スキルアップ研究所、「デジタル人材に関する実態調査」の結果を発表
「デジタル人材」という言葉を知っている人はわずか15%
株式会社 学研ホールディングス(東京・品川/代表取締役社長:宮原博昭)のグループ会社、株式会社ベンド(本社:東京都千代田区/CEO:近藤潔)は、運営する「スキルアップ研究所(https://reskill.gakken.jp/)」にて、「デジタル人材に関する実態調査」を行い、2025年2月5日に結果を発表いたしました。
調査結果全文はこちら:https://reskill.gakken.jp/4684
【調査結果のポイント】
・「デジタル人材」という言葉を知っている人はわずか15%
・デジタル人材は全体のわずか6.6%
・非デジタル人材のうち、潜在的なデジタル人材は約3割
〈調査概要〉
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項目 |
詳細 |
---|---|
調査名 |
デジタル人材に関する実態調査 |
対象者 |
社会人 |
対象地域 |
全国 |
調査方法 |
インターネット |
調査期間 |
2025年1月10日〜2025年1月17日 |
回答数 |
全国 |
◼️調査背景
デジタル変革の波が企業を席巻する中、多くの会社でデジタルトランスフォーメーション(DX)が本格的に動き出している。そんな流れを受けて、テクノロジーとビジネスの両面で企業を変革できるデジタル人材への注目が急速に高まってきた。
そこで今回はデジタル人材の実態と、デジタル人材の必要性について調査した。
◼️調査結果
◆「デジタル人材」という言葉を知っている人はわずか15%
![](https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7220/2535-7220-b6494a2bd2ccc331d860cd5205ef9970-600x427.png?width=1950&height=1350&quality=85&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff)
社会人500人に対して「『デジタル人材』という言葉を知っていますか?」という質問を行うと、「知っている」と回答した人はわずか15%であった。
残りの85%は「聞いたことがある」もしくは「知らない」状態であり、「デジタル人材」という言葉はまだまだ普及していないと言える。
◆デジタル人材は全体のわずか6.6%
![](https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7220/2535-7220-050bab037b211405631288020715c112-600x427.png?width=1950&height=1350&quality=85&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff)
アンケート対象者にデジタル人材について説明をした上で「あなたはデジタル人材ですか?」という質問を行うと、「はい」と回答した人はわずか6.6%であった。
15人に1人がデジタル人材ということであり、デジタル人材はまだまだ少ないと言える。
◆デジタル人材はリスキリングの意識が高い傾向にある
![](https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7220/2535-7220-612ecfaeaca792d249558c944448d2e5-600x455.png?width=1950&height=1350&quality=85&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff)
「自分のリスキリングに対する意識は高いと思いますか?」という質問に対し、デジタル人材の方は9割近くが「高い」または「やや高い」と答えたのに対し、デジタル人材ではない方で「高い」「やや高い」と回答した人はわずか30%であった。
デジタル人材は、自身の専門分野における技術的スキルだけでなく、ビジネス理解やコミュニケーション能力の向上にも積極的であり、常に新しい知識とスキルを学び続けることに対して高い意識を持っていることがうかがえる。
◆非デジタル人材のうち、潜在的なデジタル人材は約3割
![](https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7220/2535-7220-2b01a751f3be0d0c8618baad90772538-600x408.png?width=1950&height=1350&quality=85&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff)
デジタル人材ではないと回答した467人を対象に「以下のような人材のうち、当てはまるものがあれば選択してください」という質問を行うと、ビジネスアーキテクト、データサイエンティスト、サイバーセキュリティ、ソフトウェアエンジニア、デザイナーのいずれかに回答した人の合計は28.4%であった。
非デジタル人材の中に、デジタル人材になれるスキルを持っている人が3割近くいることが分かる。デジタル人材への需要が高まれば、これらの人材が追加的なビジネススキルを習得し、デジタル人材へと成長する可能性が指摘できる。
◼️課題と展望
デジタル人材の知名度は低く、デジタル人材の数も非常に少ないことが明らかになった。デジタルトランスフォーメーションを推進している企業が少ないため、デジタル人材が普及していない現状は、ある意味当然の結果と言える。
興味深いことに、デジタル人材ではない人の中にも、デジタル人材になり得るスキルを持つ人が3割近くいることが判明した。しかし、実際にデジタル人材になるために行動している人はごくわずかだった。
こうした状況を踏まえ、デジタル人材を増やすためには、まず認知度を高めることが重要だと考えられる。同時に、既にスキルを持つ人が追加的なスキルを習得できる制度やカリキュラムを整備する必要がある。
調査結果の引用・転載について
本レポートの著作権は、株式会社ベンドが保有します。 引用・転載される際は、必ず「スキルアップ研究所調べ」のような形で出典を明記し、本記事(記事リンク入れる)及びスキルアップ研究所(https://reskill.gakken.jp/)のリンクを付してください。
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◼️大人の学び直しのためのWEBメディア「スキルアップ研究所」
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スキルアップ研究所は、当社実施のアンケートによる最新の実態調査に基づき、独自のキャリア情報や有益な学習法を紹介しています。
実態調査では、スキルアップ及びリスキリング等に関する現状について、実際にアンケートを実施し、結果をもとに解説しています。現状を分析し、今後、より多くの方が望んだ時にスキルアップに取り組める社会を実現するためには次に何をするべきか、生の声をもとに検討していきます。
キャリア情報や有益な学習法を紹介するページでは、実際にキャリアアップ・スキルアップを目指すにあたって参考となるような情報をお届けしています。
「キャリアアップ・スキルアップに取り組みたいが、次に何をすべきかわからない」という方や、「リスキリングって聞いたことはあるけど自分にもできるのかな」と思っている方に、ぜひ読んでいただきたい記事となっています。
スキルアップ研究所:https://reskill.gakken.jp/
【企業情報】
◆株式会社ベンド(Bend Co., Ltd.)
https://reskill.gakken.jp/company
代表取締役:近藤潔
設立:2019年3月1日
資本金:1500万円(資本準備金を含む)
所在:〒102-0083 東京都千代田区麹町5-3-23 日テレ四谷ビル 4F
問い合わせ窓口: info@thebend.jp
■株式会社学研ホールディングス(GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.)
https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長:宮原 博昭
・法人設立年月日:1947年3月31日
・資本金:19,817百万円
・売上高:1,855億円、連結子会社79社(2024年9月期)
東京証券取引所 プライム市場上場(証券コード:9470)
・所在住所:〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号:03-6431-1001(代表)
・事業内容:1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
教育分野:「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
学習教材などの出版・コンテンツ事業、
教科書・保育用品などの園・学校事業など
医療福祉分野:サービス付き高齢者向け住宅事業、
認知症グループホーム事業、
保育園・学童などの子育て支援事業など
グローバル:150か国以上で活動・事業展開
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