ビカム株式会社、米国IACグループのプロント社と業務提携 日本にMegaDeal.jpをローンチ

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ビカム株式会社(本社: 東京都目黒区、代表取締役: 上野正博)は、世界有数のインターネット事業会社であるIACが出資し、米国で価格比較サイトのネットワークを運営するPronto, Inc.(本社: アメリカ合衆国ニューヨーク州、CEO: ダレン・マクドナルド)と業務提携致しました。この業務提携のもと、Pronto, Inc.(以下、プロント)は、ビカム株式会社(以下、ビカム)の充実した商品データと検索機能を活用し、日本向けの新たな商品比較サイト、メガディール(URL:http://www.megadeal.jp)を運営して参ります。

ビカムは、Yahoo!ショッピングやAmazon.co.jp、楽天市場をはじめとする複数のショッピングモールからAPIで正式に取得した商品データと、ディノスオンラインショップ、ベルメゾンネット、ファッションウォーカー等の大手通販サイトやAfternoon Tea Online Shop、リーバイス イーショップ等のメーカー直営サイトなどから契約に基づいて提供された商品データ、併せて2,000万点以上の商品データベースを保有しております。ビカムはその膨大な商品データを毎日更新し、プロントに提供します。また、全155色から色で商品を絞り込み検索できる「カラー・サーチ」や、商品画像を認識して、ユーザーが好む商品に形状の似たものを検索する「ビジュアル・サーチ」等の高度な検索機能も提供していきます。

プロントは、日本のオンラインショッピングをよりシンプルで簡単なものにしたいと考え、メガディールを公開しました。ビカムが提供する業界最高水準の商品データおよび商品画像、進化した検索機能を使うことにより、メガディールは消費者の皆さんに低単価で、最も充実した商品の選択肢を提供致します。プロントが米国で培ったサイト・デザインやインタラクティブ・マーケティングの実績を活用し、メガディールは日本の消費者とECストアの双方にとって価値の高いサービスを提供して参ります。また、ビカムは、今後も商品検索の精度と検索機能の向上に努めるとともに、商品画像や商品情報の鮮度にもこだわり、質の高い商品データを拡充していきます。

Pronto.com (URL: http://www.pronto.com )
Pronto.com は、ProntoStyle.com、ProntoHome.com、ProntoTech.comをはじめとする各業種に特化したショッピングサイトをネットワークし、優良なECストアが提供する低価格で最適な商品を選ぼうとする目の肥えた消費者に、簡単に商品比較ができるツールの数々を提供しております。プロントのネットワークは、25,000以上のECストアが提供する7,000万点以上の商品データに支えられ、急速に拡大しています。Pronto.comは、テクノロジー、ウェブ検索、消費者向け商材、世界規模のソーシャル・ショッピングの経験を作り出そうとするソーシャル・メディアの専門家のチームを持ち、キプリンジャー(Kiplinger)の「最高のオンライン価格比較サイト」に選ばれました。Pronto.comは、Ask.com、Citysearch、Evite、Match.com、Gifts.com、The Daily Beast、CollegeHumorなど、50以上の著名なサイトを運営するIAC (米国ナスダック市場の登録名: IACI)が出資する企業のひとつです。

IAC (URL: http://www.iac.com )
IACは、30以上の国々において、50以上の先進的で多様なインターネット関連事業を行っております。弊社の使命は、インターネットの双方向性を最大限に活用し、世界中の人々の生活をより便利で、生産的なものにすることです。IACのウェブサイト(www.iac.com)にアクセスしていただくと、弊社の運営する企業をすべてご確認いただけます。30カ国以上で展開するIACグループのサイトの訪問者数は2億4,950万人に及び、世界ランク第6位となっています。


ビカム株式会社(URL: http://www.become.co.jp/)      
ビカム株式会社は、ショッピング・サーチ(商品検索)に特化した検索エンジンの開発およびショッピング検索サイト「Become Japan」を運営しております。また、エキサイト、ニッカンスポーツ・コムなど、国内の大手サイトを含む70以上の提携サイトに商品検索サービスおよび商品データを提供しています。広告主であるECストア各社様向けには、2010年10月にBecome Account Center(※掲載管理画面)を刷新。掲載商品毎に受注率や費用対効果を確認できる機能が充実し、管理画面上で最適化を図れるため、「費用対効果の測定と最大化に大変有効なツール」との評価を頂いております。
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