【従業員の健康管理は産業医にお任せしては？】中小企業の経営者・従業員に聞いてみた、健康管理意識のギャップとは
6割以上の中小企業従業員が、産業医の存在を知っていると回答！
株式会社セイルズ（本社所在地：愛知県名古屋市、代表取締役：富田 崇由）は、従業員数50人以下の①中小企業経営者②従業員を対象に、「経営者と従業員の健康管理意識のギャップ」に関する調査を実施しました。
誰でも一度は、体調不良を感じながら仕事をした経験があるのではないでしょうか？
毎日健康に働き続けるために、体調管理は重要なポイントです。
最近では、新型コロナウイルスの感染防止対策として、ワクチンの職域接種を申請しようと考えている経営者が多いでしょう。
とはいえ、立場上会社の経営に忙しく、従業員の健康管理のために十分な時間を確保できないといったジレンマもあるのではないでしょうか？
中には、専任の“産業医”はいるものの、上手く活用できていなかったり、社員に情報が共有されていなかったりする企業もあるかもしれません。
会社の規模が小さくなればなるほど、従業員一人にかかる仕事の負担は増していきます。
特に人員の少ない中小企業では、従業員の健康が会社の生産性や売上に大きく影響するといえるでしょう。
では、実際に働いている従業員は会社の健康管理についてどう思っているのでしょうか？
また、経営者側の意見も聞いてみたいですよね。
そこで今回、企業の健康管理サービス『こころめいと』（https://kokoromate.com/）を提供する株式会社セイルズ（https://sailz.jp）は、従業員数50人以下の①中小企業経営者②従業員を対象に、「経営者と従業員の健康管理意識のギャップ」に関する調査を実施しました。
経営者と従業員それぞれの意見をもとに、より良い健康管理のあり方を考えてみましょう。
「会社は従業員の健康管理の一環として、具体的にどのようなことを行っていますか？（複数回答可）」と質問したところ、『特に何もやっていない（43.7％）』と回答した方が最も多く、次いで『ストレスチェックを行う（25.4％）』『労働時間の見直し（21.9％）』『福利厚生の充実（21.9％）』『産業医の配置（19.9％）』『相談窓口の設置（17.8％）』と続きました。
4割以上の会社では、特に健康管理の対策を実施していないようです。
一方で、就業条件や職場環境を見直したり、産業医や相談窓口を置いたりと、様々な取り組みを行っている会社も見られました。
会社によって、従業員の健康管理に対する方針には差があるのが現状のようです。
健康管理に関する制度が整っていても、上手く運用されていなければ意味がありません。
経営者と従業員は、会社で健康管理ができているという実感を持っているのでしょうか？
そこで「会社は従業員の健康管理はできていると思いますか？」と質問したところ、『ある程度できている（35.1％）』と回答した方がいる一方で、『どちらともいえない（37.4％）』と判断に迷う方も少なくないことがわかりました。
経営者と従業員にとって、健康管理ができているとは言い切れない会社の現状がうかがえます。
健康管理の対策があるかないか、という点だけでなく、どこまで実効性を伴っているかが重要だといえるでしょう。
自社の健康管理に十分満足しているという経営者・従業員は、実は少ないのかもしれません。
さらに、健康管理ができている派とできていない派に対して、それぞれ具体的な理由を聞いてみました。
■休みやすさ・相談しやすさが健康管理のキーポイント！
『十分にできている』『ある程度できている』と回答した方
・有給休暇がとりやすく、健康にも配慮してくれる （20代／男性／従業員／大阪府）
・体調不良の際にどこに連絡すれば良いかの窓口がハッキリしている（30代／女性／従業員／神奈川県）
・年に2回の健康診断を実施している（50代／男性／経営者／東京都）
・通院など、融通できるようにしている（50代／女性／経営者／大阪府）
体調不良時の対応や、従業員の健康への配慮が明確であるほど、健康管理に対する評価が高いといえます。
もし体調を崩してもフォローしてもらえる環境なら、安心して働けますよね。
『あまりできていない』『ほぼできていない』と回答した方
・体調不良の時でも休みにくい（20代／女性／従業員／東京都）
・経営者が仕事に追われて従業員の管理ができていない（30代／女性／従業員／北海道）
・自己管理に任せているから（40代／女性／経営者／埼玉県）
・人材が不足していて、健康面をフォローできる担当者がいないため（50代／男性／経営者／東京都）
一方で、従業員任せの健康管理となっているために評価が低い会社もあるようです。
体調が悪くても休めない職場では、従業員に大きな負担がかかります。
従業員の離職・休職といった事態にも繋がりかねないため、改善していく必要があるでしょう。
まずは経営者を対象に、会社の健康管理について伺っていきたいと思います。
「従業員の健康管理に対する経営者の課題は何だと思いますか？」と質問したところ、『専門知識を持つ人が周りにいない（38.0％）』と回答した方が最も多く、次いで『従業員の健康状態が経営者まで伝わらない（29.7％）』と続きました。
健康管理の専門家が周囲にいないことを課題だと考える経営者が多いようです。
また、従業員の健康状態を把握しきれていないことも問題視されています。
自社の健康管理対策を見直すなら、専門知識を持つ医師に頼ることも一つの手だといえるでしょう。
では経営者にとって、従業員の健康管理に取り組むメリットはあるのでしょうか？
そこで「従業員の健康管理は会社にどのようなメリットを与えると思いますか？（複数回答可）」と質問したところ、『安定した経営（53.1％）』と回答した方が最も多く、次いで『生産性の向上（50.4％）』『従業員の定着率の向上（39.7％）』と続きました。
半数以上の経営者が、従業員の健康管理が経営の安定に結び付くと考えているようです。
従業員が健康に働けることによって生産性が上がり、業績のアップも見込めるでしょう。
また、働きやすい職場には従業員が定着し、さらなる企業成長を図ることもできます。
経営者側としても、このようなメリットが期待できるなら、従業員の健康管理を推進したくなりますよね。
そこで、今後取り組もうとしている健康管理の対策について、質問してみました。
■健康管理の拡充に対して前向きな姿勢
・産業医の設置（30代／男性／経営者／茨城県）
・体調を報告しやすい環境づくり（40代／男性／経営者／大阪府）
・福利厚生面での補助（40代／男性／経営者／新潟県）
・健康診断結果からの適切な対応の充実（50代／男性／経営者／北海道）
福利厚生の充実をはじめとした、制度面の改善に取り組みたい経営者が多いようです。
また、産業医の配置を検討しているという意見も見受けられました。
従業員の健康を維持することは、会社を経営する立場から見て注意したいポイントだといえます。
そのため、産業医の配置など健康管理を促進しようとする経営者もいるようです。
実際のところ、従業員は会社の健康管理をどのように捉えているのでしょうか？
そこで「体調を崩した際、社内に相談できる相手はいますか？」と質問したところ、『相談できる相手はいるが言いづらい（28.4％）』『いない（28.9％）』という結果となり、半数以上の方が会社は健康に関して相談しづらい環境にあると感じているようです。
体調不良や健康への不安が相談しづらいと、従業員のパフォーマンスも下がってしまうかもしれません。
結果的に会社の業績が落ち込んでしまい、マイナスの影響を受ける恐れが生じます。
従業員一人一人の健康管理をサポートする環境づくりが肝心だといえるでしょう。
体調を崩した時に、気軽に相談できて対処してもらえる窓口があればありがたいですよね。
そのような相談窓口の役割を担っているのが“産業医”ですが、従業員はその存在を知っているのでしょうか？
そこで「従業員の健康管理を行う”産業医”の存在を知っていますか？」と質問したところ、6割以上の方が『知っている（66.3％）』と回答しました。
会社で健康管理の指導・アドバイスを行う“産業医”の存在を知っている、という従業員が多いようです。
産業医がいる場合、従業員は自分で医療機関を探さずとも受診できるメリットがあります。
また、経営者も産業医を通じて、従業員の健康状態を把握しやすくなるでしょう。
産業医の配置は、経営者・従業員双方にとって有効な健康管理対策の一つといえます。
では従業員は、経営者にどのような健康管理を行ってほしいと考えているのでしょうか？
■従業員の健康を重視する取り組みが求められている！
・利用できる制度や、保険などについて詳しく開示してほしい（20代／女性／従業員／福岡県）
・体調不良の際の相談のしやすさ（30代／女性／従業員／静岡県）
・休みをとりやすい環境にしてもらいたい（40代／男性／従業員／愛知県）
・産業医、産業カウンセラーの常駐（40代／男性／従業員／京都府）
体調不良の際に相談しやすく、休みも取れるという職場環境が求められているようです。
また、健康管理の制度を用意するだけでなく、広く周知してほしいという声も寄せられました。
さらに、いつでも産業医に診てもらえるという安心感があれば、従業員の仕事に対するモチベーションの向上にも繋がるでしょう。
会社によって、健康管理への意識には温度差があるようです。
また、制度をきちんと設けて対策している会社と個人任せになっている会社とでは、健康管理に対する評価がわかれました。
さらに今回は、経営者と従業員それぞれを対象に、健康管理の実情を調査しました。
半数以上の経営者が、従業員の健康管理に取り組むことにより、会社経営が安定すると考えているようです。
従業員の健康は、会社の経営状態に大きく関わるものだといえるでしょう。
一方、半数以上の従業員は、社内で体調について十分に相談できないと感じていることも判明しました。
また、産業医の存在を知っている従業員は6割を超えており、産業医へのニーズが読み取れるといえるかもしれません。
会社で産業医に頼れる環境が整えば、従業員はより安心して仕事に集中できます。
そして従業員と会社を守るという、経営者側の責任も果たすことができるでしょう。
従業員の健康管理のために、産業医と連携してみてはいかがでしょうか？
株式会社セイルズが提供する”こころめいと”（https://kokoromate.com/service/）では、経験豊富な産業保健師がしっかりと状況をヒヤリングしたうえで、最適なサービスをご提案いたします。
■社外健康管理室
定期健康診断の結果をもとに、個別での健康管理が実施できるようサポートいたします。
また、繁忙期の従業員の負担をケアするために、特別な時期に適切な健康管理も行っております。
■衛生管理体制支援
”こころめいと”は「衛生委員会」の立ち上げ・運営もサポートいたします。
資料作成や提案、社内の健康問題などに対する相談や対処方法のアドバイスを行うことで、衛生委員会をより良い形で運営したい企業様を経験豊かな保健師たちがお手伝いいたします。
■ストレスチェック
質問に答えて従業員のストレスの状態を調べる簡単な検査を行い、ご自身のストレス状態を認識してもらいます。
従業員一人ひとりがストレス状態を認識することでセルフケアにつながります。
また、希望者には面談を実施することでメンタル不調の防止・改善へとつなげます。
■こころめいとの強み
1.いつも企業のそばに
メール・電話・LINE公式アカウントからいつでも相談をお受けいたします。
同僚や部下の様⼦が違う時にどのように声をかけたら良いかわからない場合でもご相談可能です。
2.きめ細かい健康管理
従業員の健康状態を階層化して従業員ごとに健康管理方針を決定することで、個々に合ったフォローを行います。
3.医療知識、経験が豊富！
こころめいとの保健師は、産業保健だけでなく、病院での勤務経験や在宅医療などの経験があるため、医療全体から問題を考えていく視点を持っています。
4.⼼理的問題にも対応
保健師、看護師の対応が基本になりますが、心理的問題は産業カウンセリングの専門家によるカウンセリングや、上司、管理者の方への助言や研修も可能です。
5.自分たちの健康も⼤切にします
こころめいとでは、「全ての働くひと」を対象としているため、自分たちの健康についても留意しています。
医師や看護師は自身の健康問題をあと回しにすることがありますが、自分の健康に不安がある人が他人の健康管理をできるわけがないという考えから、自身の健康問題にも真剣に取り組みます。
■こころめいと：https://kokoromate.com/
■お問い合わせ：052-875-3801（平日 8：30～17:00）
■TEL：052-766-3168
調査概要：「経営者と従業員の健康管理意識のギャップ」に関する調査
【調査期間】2021年6月25日（金）～ 2021年6月28日（月）
【調査方法】インターネット調査
【調査人数】1,024人（経営者516人／従業員508人）
【調査対象】従業員数50人以下の①中小企業経営者②従業員
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ
毎日健康に働き続けるために、体調管理は重要なポイントです。
最近では、新型コロナウイルスの感染防止対策として、ワクチンの職域接種を申請しようと考えている経営者が多いでしょう。
とはいえ、立場上会社の経営に忙しく、従業員の健康管理のために十分な時間を確保できないといったジレンマもあるのではないでしょうか？
中には、専任の“産業医”はいるものの、上手く活用できていなかったり、社員に情報が共有されていなかったりする企業もあるかもしれません。
会社の規模が小さくなればなるほど、従業員一人にかかる仕事の負担は増していきます。
特に人員の少ない中小企業では、従業員の健康が会社の生産性や売上に大きく影響するといえるでしょう。
では、実際に働いている従業員は会社の健康管理についてどう思っているのでしょうか？
また、経営者側の意見も聞いてみたいですよね。
そこで今回、企業の健康管理サービス『こころめいと』（https://kokoromate.com/）を提供する株式会社セイルズ（https://sailz.jp）は、従業員数50人以下の①中小企業経営者②従業員を対象に、「経営者と従業員の健康管理意識のギャップ」に関する調査を実施しました。
経営者と従業員それぞれの意見をもとに、より良い健康管理のあり方を考えてみましょう。
- 【会社の健康管理調査！】経営者と従業員の意識の差が判明！
「会社は従業員の健康管理の一環として、具体的にどのようなことを行っていますか？（複数回答可）」と質問したところ、『特に何もやっていない（43.7％）』と回答した方が最も多く、次いで『ストレスチェックを行う（25.4％）』『労働時間の見直し（21.9％）』『福利厚生の充実（21.9％）』『産業医の配置（19.9％）』『相談窓口の設置（17.8％）』と続きました。
4割以上の会社では、特に健康管理の対策を実施していないようです。
一方で、就業条件や職場環境を見直したり、産業医や相談窓口を置いたりと、様々な取り組みを行っている会社も見られました。
会社によって、従業員の健康管理に対する方針には差があるのが現状のようです。
健康管理に関する制度が整っていても、上手く運用されていなければ意味がありません。
経営者と従業員は、会社で健康管理ができているという実感を持っているのでしょうか？
そこで「会社は従業員の健康管理はできていると思いますか？」と質問したところ、『ある程度できている（35.1％）』と回答した方がいる一方で、『どちらともいえない（37.4％）』と判断に迷う方も少なくないことがわかりました。
経営者と従業員にとって、健康管理ができているとは言い切れない会社の現状がうかがえます。
健康管理の対策があるかないか、という点だけでなく、どこまで実効性を伴っているかが重要だといえるでしょう。
自社の健康管理に十分満足しているという経営者・従業員は、実は少ないのかもしれません。
さらに、健康管理ができている派とできていない派に対して、それぞれ具体的な理由を聞いてみました。
■休みやすさ・相談しやすさが健康管理のキーポイント！
『十分にできている』『ある程度できている』と回答した方
・有給休暇がとりやすく、健康にも配慮してくれる （20代／男性／従業員／大阪府）
・体調不良の際にどこに連絡すれば良いかの窓口がハッキリしている（30代／女性／従業員／神奈川県）
・年に2回の健康診断を実施している（50代／男性／経営者／東京都）
・通院など、融通できるようにしている（50代／女性／経営者／大阪府）
体調不良時の対応や、従業員の健康への配慮が明確であるほど、健康管理に対する評価が高いといえます。
もし体調を崩してもフォローしてもらえる環境なら、安心して働けますよね。
『あまりできていない』『ほぼできていない』と回答した方
・体調不良の時でも休みにくい（20代／女性／従業員／東京都）
・経営者が仕事に追われて従業員の管理ができていない（30代／女性／従業員／北海道）
・自己管理に任せているから（40代／女性／経営者／埼玉県）
・人材が不足していて、健康面をフォローできる担当者がいないため（50代／男性／経営者／東京都）
一方で、従業員任せの健康管理となっているために評価が低い会社もあるようです。
体調が悪くても休めない職場では、従業員に大きな負担がかかります。
従業員の離職・休職といった事態にも繋がりかねないため、改善していく必要があるでしょう。
- 【経営者に調査！】健康管理で会社の生産性がアップ！？
まずは経営者を対象に、会社の健康管理について伺っていきたいと思います。
「従業員の健康管理に対する経営者の課題は何だと思いますか？」と質問したところ、『専門知識を持つ人が周りにいない（38.0％）』と回答した方が最も多く、次いで『従業員の健康状態が経営者まで伝わらない（29.7％）』と続きました。
健康管理の専門家が周囲にいないことを課題だと考える経営者が多いようです。
また、従業員の健康状態を把握しきれていないことも問題視されています。
自社の健康管理対策を見直すなら、専門知識を持つ医師に頼ることも一つの手だといえるでしょう。
では経営者にとって、従業員の健康管理に取り組むメリットはあるのでしょうか？
そこで「従業員の健康管理は会社にどのようなメリットを与えると思いますか？（複数回答可）」と質問したところ、『安定した経営（53.1％）』と回答した方が最も多く、次いで『生産性の向上（50.4％）』『従業員の定着率の向上（39.7％）』と続きました。
半数以上の経営者が、従業員の健康管理が経営の安定に結び付くと考えているようです。
従業員が健康に働けることによって生産性が上がり、業績のアップも見込めるでしょう。
また、働きやすい職場には従業員が定着し、さらなる企業成長を図ることもできます。
経営者側としても、このようなメリットが期待できるなら、従業員の健康管理を推進したくなりますよね。
そこで、今後取り組もうとしている健康管理の対策について、質問してみました。
■健康管理の拡充に対して前向きな姿勢
・産業医の設置（30代／男性／経営者／茨城県）
・体調を報告しやすい環境づくり（40代／男性／経営者／大阪府）
・福利厚生面での補助（40代／男性／経営者／新潟県）
・健康診断結果からの適切な対応の充実（50代／男性／経営者／北海道）
福利厚生の充実をはじめとした、制度面の改善に取り組みたい経営者が多いようです。
また、産業医の配置を検討しているという意見も見受けられました。
従業員の健康を維持することは、会社を経営する立場から見て注意したいポイントだといえます。
- 【従業員に調査！】従業員の健康管理の実態が明らかに…！
そのため、産業医の配置など健康管理を促進しようとする経営者もいるようです。
実際のところ、従業員は会社の健康管理をどのように捉えているのでしょうか？
そこで「体調を崩した際、社内に相談できる相手はいますか？」と質問したところ、『相談できる相手はいるが言いづらい（28.4％）』『いない（28.9％）』という結果となり、半数以上の方が会社は健康に関して相談しづらい環境にあると感じているようです。
体調不良や健康への不安が相談しづらいと、従業員のパフォーマンスも下がってしまうかもしれません。
結果的に会社の業績が落ち込んでしまい、マイナスの影響を受ける恐れが生じます。
従業員一人一人の健康管理をサポートする環境づくりが肝心だといえるでしょう。
- 【もっとこうしてほしい！】経営者に求める従業員の健康管理とは？
体調を崩した時に、気軽に相談できて対処してもらえる窓口があればありがたいですよね。
そのような相談窓口の役割を担っているのが“産業医”ですが、従業員はその存在を知っているのでしょうか？
そこで「従業員の健康管理を行う”産業医”の存在を知っていますか？」と質問したところ、6割以上の方が『知っている（66.3％）』と回答しました。
会社で健康管理の指導・アドバイスを行う“産業医”の存在を知っている、という従業員が多いようです。
産業医がいる場合、従業員は自分で医療機関を探さずとも受診できるメリットがあります。
また、経営者も産業医を通じて、従業員の健康状態を把握しやすくなるでしょう。
産業医の配置は、経営者・従業員双方にとって有効な健康管理対策の一つといえます。
では従業員は、経営者にどのような健康管理を行ってほしいと考えているのでしょうか？
■従業員の健康を重視する取り組みが求められている！
・利用できる制度や、保険などについて詳しく開示してほしい（20代／女性／従業員／福岡県）
・体調不良の際の相談のしやすさ（30代／女性／従業員／静岡県）
・休みをとりやすい環境にしてもらいたい（40代／男性／従業員／愛知県）
・産業医、産業カウンセラーの常駐（40代／男性／従業員／京都府）
体調不良の際に相談しやすく、休みも取れるという職場環境が求められているようです。
また、健康管理の制度を用意するだけでなく、広く周知してほしいという声も寄せられました。
さらに、いつでも産業医に診てもらえるという安心感があれば、従業員の仕事に対するモチベーションの向上にも繋がるでしょう。
- 【従業員の健康管理を”産業医”に任せてみては？】大切な従業員を守りましょう！
会社によって、健康管理への意識には温度差があるようです。
また、制度をきちんと設けて対策している会社と個人任せになっている会社とでは、健康管理に対する評価がわかれました。
さらに今回は、経営者と従業員それぞれを対象に、健康管理の実情を調査しました。
半数以上の経営者が、従業員の健康管理に取り組むことにより、会社経営が安定すると考えているようです。
従業員の健康は、会社の経営状態に大きく関わるものだといえるでしょう。
一方、半数以上の従業員は、社内で体調について十分に相談できないと感じていることも判明しました。
また、産業医の存在を知っている従業員は6割を超えており、産業医へのニーズが読み取れるといえるかもしれません。
会社で産業医に頼れる環境が整えば、従業員はより安心して仕事に集中できます。
そして従業員と会社を守るという、経営者側の責任も果たすことができるでしょう。
従業員の健康管理のために、産業医と連携してみてはいかがでしょうか？
- 産業医のことなら“こころめいと”
株式会社セイルズが提供する”こころめいと”（https://kokoromate.com/service/）では、経験豊富な産業保健師がしっかりと状況をヒヤリングしたうえで、最適なサービスをご提案いたします。
■社外健康管理室
定期健康診断の結果をもとに、個別での健康管理が実施できるようサポートいたします。
また、繁忙期の従業員の負担をケアするために、特別な時期に適切な健康管理も行っております。
■衛生管理体制支援
”こころめいと”は「衛生委員会」の立ち上げ・運営もサポートいたします。
資料作成や提案、社内の健康問題などに対する相談や対処方法のアドバイスを行うことで、衛生委員会をより良い形で運営したい企業様を経験豊かな保健師たちがお手伝いいたします。
■ストレスチェック
質問に答えて従業員のストレスの状態を調べる簡単な検査を行い、ご自身のストレス状態を認識してもらいます。
従業員一人ひとりがストレス状態を認識することでセルフケアにつながります。
また、希望者には面談を実施することでメンタル不調の防止・改善へとつなげます。
■こころめいとの強み
1.いつも企業のそばに
メール・電話・LINE公式アカウントからいつでも相談をお受けいたします。
同僚や部下の様⼦が違う時にどのように声をかけたら良いかわからない場合でもご相談可能です。
2.きめ細かい健康管理
従業員の健康状態を階層化して従業員ごとに健康管理方針を決定することで、個々に合ったフォローを行います。
3.医療知識、経験が豊富！
こころめいとの保健師は、産業保健だけでなく、病院での勤務経験や在宅医療などの経験があるため、医療全体から問題を考えていく視点を持っています。
4.⼼理的問題にも対応
保健師、看護師の対応が基本になりますが、心理的問題は産業カウンセリングの専門家によるカウンセリングや、上司、管理者の方への助言や研修も可能です。
5.自分たちの健康も⼤切にします
こころめいとでは、「全ての働くひと」を対象としているため、自分たちの健康についても留意しています。
医師や看護師は自身の健康問題をあと回しにすることがありますが、自分の健康に不安がある人が他人の健康管理をできるわけがないという考えから、自身の健康問題にも真剣に取り組みます。
■こころめいと：https://kokoromate.com/
■お問い合わせ：052-875-3801（平日 8：30～17:00）
■TEL：052-766-3168
調査概要：「経営者と従業員の健康管理意識のギャップ」に関する調査
【調査期間】2021年6月25日（金）～ 2021年6月28日（月）
【調査方法】インターネット調査
【調査人数】1,024人（経営者516人／従業員508人）
【調査対象】従業員数50人以下の①中小企業経営者②従業員
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ
すべての画像