでも利用可能
・動画教材、テキスト教材に加えて、採点・解説付きのテスト教材もご用意
・法人・団体向けに、受講者の学習状況管理機能もご用意
GMOメディアは、本取り組みを通じてAI技術の普及とディープラーニングの進化に貢献してまいります。今後も、AI技術の領域において社会に価値を提供できる取り組みに積極的に取り組んでまいります。
【「コエテコカレッジ byGMO」とは】(URL:https://college.coeteco.jp/)
「コエテコカレッジ byGMO」は、講座の作成、販売ページ公開、決済、受講者管理、連絡機能などオンラインスクールに必要な全ての機能を備えたプラットフォームです。
どなたでも簡単に動画講座はもちろん、ライブ講座や複数カリキュラムのある連続講座、CBT形式の問題集講座など、様々な講座形式を作成できます。導入にかかる初期費用は無料で、月額無料の料金プランもあり、気軽に始めることができます。
以上
【本件に関するお問い合わせ先】
●GMOメディア株式会社
事業開発部 コエテコ担当 沼田
TEL:03-5456-2626 E-mail:coeteco-support@gmo.media
【GMOメディア株式会社】 (URL:https://www.gmo.media/)
会社名 GMOメディア株式会社 (東証グロース市場 証券コード:6180)
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役社長 森 輝幸
事業内容 ■メディア事業
■ソリューション事業
資本金 7億6,197万円
【GMOインターネットグループ株式会社】(URL:https://www.gmo.jp/)
会社名 GMOインターネットグループ株式会社 (東証プライム市場 証券コード:9449)
所在地 東京都渋谷区桜丘町26番1号 セルリアンタワー
代表者 代表取締役グループ代表 熊谷 正寿
事業内容 ■インターネットインフラ事業
■インターネット広告・メディア事業
■インターネット金融事業
■暗号資産事業
資本金 50億円
※記載されている会社名・製品名は、各社の商標、もしくは登録商標です。
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