Yext(イエクスト)「Yext Knowledge Engine ™」取り扱い開始について

株式会社イーエムネットジャパン(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:山本 臣一郎、証券コード7036/以下、当社)は、デジタルナレッジ管理プラットフォームを世界150カ国以上で展開する株式会社Yext (NYSE: YEXT、代表取締役会長兼CEO:宇陀 栄次/以下、Yext社)が提供する「Yext Knowledge Engine ™」の取り扱いを開始したことをご報告します。

「Yext Knowledge Engine ™」はインターネット上で表示される様々な企業に関する情報を一元管理し、最新の情報に保つことを可能にしたクラウド型プラットフォームです。一度、情報をアップすればプラットフォーム上で連携しているGoogle、Facebook、instagram、Tripadviser、百度など、自社サイト以外の企業が持つ情報発信チャネル全てにおいて情報を更新することができます。

【「Yext Knowledge Engine ™」の主なサービス】
■Yext Knowledge Manager
企業に関するあらゆる公開情報(例えば、店舗マップ、営業時間、実施中のキャンペーン、メニュー、駐車場の入り口等)について、ユーザーが検索するであろう情報を管理するハブとして機能します。

■Yext Pages
企業側がブランドのランディングページを簡単にコントロールできるようになります。そして、効率的に情報管理・測定ができるようになります。

■Yext Reviews
検索サービスなどのサードパーティ上の口コミ、自社サイト上の口コミを一括してモニタリングすることが可能となり、「どの店舗の評価が平均を下回っているのか?」、「お客様のフォローを重点的に行うべき店舗はどこか?」等を分析する事が可能となります。

■Yext Listings
Google、Amazon Alexa、Apple、Facebook、Instagram など、国内16以上のデジタルサービスで公開される企業のブランド情報を正確にコントロールすることが可能となります。

■Yext Analytics
複数の外部サービスからの情報を一つに集約し、検索ランクだけではなく、お客様が見ている正しいブランド情報がどれぐらいあるかなども確認することが可能となります。

■Yext App directory
Zapier、Hubspot、Zendesk、Domoなどのアプリケーションと連携しており、企業のデジタルナレッジを毎日使っているシステムと連携することが可能となります。

社会の情報流通量は日々増え続けており、情報利用者が得る情報は必ずしも企業サイトからとは限らず、企業のGoogleマイビジネス、マップ、SNS、レビューサイトなどの様々な情報源から情報を入手しております。そのため、これらの情報が正しく最新であることが重要になります。例えば、店舗であれば営業時間、移転情報、喫煙・禁煙、バリアフリーの有無、Wi-Fi対応等、情報利用者が判断する上で必要とする情報の管理について、様々なチャネルを全て一元管理できるプラットフォームは企業にとってより重要なツールとなります。

特に中小企業、地方企業や多店舗展開されている企業(飲食業、小売業、金融業、旅行業等)では、こうした様々なチャネル全ての情報を一元管理する為には、人員等の制約により困難な場合があります。またインターネット上の情報流通データは、企業のプロモーション戦略を構築する上で非常に重要な情報となります。

当社では中小企業、地方企業を中心にデジタル広告の運用を行う中で、チラシ等の他媒体等からデジタル広告へシフトされたクライアント企業へO2O(※)領域におけるご支援を豊富に行ってまいりました。当社の主力サービスである運用型広告に加えて「Yext Knowledge Engine ™」を組み合わせることで、クライアント企業へより効果的なO2O支援を提供してまいります。

さらに当社では、昨日(2019年5月7日)にプレスリリース致しました「TRANSCOSMOS(MALAYSIA)SDN.BHD. グローバルデジタルマーケティングセンターとの契約締結のお知らせ」との提携によって、インバウンド向けのデジタル広告について多言語対応により、より効果的な広告サービスを提供してまいります。例えば、年間3,000万人を超える外国人観光客に対して、海外の検索サイトや地図サイト (Google MapやBaidu Map等)上の自社情報を「Yext Knowledge Engine ™」により一元管理することで、外国人観光客へ最新の多言語情報の提供が可能となるといったサービスを当社では提供してまいります。
(※) O2Oとは、「Online to Offline」の略でインターネット上の情報等(Online)から、店舗などの実世界(Offline)へと誘導する施策のことです。

【Yext社について】
法人名:株式会社Yext(日本法人)
本社:〒163-0227  東京都港区新橋5-1-9 銀泉新橋第2ビル8F
代表:代表取締役会長兼CEO 宇陀 栄次 
設立:2017年7月20日
会社HP:https://www.yext.co.jp/

【本プレスリリースに関するお問い合わせ先】
法人名:株式会社イーエムネットジャパン(証券コード7036)
本社:〒153-0062  東京都新宿区西新宿6-10-1 日土地西新宿ビル10階
email:info@emnet.co.jp
会社HP:https://emnet.co.jp/

  1. プレスリリース >
  2. 株式会社イーエムネットジャパン >
  3. Yext(イエクスト)「Yext Knowledge Engine ™」取り扱い開始について