緊急事態宣言があけたら何したい?「国内旅行」需要の声が約8割、「外食・飲み会」が次ぐ結果に “おでかけ情報&エンターテインメント”サイト『ウォーカープラス』が「緊急事態宣言あけにしたいこと調査」実施。
株式会社KADOKAWA(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:松原眞樹)が運営する日本最大級の“おでかけ情報&エンターテインメント”サイト『ウォーカープラス』では、読者1715人を対象に「緊急事態宣言が解除されたあとに何がしたいか」をテーマとしたアンケートを実施。コロナ禍でできないこと、そして収束の兆しが見えたときにまずやりたいこととは?
・調査結果はこちら→https://www.walkerplus.com/article/1022114/
※調査はウォーカープラス編集部が2021年2月19日〜2月24日、読者1715人にアンケートフォームにて実施。
世界中で依然猛威を振るう新型コロナウイルス感染症。昨年からおでかけや買い物などあらゆる行動に影響をもたらし続ける一方、日本でもワクチン接種が始まり、政府により、緊急事態宣言対象地域の10都府県のうち首都圏を除く6つの府県について、2月28日での宣言解除が表明された。状況に少しずつ変化の兆しも見え始めている。そこで今回、ウォーカープラス編集部では読者1715人を対象に「緊急事態宣言が解除されたあとに何がしたいか」をテーマとしたアンケートを実施。コロナ禍でできないこと、そして収束の兆しが見えたときにまずやりたいこととは?
●今回のアンケートでは79%が緊急事態宣言が発令されている地域在住者の回答となった。
- 約8割が「コロナ後の国内旅行」を希望、「外食・飲み会」に次ぎ「ライブ・祭り・遊園地」などのおでかけ意向が強く
【グラフで見る】緊急事態宣言があけたらやりたいことは?徹底調査
このほか回答上位は「レストラン等への外食(48%)」「プライベートで友人と飲み会(42%)」「遊園地・テーマパーク・動物園などに行く(40%)」などで、旅行のように遠出にはならなくても、不要不急の外出として多くの人が控えている事柄が反映された結果とも読み取れる。
また、「習い事やスポーツジムに行く・契約する」(8%)、「結婚式」(2%)、「引っ越し」(2%)と、娯楽・余暇だけでなく生活に関する行動をしたいという回答も。特に引っ越しは、3月から4月が進学や就職のタイミングのため、緊急事態宣言解除の時期は影響しそうだ。
- 旅行で行きたいのは「地方」「温泉」、一方でコロナを警戒して近場を選ぶ人も
回答が最も多かった「国内旅行」と答えた人に対する「国内旅行で何をしたいか(複数回答可)」という質問には、72%の人が「地方へ行きたい」、71%の人が「温泉に」と答えた。一概には言えないが、今回のアンケートでは東京都・大阪府・愛知県と三大都市圏を有する都府県在住者の回答が多かったことから、比較的人の少ない地方の温泉でゆっくりとくつろぎたいという意向が強くうかがえる。
●コロナを警戒して近場で旅行をしたいという人も
なお、12%の人は遠出ではなく「近場へ行きたい」と回答。その理由を訊いたところ、「やはりコロナウイルス感染は避けたいため」(61%)、「遠方へ出かけることによるコロナウイルス感染症感染拡大で周囲に迷惑をかけたくない」(56%)、「行きたいところが近場だから」(38%)という結果が返ってきた。旅行をしたい意向はあるものの、依然として感染リスクへの警戒心は強く、まずは長距離移動を伴わない形の旅行を選択しようと考える人が一定数いるようだ。
- 緊急事態宣言後も「映画館の間引き販売」は希望する声多数
再びの緊急事態宣言を受け、公開延期となった作品も多い映画館。密接な環境を避けるための座席間引き販売が快適だと話題になったが、緊急事態宣言後の「映画館での理想の座席間隔」については、「1席ずつあけて間引き販売を行って欲しい」(53%)が最多回答となった。次いで「2人以上の横並びも可能なうえで座席の間引き販売を行って欲しい」(50%)が続き、「そもそも映画館は換気性能が整っている施設も多いので、座席間に空席は必要ない」と回答した人は8%に留まった。
映画館の換気能力は高いという実証実験も行われているものの、ひとつの空間を多数で共有することへのためらいや、人と人との間隔をあけて安心して映画を楽しみたいという気持ちの表れと言えそうだ。
- 海外旅行、入国宣言が解除されれば行きたい国・地域に偏りはなし
また、緊急事態宣言解除後も見通しが立たないながらも、17%の人が「渡航できる範囲で海外旅行に行く」と回答。「今後、全ての国の入国制限が解除される日が来たら、どこの国・地域に何をしに行きたいですか?」と質問したところ、「ショッピングやグルメなど(台湾、シンガポール、韓国、香港など)」(67%)、「遠出旅行(オーストラリア、ヨーロッパ、北米など)」(54%)、「ビーチリゾート(グアム、ハワイ、東南アジアなど)」(52%)と、いずれも大きな差は見られなかった。国・地域ごとに感染拡大の状況はまちまちだが、あくまで海外旅行の制限が解除された状況であるならば、感染症リスクよりもそれぞれが行きたい国・地域に行くという意向が反映された模様だ。
・・・調査結果の全文を読む→https://www.walkerplus.com/article/1022114/
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