「海事産業応援フォトコン」入賞作品が１８日から横浜みなと博物館に

日本海事新聞社の【船員支援キャンペーン】第１弾

　日本海事新聞社（本社：東京都港区、代表取締役：山本裕史）は海運専門紙として今夏、船員支援キャンペーンを展開します。第一弾として、７月18日(土)から8月30日(日)まで、横浜みなと博物館で開かれる「海事産業応援フォトコン作品展」に特別協力します。
　本展覧会では、日本海事新聞写真部（＠kaijiphoto）が４月にツイッター上で開催した「海事産業応援フォトコン」で入賞した15作品が展示されます。同15作品は応募総数約500作品の中から選定されたもので、日本各地の船や港の魅力を捉えた風景を撮影したもの。展示会場では船員への応援メッセージを募集し、日本海事新聞の紙面やメールを通して船員に直接お届けします。詳細URL：https://www.jmd.co.jp/seafarers/photo/

海事産業応援フォトコン作品展チラシ

■なぜ今、船員支援なのか
　四面を海に囲まれているわが国は貿易量の99.7％を外航海運に依存しており、海運は欠くことのできない重要産業です。その海運業を支えているのが船員です。新型コロナウイルスの感染が広がる中にあっても、船員の方々の日々の努力のおかげで、私たちは生活に必要な物資を手に入れることができています。
　現在、世界の海上には約120万人の船員がいますが、コロナ禍の影響で通常の乗船期間を大きく超える海上勤務を余儀なくされています。乗船期間が１年を超え始めたケースもあり、世界貿易の混乱や海難事故の増加なども起こりかねません。

■日本海事新聞の船員支援キャンペーン
　日本海事新聞社はコロナ禍で医療従事者と同様に「エッセンシャルワーカー」に位置付けられている船員の重要性を広く知ってもらおうと、船員に関連する記事２５０本以上を無料公開し、船員支援キャンペーンの特設サイトを開設。第一弾の海事産業応援フォトコン作品展に続き、第二弾の船舶向け無料記事配信「#船員さんを応援しよう」や第三弾の船員支援団体ＭＴＳ（ミッション・ツー・シーフェアラーズ）へのボランティア・寄付金の募集案内のキャンペーンも今後実施します。

 

 

 

■船員支援キャンペーン第１弾【海事産業応援フォトコン作品展】
　▽会期：７月18日（土）－８月30日（日）
　▽会場：横浜みなと博物館ロビー
　（開館時間：午前10時－午後４時30分まで〈入館は午後４時まで〉）
　▽入館料：無料
　▽休館日：月曜日※祝日の場合は翌平日休館
　▽主催：横浜みなと博物館　　後援：横浜市港湾局　　特別協力：日本海事新聞社

■問い合わせ先：株式会社日本海事新聞社 船員支援キャンペーン担当（03‐3436‐3221）

■船員支援キャンペーン特設サイト：https://www.jmd.co.jp/seafarers/photo/

船員支援キャンペーンサイト

 

▼株式会社 日本海事新聞社

 

　日本海事新聞社は、創業７８年の物流専門新聞社です。1940年に日本郵船株式会社と三菱重工業株式会社の両社社長を設立代表者とし、村田省蔵逓信大臣が会長の(財)日本海事振興会を設立。その後、同振興会の機関紙として「日本海事新聞」が創刊されました。

　日本海事新聞社の社長が日本専門新聞協会の初代会長を務めるなど、歴史が長い専門紙ながら先端技術も積極的に採用。海事電子版アプリでは速報ニュース通知機能を実装、「AppleWatch」でも記事閲覧やリーディングリスト登録に対応、AIスピーカー「AmazonEcho」用のアレクサスキルもローンチしています。

　
　2020年４月からは記者による各専門分野の講義や、外部専門家が講演を行う「海事アカデミア」のウェビナー事業も実施。　

海事業界各社、６大商社、富士通などが共同出資するMariTech企業であるマリンネット株式会社にも資本参加し、取締役を派遣しています。日本新聞協会会員、日本専門新聞協会会員。
　■所在地：東京都港区新橋５－１５－５ 交通ビル
　■代表者：代表取締役社長 山本裕史
　■公式サイト：https://www.jmd.co.jp/
　■グループ会社：マリンネット株式会社 https://marine-net.co.jp/