Ｊストリーム、コロナ環境下での動画の活用について企業担当者にアンケートを実施｜８割がコロナ禍を契機に活用を開始し、９割近くがコロナ対策としての有効を実感

動画が“新しい働き方”における企業活動の生産性向上のソリューションに

株式会社Ｊストリーム（マザーズ：4308　代表取締役社長：石松 俊雄、以下Ｊストリーム）は、ご自身の業務で動画活用施策を企画・運営したと回答した、全国20代〜60代の会社経営者、役員、及び会社員1,770人（コロナ環境下のこの1年で動画活用施策を導入したと回答した方は1,586人）に対して、その導入の詳細に関する調査を実施いたしました。

■調査サマリー

• 新型コロナウイルスの感染拡大が動画活用施策導入のきっかけとなったと回答したのは計79.9%。会社説明・商品説明動画など社外向けの取り組みも多く選択されたが、それ以上に教育・研修や、業務マニュアル、社長メッセージなど社内向けの導入が目立った
• 施策のメリット、「理解度が高まる・伝わりやすい（47.2%）」や「時間を選ばない（44.6%）」、「静止画よりも雰囲気や人柄が伝わる（34.3%）」への回答が多数。情報の伝達力や利便性を評価した傾向。
• 施策が社内から好評を得たと回答した人は計82.6%。計88.2%の人が新型コロナ対策として少なからず有効だったと回答。この1年に導入された動画活用施策がコロナ環境下において、各企業の中で一定の評価を得た結果に。

【調査レポートのお申込みフォーム：https://page.stream.co.jp/survey202103.html】

■調査分析
 「動画活用施策はコロナ環境下の“新しい働き方”で生産性向上のソリューションとなり得る」
コロナ環境下における働き方の大きな課題として、物理的・時間的な制限により、社員同士や顧客などのステークホルダーとのコミュニケーション量が減ってしまうことが挙げられています。限られたコミュニケーション手段のなかで、どれだけ効果的に情報を伝達・共有できるかが、業務の生産性を向上させるためのカギを握ると考えています。

動画活用施策は、時間や場所に関わらず情報を多数の人に届けることができる”1対N“の発信が可能なため、そのような環境下においては、特徴・メリットを十分に活かし、ステークホルダーとのコミュニケーション・情報伝達手段として「動画活用施策はコロナ環境下の”新しい働き方”で生産性向上のソリューションとなる」可能性を感じていました。

今回のアンケートで、この１年多くの企業でコロナ禍を契機に動画活用施策が導入された傾向が伺え、施策の特徴がメリットとして評価されたことや、社内評価・コロナ対策としての有効性も高い数値となっていることを見ると、当社の感じていた可能性がさらに高くなったと実感しています。これからも引き続き、”新しい働き方“のソリューションとしての可能性を高め、追求していきたいと思っています。

■主な調査結果一覧
Q１．この1年で取り入れた動画活用の施策はどのようなものですか？全て選んでください。
※WEB会議や面談を除きます。※多数に向けた動画配信を指します。

Q２．動画活用の導入は、新型コロナウイルス感染症対策が契機になったと思いますか？
※「この1年で取り入れた動画活用の施策はどのようなものですか？」の問いで「特にない」を選んだ人を除く1,586人を対象に質問

Q３．動画活用の良い点はどの点にあると考えていますか？特に大事だと思うものを選んでください。

Q４．動画活用施策の、社内評価はいかがでしたでしょうか？
※「この1年で取り入れた動画活用の施策はどのようなものですか？」の問いで「特にない」を選んだ人を除く1,586人を対象に質問

Q５．動画活用施策の導入は新型コロナ対策に有効でしたか？
※「この1年で取り入れた動画活用の施策はどのようなものですか？」の問いで「特にない」を選んだ人を除く1,586人を対象に質問

＜本調査では下記のような情報もわかりました。詳細をご覧になりたい方は調査レポートをご覧ください＞
・ 動画制作方法、全体の77.6%が編集ソフト、ツール等を利用し社内で制作と回答
・ 動画活用施策にかけた費用、全体の69.9%が100万円未満を選択、「かけてない」を回答も10％
・ 導入の不安、１番は「セキュリティが心配」、ついで「必要な機材やツールの把握」など
・ 施策に起用してみたい有名人、1位は綾瀬はるか、2位は同数でタモリ、HIKAKIN、フワちゃん
・ 有名人を動画活用施策に起用する際、最も重要視するのは「全世代での人気・好感度」
・ 営業/販売、人事/採用/教育など、職種ごとに見る動画活用施策導入の傾向
 【調査レポートのお申込みフォーム：https://page.stream.co.jp/survey202103.html】

■調査概要

調査期間	2021年3月2日～3月9日
調査対象	ご自身の業務で動画活用施策を企画・運営したと回答した、全国20代〜60代の会社経営者、役員、及び会社員
調査方法	インターネット調査
回答数	1,770人 ※コロナ環境下のこの1年で動画活用施策を導入したと回答した方は1,586人

■株式会社Ｊストリームについて
Ｊストリームは1997年の設立以来、動画配信を主軸に事業展開を続けております。
自社で保有･運営する独自のコンテンツ配信ネットワーク（CDN）を活用した動画配信に加え、これまで積み上げてきたノウハウを活かした動画の企画・制作・運用やWebサイト制作、システム開発、動画広告による収益化支援まで総合的なサービスとソリューションを提供することで、あらゆる企業活動における動画の活用を支援しています。

社名（商号）	株式会社Ｊストリーム （英文：J-Stream Inc.）
証券コード	4308（東証マザーズ）
設立	1997年5月
資本金	21億8,237万円（2020年12月末現在）
代表者	代表取締役社長 石松 俊雄（いしまつ としお）
事業内容	（1）ネットワークシステムにおける、動画データ及び各種情報の提供サービス業 （2）ネットワークシステムを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する受託業 （3）デジタルコンテンツ、出版物の企画・制作・販売及び賃貸業 （4）ネットワークシステムに関するハードウェア・ソフトウェア・付帯サービスの企画開発、運営、制作、販売、輸出入・賃貸及び代理店業 （5）広告・宣伝に関する企画・制作及び代理店業 （6）１から５に関連するコンサルテーション、調査、分析、研究等
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