認知症の周辺症状・心身の状態改善率、85％以上の「MCS版自立支援ケア」を、介護付有料老人ホームで開始
株式会社学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社、メディカル・ケア・サービス株式会社（埼玉・さいたま市／代表取締役社長：山本教雄）は、「MCS版自立支援ケア」を実施しています。「MCS版自立支援ケア」は、当社がこれまで全国のグループホーム・小規模多機能型居宅介護のご利用者を対象に実施し、85％以上の方の認知症の周辺症状や心身の状態改善が見られている取り組みです。85％以上の方に効果が見られたことから、今年の夏頃までに、介護付有料老人ホームでも順次導入することといたしました。東京で展開している介護付有料老人ホーム「ファミニュー」から開始し、今後埼玉を中心に展開している介護付有料老人ホーム「アンサンブル」でも導入を予定しています。
- 実施概要
対象者：認知症のある方や以下のいずれかに当てはまる方
（夜間不眠・傾眠・姿勢不良・むせあり常食以外の食事・歩行不安定・おむつ使用・下剤使用・落ち着かない・興奮・暴力・他 6種類以上の服薬）
- 「MCS版自立支援ケア」とは
具体的には、まず一人ひとりの身体機能や栄養状態、認知症の症状に関する約250項目のアセスメント（調査・評価・分析）を実施。その後、一人ひとりにあった「適正水分量の摂取」「タンパク質を中心とした栄養改善」「運動プログラムの実施」、および「処方薬の適正化」を、実践します。約250項目のアセスメントは毎月更新します。
当社のグループホームを中心に取り組み、結果調査済みの284事業所4,454名のうち85％以上の方に症状や状態の改善が見られています（2022年6月末現在）。また、転倒骨折による入院数の減少や、下剤を中心とした減薬などの効果も見られています。
- MCS版自立支援ケアのフロー
アセスメントから導き出された一人ひとりにあったケアを実施
＜改善の定義＞
下記のいずれか一つ以上の改善が見られた場合
- 特長
これまで認知症ケアは、一般的に精神面へのケアが主とされてきました。それに対し「MCS版自立支援ケア」では、「身体的活動性の低下」と「精神状態・生活環境の悪化」に着目し、科学的根拠に基づいた手法を用いて、客観的な効果検証を行うことが最大の特長です。また、短期間の研修を受けることで介護未経験の職員でもすぐに実践できます。ケアの内容と成果に対し可視化できるのも大きな強みです。
- 実施スケジュール
- これまでの実績
※1 6か月間の導入期間の中でご利用者の問題行動（BPSD）と身体機能のいずれかが改善した割合
○対象者：当社284事業所、4,454名。うち改善者3,798名。
（導入事業所内訳：愛の家グループホーム272、愛の家小規模多機能型居宅介護12）
○実施期間：2019年1月から2022年4月末まで順次実施。
２、入院日数の低減・・・63.3％減少（702名を対象に、導入前と導入後の各8か月間を比較）
３、1日あたりの減薬数・・・804錠（616名を対象。導入期間6か月間の成果）
圧倒的に下剤の減薬に効果が見られ、向精神薬、睡眠薬も割合として多く外れています。
- メディカル・ケア・サービス株式会社 会社概要
「認知症を超える。」をブランドメッセージとし、認知症のある方も誰もがその方らしく当たり前に暮らせる社会の実現を目指しています。
設立：1999年11月24日
所在地：〒330-6029 埼玉県さいたま市中央区新都心11-2 ランド・アクシス・タワー29階
代表者：代表取締役社長 山本 教雄
社員：約6,900名
売上高：349億円（2022年9月期）
拠点：日本国内32都道府県334事業所、海外（中国）7棟
（2023年4月現在）
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