2023年の春だけで、若年層の経済損失は約2.1兆円。深刻化するZ世代の花粉症問題。
〜18歳から29歳までの花粉症被害について調査。被害状況を推計(シンクタンクiQLab調べ)〜
株式会社イマーゴ(本社：東京都港区、代表取締役：神尾 寿)が運営するシンクタンク「iQ Lab」は、2023年春期の花粉症に関する実態調査を実施しました。全国を対象としたインターネット調査で、18歳から29歳のZ世代及びミレニアム世代の1000名から有効回答を得ています。
■調査サマリー
若年層の57％が花粉症で何らかの不調を訴える。
花粉症発症者のうち、26.8％の人が2023年は「例年より症状がひどかった」と回答。
花粉症発症者のうち、93.5％の人が花粉症シーズンに「仕事の効率が落ちた」と回答。若年層を中心に、花粉症が仕事の生産性を落とす原因になっていたことが判明。
■若年層における花粉症発生状況
設問文「2023年春のあなたの花粉症の症状を教えてください」
今回の調査では、回答者の49.1％が花粉症の症状があったと回答。さらに本人に花粉症の自覚はないものの、何らかの不調を訴える人も7.9％いました。全国の若者にとって花粉症が身近な問題であり、春に不調になる原因になっていることがわかります。
■花粉症被害は増加傾向
設問文「2023年春のあなたの花粉症の症状を教えてください」(発症者・不調認知者のみ抽出)
花粉症発症者だけで見ると、「例年より症状がひどかった」という人は全体の26.8％。さらに「今年花粉症を発症した」という人は全体の9.4％となっており、2023年の花粉症は影響が大きかったことがわかります。
■９割以上の人が花粉症で仕事の生産性が落ちる
設問文「花粉症を発症しているとき、あなたの仕事の効率は何点ですか？」
花粉症による仕事の作業効率についての質問では、45.5％の人が「仕事の効率が50点以下になった」と回答。逆にまったく影響を受けなかった人はわずか6.5％であり、若者の生産性において花粉症の被害が大きいことがわかります。この結果を元に若年層の労働生産性への影響を試算(※)したところ、その被害額は2023年春だけで約2.1兆円となりました。
※仕事効率の減少及び所得を元にiQ Labで推計
■調査概要
《調査概要 : 「花粉症に関する調査」》
・調査期間 : 2023年4月11日 ~ 2023年4月14日
・調査人数 : 1,000人
・調査対象 : 18~29歳 男女
・調査方法 : インターネット調査
■株式会社イマーゴ 概要
テクノロジーと若者世代の分析から、「次の市場・社会」にフォーカスした新規事業戦略策定やビジネス企画、UXデザインコンセプト設計を行うコンサルティングファーム。
人間（ユーザー）の深層心理及び行動分析を得意とし、ビジネス設計とデザイン設計を一気通貫で行える点を強みとする。
所在地：
〒105-0003
東京都港区西新橋2-33-4 プレイアデ虎ノ門502
株式会社イマーゴ
■シンクタンク iQLab概要
九州大学とイマーゴ社の共同研究に基づき、キャンパス内に拠点を置くシンクタンク。若者世代(MZ世代)の調査・分析から、産学連携による実証実験への参加、キャンパスDX事業の推進など、20代の若手コンサルタント、博士・修士課程の学生、研究者が一体となって“次の世代による社会課題の解決”を行っている。
所在地：
〒819-0395
福岡県福岡市西区元岡744
九州大学伊都キャンパス ウエスト1号館A201 / A202号室
■本件に関するお問い合わせ先
株式会社イマーゴ ( https://imago.co.jp/ )
調査担当 :
乗添 凌太郎 norizoe@imago.co.jp
神尾 寿 kamio@imago.co.jp
※お問い合わせの際はCCにて両名にご連絡ください。
※折り返し電話が必要な場合はタイトル欄に【電話連絡希望】とご明記ください。
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